2024年1月17日 17時59分
株価指数先物【引け後】 目先は荒い値動きも押し目狙いのロング対応は継続
大阪3月限
日経225先物 35490 -160 （-0.44％）
TOPIX先物 2500.0 -8.0 （-0.31％）
日経225先物（3月限）は前日比160円安の3万5490円で取引を終了。寄り付きは3万5800円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万5855円）にサヤ寄せする格好から、買い優勢で始まった。16日の米国市場でエヌビディア<NVDA>が最高値を更新したほか、アドバンスト・マイクロ・デバイセズ<AMD>が急伸した流れを受けて、東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]など指数インパクトの大きい値がさハイテク株の一角が日経平均株価をけん引するなか、現物の寄り付き直後には節目の3万6000円を回復した。
さらに日経平均株価が1月のSQ値（3万6025円97銭）を突破すると、ショートカバーを交えた流れのなかで上へのバイアスが強まり、日経225先物は前場中盤にかけて一時3万6240円まで買われた。ただし、その後は一気に軟化しており、前場終盤にかけて3万5670円まで上げ幅を縮めた。後場は3万5530円～3万5720円辺りでのレンジ推移となり、終盤にかけて一時3万5450円まで下落幅を広げる場面も見られた。
日経225先物は3万6240円まで急伸した後は、急速に伸び悩む展開となった。指数インパクトの大きい値がさハイテク株がけん引する一方、上海証券取引所が過熱を警告するための措置として、上場する日本の上場投資信託（ETF）の売買を一時停止したと伝わった。これが前場終盤にかけての利食いのきっかけとなったようだ。
また、香港ハンセン指数が後場に入っても下げ止まらず、下落率が一時4％を超えていた。台湾加権指数なども弱含みで推移するなか、指数インパクトの大きい値がさハイテク株の上値を抑える格好となり、日経225先物のリバウンド狙いの動きを慎重にさせたとみられる。
もっとも、上海証取による日本株ETFの取引停止措置が利食いのきっかけとはなったものの、それだけ中国の投資家による資金流入が膨らんでいるということである。一方で、上海総合や香港ハンセン指数の後場に入ってからの一段の下げからは、中国株売りに対して、日本株買いへの資金シフトを意識させよう。そのため、目先的には荒い値動きが続く可能性はあるだろうが、押し目待ち狙いのロング対応に向かわせそうだ。
なお、NT倍率は先物中心限月で14.19倍に低下した。指数インパクトの大きい値がさハイテク株の一角が買われるなか、朝方には一時14.28倍まで上昇する場面も見られた。前場中盤以降はNTロングを巻き戻す流れとなったが、25日移動平均線が位置する14.11倍辺りまで低下する局面においては、その後のリバウンドを想定したNTロングの組成に向かわせそうである。
手口面（立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が4万5515枚、ソシエテジェネラル証券が2万4251枚、サスケハナ・ホンコンが9072枚、JPモルガン証券が6013枚、バークレイズ証券が3844枚、SBI証券が2815枚、日産証券が2196枚、ゴールドマン証券が2179枚、野村証券が2162枚、楽天証券が2016枚だった。
TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が6万8133枚、ソシエテジェネラル証券が3万4136枚、バークレイズ証券が7237枚、サスケハナ・ホンコンが6358枚、JPモルガン証券が5962枚、ゴールドマン証券が5189枚、野村証券が5085枚、モルガンMUFG証券が4870枚、ビーオブエー証券が3684枚、BNPパリバ証券が3676枚だった。
株探ニュース
日経225先物 35490 -160 （-0.44％）
TOPIX先物 2500.0 -8.0 （-0.31％）
日経225先物（3月限）は前日比160円安の3万5490円で取引を終了。寄り付きは3万5800円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万5855円）にサヤ寄せする格好から、買い優勢で始まった。16日の米国市場でエヌビディア<NVDA>が最高値を更新したほか、アドバンスト・マイクロ・デバイセズ<AMD>が急伸した流れを受けて、東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]など指数インパクトの大きい値がさハイテク株の一角が日経平均株価をけん引するなか、現物の寄り付き直後には節目の3万6000円を回復した。
さらに日経平均株価が1月のSQ値（3万6025円97銭）を突破すると、ショートカバーを交えた流れのなかで上へのバイアスが強まり、日経225先物は前場中盤にかけて一時3万6240円まで買われた。ただし、その後は一気に軟化しており、前場終盤にかけて3万5670円まで上げ幅を縮めた。後場は3万5530円～3万5720円辺りでのレンジ推移となり、終盤にかけて一時3万5450円まで下落幅を広げる場面も見られた。
日経225先物は3万6240円まで急伸した後は、急速に伸び悩む展開となった。指数インパクトの大きい値がさハイテク株がけん引する一方、上海証券取引所が過熱を警告するための措置として、上場する日本の上場投資信託（ETF）の売買を一時停止したと伝わった。これが前場終盤にかけての利食いのきっかけとなったようだ。
また、香港ハンセン指数が後場に入っても下げ止まらず、下落率が一時4％を超えていた。台湾加権指数なども弱含みで推移するなか、指数インパクトの大きい値がさハイテク株の上値を抑える格好となり、日経225先物のリバウンド狙いの動きを慎重にさせたとみられる。
もっとも、上海証取による日本株ETFの取引停止措置が利食いのきっかけとはなったものの、それだけ中国の投資家による資金流入が膨らんでいるということである。一方で、上海総合や香港ハンセン指数の後場に入ってからの一段の下げからは、中国株売りに対して、日本株買いへの資金シフトを意識させよう。そのため、目先的には荒い値動きが続く可能性はあるだろうが、押し目待ち狙いのロング対応に向かわせそうだ。
なお、NT倍率は先物中心限月で14.19倍に低下した。指数インパクトの大きい値がさハイテク株の一角が買われるなか、朝方には一時14.28倍まで上昇する場面も見られた。前場中盤以降はNTロングを巻き戻す流れとなったが、25日移動平均線が位置する14.11倍辺りまで低下する局面においては、その後のリバウンドを想定したNTロングの組成に向かわせそうである。
手口面（立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が4万5515枚、ソシエテジェネラル証券が2万4251枚、サスケハナ・ホンコンが9072枚、JPモルガン証券が6013枚、バークレイズ証券が3844枚、SBI証券が2815枚、日産証券が2196枚、ゴールドマン証券が2179枚、野村証券が2162枚、楽天証券が2016枚だった。
TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が6万8133枚、ソシエテジェネラル証券が3万4136枚、バークレイズ証券が7237枚、サスケハナ・ホンコンが6358枚、JPモルガン証券が5962枚、ゴールドマン証券が5189枚、野村証券が5085枚、モルガンMUFG証券が4870枚、ビーオブエー証券が3684枚、BNPパリバ証券が3676枚だった。
株探ニュース