米国は高インフレ、高金利、貯蓄減の一途を辿っているが、それでも米国人は消費を続けている。前日発表の９月の米小売売上高は予想を上回る高い伸びを示していたが、そのような中で、米消費者のバランスシートはまだかなり強いといった声も聞かれる。

　米労働市場が依然底堅く推移していることが、米消費者が自動車を含む高額商品を購入する余力をなお維持している理由の１つであろう。ＦＲＢの利上げキャンペーンにもかかわらず、高額商品への支出は驚くほど持ち堪え、米消費者は旅行や外食、スポーツ・イベントなどでも富をなお散財している。ただ、ここに来て旅行への欲求は衰え始めているようで、格安航空会社の中には満席を維持するために運賃を下げせざるを得ないところも出始めている。

　２０２４年に向けて、この力強い米個人消費がどうなるかは労働市場の動向にかかっていると言えよう。エコノミストの多くは来年初頭には雇用が急減速すると見ているようだが、同時に景気後退を回避できるという楽観的な見方もなお根強い。

　ただし、そろそろ終了のシグナルも出始めている。直近では米消費者が先行きに暗雲を感じていることを示すデータが相次いで出ており、そのデータは今後１年以内の景気後退を示唆している状況。さらに、米株式市場での小売株のパフォーマンスを見れば、その傾向がより鮮明になっていることが確認できる。米消費者はすでに不況モードに陥っているとさえ言える。

　米株式市場で底値圏で推移している銘柄は消費関連企業の銘柄が多い。先週、業績のガイダンスを下方修正したディスカウントストアのダラー・ゼネラル<DG>は「高インフレと貯蓄減の中で、顧客は裁量的な買い物を控えている」と述べていた。また、個人の貯蓄率（支出と税金を差し引いた残額を示す指標）も８月には３．９％まで低下し、ピーク時の３２％から大きく落ち込んでいた。

　さらに、個人消費に圧力が高まっているもう１つの兆候として、消費者ローンの延滞が増加が挙げられる。クレジットカードと自動車ローンの残高が、延滞に移行するとされる、３０－５９日遅れになっている割合が２０１９年よりも若干高くなっている。大半のエコノミストはまだ、延滞率上昇について警鐘を鳴らしていないが、消費者が無数の困難に直面する中で、経済的苦境の兆候として留意する必要はありそうだ。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美