１４日の東京株式市場は強弱観対立のなかも日経平均株価は頑強な値動きが予想される。前日は日経平均寄与度の高い半導体関連株などの下げがきつく指数を押し下げたが、ややオーバーシュート気味に売り込まれた感が強い。きょうはその買い戻し圧力が下値を支える形が想定される。前日の欧州株市場では高安まちまちながら、ドイツやフランスなどＧＤＰ上位国の株価はやや売りに押される展開だった。個別では独インフォニオンテクノロジーズなどアジア株市場の流れを引き継ぎ半導体株への売りが目立っている。そして、これは米国株市場も同様だった。ＮＹダウ、ナスダック総合株価指数ともに軟調ながら下落率は小幅にとどまった。しかし、半導体主力銘柄の一角に大口の売りが浴びせられた。アプライド・マテリアルズ<AMAT>が６．７％安と急落したほか、マイクロン・テクノロジー<MU>が３．６％安に売られるなど、世界的に半導体セクターには向かい風が強い局面にある。また、好決算発表にもかかわらずシティグループ<C>が大幅安となり、ゴールドマン・サックス・グループ<GS>も朝高後に軟化するなど銀行株への売りが目立った。日本時間今晩に発表される９月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）の発表を控え、この結果を見極めたいとの思惑も上値押さえの要因となったようだ。東京市場でもきょうは様子見ムードの強い地合いとなりそうだが、相対的にＴＯＰＩＸ優位の地合いが続きそうだ。今月下旬から本格化する企業決算は好調が予想されるだけに、好業績期待の銘柄には根強い買いが見込まれる。

　１３日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比１８０ドル４５セント安の５万１６７０ドル１０セントと４日ぶり反落。ナスダック総合株価指数は同４１．５３ポイント安の２万７２０４．３８だった。

　日程面では、きょうは９月のマネーストック、９月の投信概況など。海外では９月の中国消費者物価指数（ＣＰＩ）、９月の中国卸売物価指数（ＰＰＩ）、９月の中国貿易統計、シンガポール金融通貨庁による金融政策発表、７～９月期のシンガポール国内総生産（ＧＤＰ）、９月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）、地区連銀経済報告（ベージュブック）など。

出所：MINKABU PRESS