2026年8月21日 5時30分
前日に「買われた株！」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は？―
■湖北工業 <6524> 4,710円 (+190円、+4.2％)
湖北工業 <6524> [東証Ｓ]が3日ぶり大幅反発。19日の取引終了後に、単結晶PLZT薄膜による画期的な低駆動電圧と低光損失を実現した光変調器を開発したと発表したことが好感された。PLZTとは、電気光学効果が非常に高い特性を持った鉛（Pb）、ランタン（La）、ジルコニウム（Zr）、チタン（Ti）からなる酸化物材料。今回開発したPLZT光変調器は、湖北工業の子会社エピフォトニクスが強みとするPLZT成膜及び光変調器デバイス構造の開発技術の成果として実現したもので、次世代超高速として求められる100Gbpsを超える超高速光通信を低消費電力で実現することが可能になるという。
■ジャパンエン <6016> 10,130円 (+400円、+4.1％)
ジャパンエンジンコーポレーション <6016> [東証Ｓ]が大幅反発。ダイハツインフィニアース <6023> [東証Ｓ]をはじめ、造船関連株が軒並み高となった。20日付の日本経済新聞朝刊が「名村造船所は2035年までに佐賀県の伊万里湾に大型船の新しい建造設備（ドック）を設ける」と報じたことを受け、造船・造船部品関連企業の中期的な成長期待が改めて広がり、物色人気化につながったようだ。記事によると、新ドックではLNG船のほか、アンモニアなど次世代エネルギー運搬船の建造を想定しているという。船舶用ディーゼル機関のジャパンエンや舶用ディーゼル発電用補機関のダイハツインのほか、内海造船 <7018> [東証Ｓ]や船舶用スクリュー向けの銅インゴットなどを手掛けるＭＥＲＦ <3168> [東証Ｓ]、船舶用塗料で世界大手の中国塗料 <4617> [東証Ｐ]なども堅調に推移した。
■テクマト <3762> 2,411円 (+89円、+3.8％)
テクマトリックス <3762> [東証Ｐ]が大幅続伸。20日の午前中に、コンタクトセンター向けCRMシステム「FastHelp」と丸紅Ｉ－ＤＩＧＩＯグループの 音声認識サービス「MSYS Omnis」との連携サービスの提供を開始すると発表しており、好材料視された。今回の連携により、AIによる通話のリアルタイム音声認識と自動要約の結果を、CRMの応対履歴として登録できるようになる。これにより、オペレーターの応対履歴作成工数を削減し、より質の高い応対や顧客フォローに集中できる環境を提供するほか、蓄積された均質な応対履歴データの活用を通じて、コンタクトセンターの業務効率化と顧客体験の向上を支援するとしている。
■ベルテクス <5290> 1,172円 (+43円、+3.8％)
ベルテクスコーポレーション <5290> [東証Ｓ]が3日ぶり大幅反発。19日の取引終了後に、東京証券取引所に対して、同日付でプライム市場への市場区分変更申請を行ったと発表したことが好材料視された。なお、市場区分の変更可否及びその時期については、東証による審査を経て決定されるもので、現時点において確定したものではないとしている。
■博報堂ＤＹ <2433> 1,338円 (+49円、+3.8％)
博報堂ＤＹホールディングス <2433> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。20日、投資顧問業の英シルチェスター・インターナショナル・インベスターズが新たに博報堂ＤＹ株式について5％を超えて保有していることが明らかとなり、思惑視した買いが入った。関東財務局へ提出された大量保有報告書によると、株式保有割合は5.07％。報告義務発生日は8月18日。保有目的の項目では資本政策の変更や資本効率の向上、事業構造の見直し、コーポレート・ガバナンスの強化などに関する提案を行う方針であることを記載している。
■サンリオ <8136> 1,201.5円 (+38.5円、+3.3％)
