■トレンド <4704> 　4,906円　(-782円、-13.8％)

　東証プライムの下落率2位。トレンドマイクロ <4704> [東証Ｐ]が続急落。昨年来安値を更新した。有力AIベンチャーの米アンソロピックによる1月の新技術公開をきっかけに、日米株式市場では既存のソフトウェアやITサービスが近い将来AIに代替されるとの懸念が台頭。関連銘柄に幅広く売り圧力が強まっていた。こうしたなか、直近ではアンソロピックがセキュリティー関連の新ツールを発表し、これを受けて米国株市場でセキュリティーソフト大手のクラウドストライク・ホールディングス <CRWD> の株価が急落し話題を呼んだ。この流れが波及し、東京市場でもトレンドを筆頭にＦＦＲＩセキュリティ <3692> [東証Ｇ]、ソリトンシステムズ <3040> [東証Ｐ]、サイバーセキュリティクラウド <4493> [東証Ｇ]といった一連のサイバー防衛株が軒並み安に。網屋 <4258> [東証Ｇ]、グローバルセキュリティエキスパート <4417> [東証Ｇ]はストップ安となっていた。

■富士通 <6702> 　3,313円　(-317円、-8.7％)

　東証プライムの下落率7位。富士通 <6702> [東証Ｐ]が続急落。23日の米株式市場でＩＢＭ <IBM> が13％を超す下落となった。AIスタートアップの米アンソロピックが、自社ツール「Claude Code（クロード・コード）」により、従来型のプログラミング言語「COBOL（コボル）」が使われたシステムの近代化が可能になると発表した。これを受けてＩＢＭ株への売り圧力が強まり、影響は他のソフトウェア関連株に波及。24日の東京市場において富士通には、ITシステム関連の業務に悪影響を及ぼすリスクが意識され、売りが促される格好となったようだ。

■ＩＨＩ <7013> 　4,133円　(-251円、-5.7％)

　ＩＨＩ <7013> [東証Ｐ]が急反落。中国商務省は24日、日本の20の企業などについて輸出規制の対象リストに加えたと発表した。重工大手系の企業群がこのなかに含まれており、発表に反応した売りがかさんだ。対象企業に向けた軍民両用（デュアルユース）品目の中国からの輸出を禁止する。中国商務省は別の20の日本企業・団体について、軍民両用品目の最終用途などが確認できないとして監視リストに加えたとも発表している。

■日リーテック <1938> 　3,050円　(-45円、-1.5％)

　日本リーテック <1938> [東証Ｐ]が11日ぶり反落。前週末20日の取引終了後、既存株主を売り出し人とする149万4800株の売り出しと、上限22万4200株のオーバーアロットメントによる売り出しを実施すると発表しており、株式需給の一時的な悪化を警戒した売りが優勢になった。一定以上の浮動株時価総額が求められるTOPIXへの組み入れ維持に向けた対応を検討するなか、今回の売り出しにより市場流動性の向上と株主構成の能動的な再構築を図る。売出価格は3月3日から5日のいずれかの日に決める。同時に、3月16日付で自社株50万株（消却前の発行済み株式総数の1.95％）を消却すると開示した。消却後の発行済み株式総数は2511万7717株、保有する自社株は33万7168株となる。

※24日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース