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2025年3月31日 7時58分
株価指数先物【寄り前】 不安定ながら-2σ水準での押し目狙いのロング対応
大阪6月限ナイトセッション
日経225先物 36300 -710 （-1.91％）
TOPIX先物 2701.5 -45.5 （-1.65％）
シカゴ日経平均先物 36380 -630
（注：ナイトセッション、CMEは大阪の日中終値比）
28日の米国市場はNYダウ、 S＆P500、ナスダックの主要な株価指数が下落。朝方発表された2月の米個人消費支出（PCE）統計では、米連邦準備理事会（FRB）が注目する食品とエネルギーを除くPCEコア価格指数は前月比0.4％上昇し、市場予想（0.3％上昇）を上回り約1年ぶりの伸びとなった。また、3月の米ミシガン大学消費者態度指数（確報値）は57.0と速報値（57.9）から下方修正された。1年先のインフレ期待は5.0％に上昇し、2022年以来の高水準となったことで、インフレの長期化懸念が強まった。
NYダウ構成銘柄では、アマゾン・ドット・コム<AMZN>、ナイキ<NKE>、ボーイング<BA>、マイクロソフト<MSFT>、セールスフォース<CRM>、アップル<AAPL>が下落。半面、メルク<MRK>、アムジェン<AMGN>、ジョンソン・エンド・ジョンソン<JNJ>、ユナイテッド・ヘルス・グループ<UNH>が買われた。S＆P500業種別指数は、耐久消費財・アパレル、メディア、小売、自動車・同部品、ソフトウエア・サービス、消費者サービスが下落した一方で、公共事業、不動産、医薬品・バイオテクノロジーが上昇。
シカゴ日経平均先物（6月限）清算値は、大阪比630円安の3万6380円だった。日経225先物（6月限）のナイトセッションは、日中比130円安の3万6880円で始まった。3万6760円～3万6890円辺りでの推移を続けるなか、米国市場の取引開始後にショート優勢となり、3万6340円まで売られた。売り一巡後はいったん3万6550円まで下げ渋る場面もみられたが買いは続かず、終盤にかけて3万6300～3万6420円で推移し、3万6300円とナイトセッションの安値で取引を終えた。
シカゴ先物にサヤ寄せする形から、売り先行で始まりそうだ。米株安の影響を受けてインデックスに絡んだ売りが入りやすく、ヘッジ対応のショートが強まる可能性がある。ナイトセッションではボリンジャーバンドの-1σ（3万6710円）を下抜け、-2σ（3万6150円）に接近。-2σを明確に割り込んでくると-3σ（3万5590円）へのバイアスが強まることも想定しておく必要がありそうだ。
まずは売り一巡後の底堅さを見極めつつ、-2σが支持線として意識されてくるようであれば、押し目狙いのロング対応に向かわせそうである。そのため、オプション権利行使価格の3万6000円～3万6750円辺りのレンジを想定する。
トランプ米大統領は4月2日に相互関税の詳細を公表するほか、3日にはすべての輸入車に25％の関税を課す。トランプ大統領は関税を巡る交渉についてはオープンと述べている。トランプ政権による関税政策が明らかになり、関税の水準や各国との協議の進展へ関心が移ることで、いったんはアク抜けによるリバウンドが意識される局面もあるだろう。そのため、不安定ながらもここからショートを積み上げてくる動きは限られそうだ。
28日の米VIX指数は21.65（27日は18.69）に上昇し、一気に25日線（21.38）を突破してきた。心理的な分かれ目となる20.00を上回ったことでリスク回避姿勢が強まろう。ただし、同水準までのリバウンドは想定されていたと考えられ、関税発動後の動向に注目しておきたい。
先週末のNT倍率は先物中心限月で13.47倍（27日は13.44倍）に上昇したが、ボトム圏での推移が続いており、一時13.42倍まで低下する場面もみられた。アドバンテスト<6857>[東証P]が一時、昨年10月以来となる7000円割れまで売られるなど、指数インパクトの大きい値がさハイテク株が日経平均型の重荷となっている。リスク回避から内需系にシフトしやすく、NTショートに振れやすい需給状況が続きそうだ。
