２６日の東京株式市場は前日終値を挟んだ比較的狭いゾーンでのもみ合いとなることが予想される。前日の欧米株市場が全面高に近い形で買われたものの、東京市場ではこれに先立って株価を急伸させていたため、改めて上値を買い進む動きは限られそうだ。日経平均は方向感が見えにくく、５万３０００円台後半から５万４０００円台前半の推移にとどまりそうだ。前日の欧州株市場は主要国の株価をはじめ、一斉高に買われた。米国がイランに対し１５項目の和平計画を送ったことが報じられたことで、市場センチメントが改善し幅広い銘柄を買い戻す動きにつながった。中東有事に対する過度な不安心理の後退とあわせ、原油価格の低下を背景にインフレ圧力が限定的なものになるとの見方も買いを後押ししている。独ＤＡＸ、仏ＣＡＣ４０、英ＦＴＳＥ１００、伊ＦＴＳＥ ＭＩＢなど総じて１％を超える上昇を示した。米国株市場ではＮＹダウ、ナスダック総合株価指数ともに反発。米国がイランに対し停戦を働きかけていることが、投資家マインドを強気に傾け、ＮＹダウは一時６００ドル近く上昇する場面があった。長期金利が低下基調となっていることもポジティブに作用している。エヌビディア<NVDA>をはじめ半導体関連が強い動きでフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も続伸。データセンター向け半導体を開発したと発表したアーム・ホールディングス<ARM>は物色人気が集中し終値で１６％を超える急騰を演じた。もっとも、全体指数の上値は重かった。イラン側が米国の提示した和平案を拒否したことが伝わるとリスク選好ムードが後退し、ダウ、ナスダック指数ともに伸び悩んだ。東京市場では、欧米株高や世界的な長期金利の上昇一服は追い風として意識されるが、中東情勢は引き続き不安定であり、ニュースフローに神経質な地合いとなることが予想される。

　２５日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比３０５ドル４３セント高の４万６４２９ドル４９セントと反発。ナスダック総合株価指数は同１６７．９３ポイント高の２万１９２９．８２だった。

　日程面では、きょうは週間の対外・対内証券売買契約、２月の企業向けサービス価格指数、基調的なインフレ率を捕捉するための指標など。海外では南アフリカ中銀、ノルウェー中銀、メキシコ中銀などが政策金利を決定。米国では週間の新規失業保険申請件数、米７年物国債の入札など。

出所：MINKABU PRESS