2023年10月17日 12時20分
「生成ＡＩ」が9位にランクイン、エヌビディアの存在感が象徴する新時代＜注目テーマ＞
★人気テーマ・ベスト１０
１ 半導体
２ 半導体製造装置
３ 人工知能
４ 全固体電池
５ ＪＰＸ日経４００
６ 防衛
７ ＴＯＰＩＸコア３０
８ 水素
９ 生成ＡＩ
１０ 地方銀行
みんかぶと株探が集計する「人気テーマランキング」で、「生成ＡＩ」が９位となっている。
人工知能（ＡＩ）は昨年来、進化速度が加速しているとの認識が高まっている。その最大の背景は生成ＡＩ市場の急拡大によるものだ。いかなる推論を積み重ねてもたどり着けぬ領域、そこに直観の一撃をもって鮮やかに到達することができるのが人間の脳が持つ特権であり、ＡＩが演算能力をいかに高めても追いつかれることはない、というのが２０００年代初頭までの間違った認識であった。ディープラーニング（深層学習）という技術革新とビッグデータの融合で、その後ＡＩはモンスター化し人間の感性や経験では全く太刀打ちできない存在と化した。これが直近１０年間の歴史である。
そして生成ＡＩが登場した。従来型ＡＩは演算能力がずば抜けていても、プログラミングされた範囲で一定の動作を繰り返す、いわゆる池の中のクジラであったが、今は人間と同様に背景知識を持たない状態から自ら学習して進化し、人間以上のコンテンツを独自に生成するという新たなステージへと飛躍を果たしている。大量データをもとに学習し文章や画像、音楽といったコンテンツを生成する能力を有し、それも現在進行形で進化のプロセスを歩んでいる。経済的な影響はもちろん倫理的・政治的側面からも世界を大きく揺るがしているのが現状だ。
ＡＩ先進国の米国では新興ＡＩ企業のオープンＡＩが昨年１１月にリリースした「Ｃｈａｔ（チャット）ＧＰＴ」が世界の耳目を驚かせたが、ＩＴの大巨人マイクロソフト<MSFT>が目ざとく同社に巨費を投じ、技術を自社のサービスに実装することで生成ＡＩという新たなフィールドで先行した。これに、米アルファベット<GOOGL>傘下のグーグルやアマゾン・ドット・コム<AMZN>、メタ・プラットフォームズ<META>などが猛追している状況にある。今後は新たなＡＩスタートアップが続々と輩出される可能性もある。また、この生成ＡＩ関連の特需をハード面で取り込んだのが米画像処理半導体大手のエヌビディア<NVDA>であり、生成ＡＩと抜群の適合性を持つＧＰＵで、約８割という圧倒的な市場シェアが収益を様変わりさせた。
この生成ＡＩ分野で日本は立ち遅れているようにも見えるが、今年のＧ７議長国として、生成ＡＩの利活用や規制のあり方を議論する枠組みを示した「広島ＡＩプロセス」で主導的な立場を明示し、これを契機に技術開発面でも国策を総動員して同分野でのキャッチアップを急いでいる。政府が今月下旬に策定する新経済対策では、ＡＩの基盤技術の開発強化策や、ＡＩ活用を中小企業や医療分野で普及させるための具体策に踏み込む方針が伝わっており、株式市場でもにわかに関連株に資金が流入している。
関連銘柄としてはブレインパッド<3655>、ＦＲＯＮＴＥＯ<2158>、ユーザーローカル<3984>、ヘッドウォータース<4011>、さくらインターネット<3778>、ＰＫＳＨＡ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ<3993>などのほか、ＡＩ用半導体に絡むメーカーや商社としてエンプラス<6961>、東京エレクトロン デバイス<2760>、マクニカホールディングス<3132>なども併せて注目される。
出所：MINKABU PRESS
１ 半導体
２ 半導体製造装置
３ 人工知能
４ 全固体電池
５ ＪＰＸ日経４００
６ 防衛
７ ＴＯＰＩＸコア３０
８ 水素
９ 生成ＡＩ
１０ 地方銀行
みんかぶと株探が集計する「人気テーマランキング」で、「生成ＡＩ」が９位となっている。
人工知能（ＡＩ）は昨年来、進化速度が加速しているとの認識が高まっている。その最大の背景は生成ＡＩ市場の急拡大によるものだ。いかなる推論を積み重ねてもたどり着けぬ領域、そこに直観の一撃をもって鮮やかに到達することができるのが人間の脳が持つ特権であり、ＡＩが演算能力をいかに高めても追いつかれることはない、というのが２０００年代初頭までの間違った認識であった。ディープラーニング（深層学習）という技術革新とビッグデータの融合で、その後ＡＩはモンスター化し人間の感性や経験では全く太刀打ちできない存在と化した。これが直近１０年間の歴史である。
そして生成ＡＩが登場した。従来型ＡＩは演算能力がずば抜けていても、プログラミングされた範囲で一定の動作を繰り返す、いわゆる池の中のクジラであったが、今は人間と同様に背景知識を持たない状態から自ら学習して進化し、人間以上のコンテンツを独自に生成するという新たなステージへと飛躍を果たしている。大量データをもとに学習し文章や画像、音楽といったコンテンツを生成する能力を有し、それも現在進行形で進化のプロセスを歩んでいる。経済的な影響はもちろん倫理的・政治的側面からも世界を大きく揺るがしているのが現状だ。
ＡＩ先進国の米国では新興ＡＩ企業のオープンＡＩが昨年１１月にリリースした「Ｃｈａｔ（チャット）ＧＰＴ」が世界の耳目を驚かせたが、ＩＴの大巨人マイクロソフト<MSFT>が目ざとく同社に巨費を投じ、技術を自社のサービスに実装することで生成ＡＩという新たなフィールドで先行した。これに、米アルファベット<GOOGL>傘下のグーグルやアマゾン・ドット・コム<AMZN>、メタ・プラットフォームズ<META>などが猛追している状況にある。今後は新たなＡＩスタートアップが続々と輩出される可能性もある。また、この生成ＡＩ関連の特需をハード面で取り込んだのが米画像処理半導体大手のエヌビディア<NVDA>であり、生成ＡＩと抜群の適合性を持つＧＰＵで、約８割という圧倒的な市場シェアが収益を様変わりさせた。
この生成ＡＩ分野で日本は立ち遅れているようにも見えるが、今年のＧ７議長国として、生成ＡＩの利活用や規制のあり方を議論する枠組みを示した「広島ＡＩプロセス」で主導的な立場を明示し、これを契機に技術開発面でも国策を総動員して同分野でのキャッチアップを急いでいる。政府が今月下旬に策定する新経済対策では、ＡＩの基盤技術の開発強化策や、ＡＩ活用を中小企業や医療分野で普及させるための具体策に踏み込む方針が伝わっており、株式市場でもにわかに関連株に資金が流入している。
関連銘柄としてはブレインパッド<3655>、ＦＲＯＮＴＥＯ<2158>、ユーザーローカル<3984>、ヘッドウォータース<4011>、さくらインターネット<3778>、ＰＫＳＨＡ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ<3993>などのほか、ＡＩ用半導体に絡むメーカーや商社としてエンプラス<6961>、東京エレクトロン デバイス<2760>、マクニカホールディングス<3132>なども併せて注目される。
出所：MINKABU PRESS