2023年12月22日 5時20分
前日に「売られた株！」総ザライ ―本日への影響は？―
■東洋建 <1890> 1,100円 (-107円、-8.9％)
東証プライムの下落率トップ。東洋建設 <1890> [東証Ｐ]が6日続急落。20日の取引終了後、任天堂 <7974> [東証Ｐ]創業家の資産運用会社であるヤマウチ・ナンバーテン・ファミリー・オフィス（ＹＦＯ）などによる東洋建への公開買い付けの提案が取り下げられたと発表した。これに先立ち、東洋建は14日、ＹＦＯ側の1株1255円の買い付け価格について、株主に十分なプレミアムを提供するものではないなどと指摘したうえで、TOBに反対すると発表していた。東洋建の株価は11月以降、1255円を上回って推移する場面もあったが、今回の提案取り下げを受けて、TOB価格が一段と引き上がるシナリオ自体が消え去ることとなり、投資家の見切り売りを促したようだ。
■トヨタ <7203> 2,537.5円 (-106.5円、-4.0％)
トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]が5日ぶり大幅反落。米国時間20日に同社は、米国で約100万台のリコールを実施すると発表した。対象はトヨタブランドの「カムリ」や「RAV4」など6車種と、レクサスブランドの「ES」と「RX」の2車種。助手席側の乗員検知システムで回路がショートしている可能性があり、エアバッグが適切に開かない恐れがあるため。日本時間20日の取引時間中には、傘下のダイハツ工業において安全性確認の試験で不正があったことを背景に、ダイハツの全車種の出荷停止を発表していた。悪材料が重なる形となり、機関投資家を中心に買い持ち高を圧縮する目的の売りが膨らんだようだ。
■アイシン <7259> 4,815円 (-196円、-3.9％)
アイシン <7259> [東証Ｐ]が大幅反落。21日、同社の米国子会社で製造された製品が搭載された車両について、得意先より米国運輸省道路交通安全局へのリコールの届出が行われたと発表した。現時点で業績への影響を合理的に算出するのは困難としている。その後、米ブルームバーグ通信が、トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]がエアバッグのセンサーの不具合により米国で約100万台のリコールを実施すると発表したことに関連し、アイシンの広報担当者が「エアバッグの乗員検知センサーが同社製であることを21日明らかにした」と伝えた。これらを受け、今後の業績へのネガティブな影響を懸念した売りが優勢となったようだ。
■ソシオネクス <6526> 11,510円 (-330円、-2.8％)
ソシオネクスト <6526> [東証Ｐ]が4日ぶり反落。ＳＭＢＣ日興証券が20日、ソシオネクスの目標株価を2万2000円から1万3000円に大幅に減額した。投資評価は「2」を継続する。自動車分野向けは着実な成長が期待されるとしながらも、ここ数年業績をけん引してきた5Gネットワーク向けが減速し、今後2年間の業績は踊り場局面を迎えると想定。同証券はソシオネクスの25年3月期営業利益を330億円から310億円に減額した。
■東エレク <8035> 24,700円 (-555円、-2.2％)
東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]が続落。その他、アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]、ディスコ <6146> [東証Ｐ]など半導体製造装置関連がリスク回避の売り圧力に晒された。前日20日の米国株市場ではＮＹダウ、ナスダック総合株価指数ともに大幅安で10日ぶり反落となったが、そのなか半導体関連株への売りが目立っており、エヌビディア <NVDA> が3％安、アプライド・マテリアルズ <AMAT> 3.3％安、マイクロンテクノロジー <MU> は4.2％安に売られるなど主力銘柄の下げが目立った。半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も3％近い下落をみせており、このリスクオフの流れが東京市場にも及んだ。ただ、米株市場の引け後に発表されたマイクロンの9-11月期決算は市場予測を上回り、同社株は時間外で買われており、これを横目に足もとで押し目に買い向かう動きも観測された。
※21日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
東証プライムの下落率トップ。東洋建設 <1890> [東証Ｐ]が6日続急落。20日の取引終了後、任天堂 <7974> [東証Ｐ]創業家の資産運用会社であるヤマウチ・ナンバーテン・ファミリー・オフィス（ＹＦＯ）などによる東洋建への公開買い付けの提案が取り下げられたと発表した。これに先立ち、東洋建は14日、ＹＦＯ側の1株1255円の買い付け価格について、株主に十分なプレミアムを提供するものではないなどと指摘したうえで、TOBに反対すると発表していた。東洋建の株価は11月以降、1255円を上回って推移する場面もあったが、今回の提案取り下げを受けて、TOB価格が一段と引き上がるシナリオ自体が消え去ることとなり、投資家の見切り売りを促したようだ。
■トヨタ <7203> 2,537.5円 (-106.5円、-4.0％)
トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]が5日ぶり大幅反落。米国時間20日に同社は、米国で約100万台のリコールを実施すると発表した。対象はトヨタブランドの「カムリ」や「RAV4」など6車種と、レクサスブランドの「ES」と「RX」の2車種。助手席側の乗員検知システムで回路がショートしている可能性があり、エアバッグが適切に開かない恐れがあるため。日本時間20日の取引時間中には、傘下のダイハツ工業において安全性確認の試験で不正があったことを背景に、ダイハツの全車種の出荷停止を発表していた。悪材料が重なる形となり、機関投資家を中心に買い持ち高を圧縮する目的の売りが膨らんだようだ。
■アイシン <7259> 4,815円 (-196円、-3.9％)
アイシン <7259> [東証Ｐ]が大幅反落。21日、同社の米国子会社で製造された製品が搭載された車両について、得意先より米国運輸省道路交通安全局へのリコールの届出が行われたと発表した。現時点で業績への影響を合理的に算出するのは困難としている。その後、米ブルームバーグ通信が、トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]がエアバッグのセンサーの不具合により米国で約100万台のリコールを実施すると発表したことに関連し、アイシンの広報担当者が「エアバッグの乗員検知センサーが同社製であることを21日明らかにした」と伝えた。これらを受け、今後の業績へのネガティブな影響を懸念した売りが優勢となったようだ。
■ソシオネクス <6526> 11,510円 (-330円、-2.8％)
ソシオネクスト <6526> [東証Ｐ]が4日ぶり反落。ＳＭＢＣ日興証券が20日、ソシオネクスの目標株価を2万2000円から1万3000円に大幅に減額した。投資評価は「2」を継続する。自動車分野向けは着実な成長が期待されるとしながらも、ここ数年業績をけん引してきた5Gネットワーク向けが減速し、今後2年間の業績は踊り場局面を迎えると想定。同証券はソシオネクスの25年3月期営業利益を330億円から310億円に減額した。
■東エレク <8035> 24,700円 (-555円、-2.2％)
東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]が続落。その他、アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]、ディスコ <6146> [東証Ｐ]など半導体製造装置関連がリスク回避の売り圧力に晒された。前日20日の米国株市場ではＮＹダウ、ナスダック総合株価指数ともに大幅安で10日ぶり反落となったが、そのなか半導体関連株への売りが目立っており、エヌビディア <NVDA> が3％安、アプライド・マテリアルズ <AMAT> 3.3％安、マイクロンテクノロジー <MU> は4.2％安に売られるなど主力銘柄の下げが目立った。半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も3％近い下落をみせており、このリスクオフの流れが東京市場にも及んだ。ただ、米株市場の引け後に発表されたマイクロンの9-11月期決算は市場予測を上回り、同社株は時間外で買われており、これを横目に足もとで押し目に買い向かう動きも観測された。
※21日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース