５日の東京株式市場で日経平均株価は前日比７８１円安と大幅反落。一時１０００円近い下落となり、３月１５日以来の３万９０００円割れとなった。前日のＮＹダウが５３０ドル安と大幅に４日続落したことが響いた。特に、年３回が想定されている米利下げ期待が後退しているうえに、中東情勢はキナ臭さを増している。

　なかでも、「今晩の米３月雇用統計、来週１０日の米３月消費者物価指数（ＣＰＩ）という重要指標の発表を控えており、積極的な買いは入れにくい状況」（アナリスト）という。１０日には３月開催分の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）議事録も公表される。

　更に、１日にイランの在シリア大使館周辺がイスラエルによる空爆を受けたことに対し、イランが対抗措置を示唆。各地のイスラエル大使館は、イランによる報復を懸念して一時閉鎖するとも報じられた。足もとでは原油の指標であるＷＴＩ価格が約５カ月半ぶりの水準に上昇。原油価格の高騰はインフレ懸念を高め、米利下げ期待を一段と後退させかねない。

　こうしたなか「イスラエル・イラン情勢や米金融政策への不透明感が高まるなか、今後１～２週間はリスク回避の姿勢が強まるかもしれない」（市場関係者）との声もある。来週は、東京市場では１２日に株価指数オプションの特別清算指数（ＳＱ）算出も予定されている。もっとも、テクニカルアナリストからは「日経平均株価の下値メドは３月１２日安値の３万８２７１円前後。２週連続の下落で値幅的な調整はだいぶ進んだ」との指摘も出ている。
　
　当面は、石油関連株などが注目されそうだ。ＩＮＰＥＸ<1605>やＥＮＥＯＳホールディングス<5020>、コスモエネルギーホールディングス<5021>などは高配当利回り株であり、バリュー株としても見直し余地がある。銀行や不動産株は急伸後の調整局面とみられ、一服後の出直りが期待される。

　上記以外のスケジュールでは、１０日には日米首脳会談が開催される。１１日には米３月卸売物価指数（ＰＰＩ）や中国３月ＣＰＩが発表され、欧州中央銀行（ＥＣＢ）理事会が開催される。１２日には、米ミシガン大学消費者マインド指数が公表される。１２日にＪＰモルガン<JPM>やシティグループ<C>が決算発表を行う。

　国内では、８日に２月毎月勤労統計調査と３月景気ウォッチャー調査が公表される。同日にウエルシアホールディングス<3141>、１０日にセブン＆アイ・ホールディングス<3382>、１１日にファーストリテイリング<9983>、１２日に良品計画<7453>が決算発表を行う。更に、８日にイタミアート<168A>、１１日にハンモック<173A>が東証グロース市場に新規上場する。来週の日経平均株価の予想レンジは、３万８４００～３万９６００円前後。（岡里英幸）

出所：MINKABU PRESS