サンリオ <8136> [東証Ｐ]が4日ぶり大幅反発。20日、9月17～21日に幕張メッセ（千葉市美浜区）で開催される日本最大級のゲームの展示会「東京ゲームショウ2026」に、自社ゲームブランド「Sanrio Games（サンリオゲームズ）」として初出展すると発表しており、好材料視された。一般展示ブースとファミリーゲームパークの2エリアに出展する予定で、各ブースでは、10月29日発売の第1作目タイトルであるニンテンドースイッチ用パーティゲーム「サンリオ パーティランド」をはじめ、27年リリース予定のスマートフォン向けリズム＆ダンスゲーム「Sanrio Kawaii Me Live！（サンリオカワイイミライブ！）」を、リリースに先駆けて試遊できる。また、各ブース内に設けるステージには、サンリオキャラクターたちが毎日登場し、クロミによるDJパフォーマンスや「2026年サンリオキャラクター大賞」で第1位に輝いたポムポムプリンによるライブパフォーマンスを披露する。
■リクルート <6098> 16,145円 (+405円、+2.6％)
リクルートホールディングス <6098> [東証Ｐ]が5日ぶり反発。大和証券は18日、同社株の目標株価を1万2000円から1万9000円に引き上げた。投資判断は5段階で2番目の「2」を継続した。同社が経営指標として重視する27年3月期の「EBITDA＋S」（営業利益に減価償却費、株式報酬費用などを加えたもの）は7日、従来予想の9490億円から1兆1050億円に上方修正された。主力のHRテクノロジー事業が業績の牽引役であり、同証券の28年3月期予想を1年前倒しで実現する計画。同証券では今期会社計画を保守的とみており、同利益は1兆1363億円への一段の増額を見込んでいる。
■システナ <2317> 442円 (+11円、+2.6％)
システナ <2317> [東証Ｐ]が4日ぶり反発。19日の取引終了後に、スーパー・マイクロ・コンピューター <SMCI> の正規販売代理店として、国内で初めて事前に最適な構成が組まれ倉庫から数日以内での出荷が可能な「Goldシリーズ」の提供を本格化すると発表しており、好材料視された。「Goldシリーズ」は、事前に構成が最適化された組み立て済みモデルで、パーツの個別手配や組み上げ工程を待つ必要がなく、多くの場合、スーパーマイクロ社の倉庫から数日以内に出荷、約1ヵ月で顧客に届く圧倒的短納期が強み。近年、AI開発やデータ解析の急激な需要拡大に伴い、企業のITインフラ調達において「納期の長さ」が大きな課題となっていることから、システナの技術力によるキッティング・現地導入までを一括で行うことで顧客のビジネス機会の逸失防止に貢献する。
■ＷＮＩウェザ <4825> 2,100円 (+47円、+2.3％)
ウェザーニューズ <4825> [東証Ｐ]が続伸。20日、民間・官公庁に ドローン向け「低高度気象データAPI」の提供を開始したと発表しており、好材料視された。「低高度気象データAPI」は、ドローンなどが飛行する地表から上空4500メートルまでを対象に、高度10メートル単位・250メートルメッシュの「高解像度気象予測」や10分更新の「実況解析データ」などの気象データをパッケージ化したもの。ドローンの運用が現場での目視確認から、目視外飛行での遠隔操作や複数機の同時運航へとシフトするなか、同サービスの提供によりリアルタイムな運航可否判断から高度な自律フライトの計画策定まで、次世代の空のインフラ運用をサポートする。
■くら寿司 <2695> 1,719円 (+25円、+1.5％)
くら寿司 <2695> [東証Ｐ]が4日続伸。20日、9月4日から一部商品を値上げすると発表しており、好材料視された。原材料価格の高騰や円安による仕入れ価格やエネルギーコストの上昇が続くなか、商品の価格と品質を自社の努力だけで維持していくのは困難な状況となりつつあることから、値上げを実施する。これまで最低価格の115円で提供してきた「サーモン」や「ゆず塩かつおたたき」「生えび」「大葉松いか」「赤貝」など33品目を120円へ値上げする一方、最低価格を110円に値下げし、子どもに人気の「熟成びんちょうまぐろ」や「ねぎまぐろ」「たまご焼き」「ハンバーグ」「コーン」などをこれまでより買いやすい価格に改定するとしている。
■ニチレイ <2871> 2,182.5円 (+30.5円、+1.4％)
