投資家の中には、一握りの大型株に大きく牽引されている今年の株価上昇の持続性について頭を悩ませている人もいるだろう。Ｓ＆Ｐ５００が新年早々に記録的な水準に上昇した現在も、こうした懸念は払拭されていない。今年に入ってもパフォーマンスを牽引しているのは、いつものように選別された一部の大型株で、集中リスクに関する懸念が再び注目を集めている。

　ストラテジストは、この話題は顧客との会話で頻繁に出てきており、投資家が最も心配していることの１つのようだとしている。しかし、投資家は大型株の反落が強気相場にもたらすリスクを過大評価している可能性があると指摘している。

　Ｓ＆Ｐ５００は、時価総額が大きい１０銘柄の相対パフォーマンスがピークに達した後も、問題なく推移しているという。１９９０年以来、大型株の相対パフォーマンスがピークを付けた翌年でも、Ｓ＆Ｐ５００は平均１４．３％のリターンを上げており、唯一の下落はＩＴバブル崩壊後の２００１年だけだという。

　大型株は指数へのウェイトが大きいだけに、市場のパフォーマンスに与える影響力の大きさを否定するのは難しいが、
大型株が苦戦を始め、市場全体が一旦軟調になったとしても、それだけで強気相場の終了を判断すできではないという。

　一方、強気相場の２年目には必ずテクニカルな調整が入ることは念頭に置くべきで、２年目には平均約１０％の最大ドローダウンを記録していると指摘。しかし、投資家は短期的な動向に敏感になるのではなく、投資プロセスに関しては積極的で規律ある姿勢を保つべきであると主張している。ちなみに、今回の強気相場は２１年１０月に弱気相場の底を打った後に始まった。

　なお、マグニフィセント７と呼ばれるアップル<AAPL>、アマゾン<AMZN>、アルファベット<GOOG>、メタ<META>、マイクロソフト<MSFT>、エヌビディア<NVDA>、テスラ<TSLA>は昨年の株式市場のリターンを独占していた。ただ、２４年はマイクロソフト、メタ、アマゾン、エヌビディアに主導権がさらに集中する可能性があるとも述べている。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美