株探ニュース
日経225先物 36300 -710 （-1.91％）
TOPIX先物 2701.5 -45.5 （-1.65％）
シカゴ日経平均先物 36380 -630
（注：ナイトセッション、CMEは大阪の日中終値比）
28日の米国市場はNYダウ、 S＆P500、ナスダックの主要な株価指数が下落。朝方発表された2月の米個人消費支出（PCE）統計では、米連邦準備理事会（FRB）が注目する食品とエネルギーを除くPCEコア価格指数は前月比0.4％上昇し、市場予想（0.3％上昇）を上回り約1年ぶりの伸びとなった。また、3月の米ミシガン大学消費者態度指数（確報値）は57.0と速報値（57.9）から下方修正された。1年先のインフレ期待は5.0％に上昇し、2022年以来の高水準となったことで、インフレの長期化懸念が強まった。
NYダウ構成銘柄では、アマゾン・ドット・コム<AMZN>、ナイキ<NKE>、ボーイング<BA>、マイクロソフト<MSFT>、セールスフォース<CRM>、アップル<AAPL>が下落。半面、メルク<MRK>、アムジェン<AMGN>、ジョンソン・エンド・ジョンソン<JNJ>、ユナイテッド・ヘルス・グループ<UNH>が買われた。S＆P500業種別指数は、耐久消費財・アパレル、メディア、小売、自動車・同部品、ソフトウエア・サービス、消費者サービスが下落した一方で、公共事業、不動産、医薬品・バイオテクノロジーが上昇。
シカゴ日経平均先物（6月限）清算値は、大阪比630円安の3万6380円だった。日経225先物（6月限）のナイトセッションは、日中比130円安の3万6880円で始まった。3万6760円～3万6890円辺りでの推移を続けるなか、米国市場の取引開始後にショート優勢となり、3万6340円まで売られた。売り一巡後はいったん3万6550円まで下げ渋る場面もみられたが買いは続かず、終盤にかけて3万6300～3万6420円で推移し、3万6300円とナイトセッションの安値で取引を終えた。
シカゴ先物にサヤ寄せする形から、売り先行で始まりそうだ。米株安の影響を受けてインデックスに絡んだ売りが入りやすく、ヘッジ対応のショートが強まる可能性がある。ナイトセッションではボリンジャーバンドの-1σ（3万6710円）を下抜け、-2σ（3万6150円）に接近。-2σを明確に割り込んでくると-3σ（3万5590円）へのバイアスが強まることも想定しておく必要がありそうだ。
まずは売り一巡後の底堅さを見極めつつ、-2σが支持線として意識されてくるようであれば、押し目狙いのロング対応に向かわせそうである。そのため、オプション権利行使価格の3万6000円～3万6750円辺りのレンジを想定する。
トランプ米大統領は4月2日に相互関税の詳細を公表するほか、3日にはすべての輸入車に25％の関税を課す。トランプ大統領は関税を巡る交渉についてはオープンと述べている。トランプ政権による関税政策が明らかになり、関税の水準や各国との協議の進展へ関心が移ることで、いったんはアク抜けによるリバウンドが意識される局面もあるだろう。そのため、不安定ながらもここからショートを積み上げてくる動きは限られそうだ。
28日の米VIX指数は21.65（27日は18.69）に上昇し、一気に25日線（21.38）を突破してきた。心理的な分かれ目となる20.00を上回ったことでリスク回避姿勢が強まろう。ただし、同水準までのリバウンドは想定されていたと考えられ、関税発動後の動向に注目しておきたい。
先週末のNT倍率は先物中心限月で13.47倍（27日は13.44倍）に上昇したが、ボトム圏での推移が続いており、一時13.42倍まで低下する場面もみられた。アドバンテスト<6857>[東証P]が一時、昨年10月以来となる7000円割れまで売られるなど、指数インパクトの大きい値がさハイテク株が日経平均型の重荷となっている。リスク回避から内需系にシフトしやすく、NTショートに振れやすい需給状況が続きそうだ。
株探ニュース