ニチレイ <2871> [東証Ｐ]が続伸。19日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、香港を拠点とする投資ファンドのオアシス・マネジメント社による株式保有割合が6.07％から7.27％に上昇したことが判明しており、これを受けて思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は「発行者の経営陣との間で経営方針について意見交換を行い、提出者の提案する事項の一部または全部の実行を通して発行者の中長期的な企業価値と株主価値の保護・向上、及びコーポレートガバナンスを改善することにある」としており、報告義務発生日は8月12日となっている。
■伊藤忠 <8001> 2,004円 (+27円、+1.4％)
伊藤忠商事 <8001> [東証Ｐ]が反発。20日朝の日本経済新聞電子版で「データセンター開発に参入する」と報じられたことが好材料視されたようだ。記事によると、首都圏や関西、九州で30年までに数千億円を投じて10棟ほどを開発するとしている。また、提携するＪＲ東日本 <9020> [東証Ｐ]との連携も視野に入れるとあり、新たなビジネスチャンスにつながるとの期待感から買われたようだ。
■Ｅ・ＪＨＤ <2153> 1,777円 (+19円、+1.1％)
Ｅ・Ｊホールディングス <2153> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。19日の取引終了後に、持ち分法適用関連会社である演算工房の保有株の全てを鹿島 <1812> [東証Ｐ]に譲渡すると発表しており、好材料視された。譲渡価額は27億800万円。なお、27年5月期業績への影響は精査中としている。
※20日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
湖北工業 <6524> [東証Ｓ]が3日ぶり大幅反発。19日の取引終了後に、単結晶PLZT薄膜による画期的な低駆動電圧と低光損失を実現した光変調器を開発したと発表したことが好感された。PLZTとは、電気光学効果が非常に高い特性を持った鉛（Pb）、ランタン（La）、ジルコニウム（Zr）、チタン（Ti）からなる酸化物材料。今回開発したPLZT光変調器は、湖北工業の子会社エピフォトニクスが強みとするPLZT成膜及び光変調器デバイス構造の開発技術の成果として実現したもので、次世代超高速として求められる100Gbpsを超える超高速光通信を低消費電力で実現することが可能になるという。
■ジャパンエン <6016> 10,130円 (+400円、+4.1％)
ジャパンエンジンコーポレーション <6016> [東証Ｓ]が大幅反発。ダイハツインフィニアース <6023> [東証Ｓ]をはじめ、造船関連株が軒並み高となった。20日付の日本経済新聞朝刊が「名村造船所は2035年までに佐賀県の伊万里湾に大型船の新しい建造設備（ドック）を設ける」と報じたことを受け、造船・造船部品関連企業の中期的な成長期待が改めて広がり、物色人気化につながったようだ。記事によると、新ドックではLNG船のほか、アンモニアなど次世代エネルギー運搬船の建造を想定しているという。船舶用ディーゼル機関のジャパンエンや舶用ディーゼル発電用補機関のダイハツインのほか、内海造船 <7018> [東証Ｓ]や船舶用スクリュー向けの銅インゴットなどを手掛けるＭＥＲＦ <3168> [東証Ｓ]、船舶用塗料で世界大手の中国塗料 <4617> [東証Ｐ]なども堅調に推移した。
■テクマト <3762> 2,411円 (+89円、+3.8％)
テクマトリックス <3762> [東証Ｐ]が大幅続伸。20日の午前中に、コンタクトセンター向けCRMシステム「FastHelp」と丸紅Ｉ－ＤＩＧＩＯグループの 音声認識サービス「MSYS Omnis」との連携サービスの提供を開始すると発表しており、好材料視された。今回の連携により、AIによる通話のリアルタイム音声認識と自動要約の結果を、CRMの応対履歴として登録できるようになる。これにより、オペレーターの応対履歴作成工数を削減し、より質の高い応対や顧客フォローに集中できる環境を提供するほか、蓄積された均質な応対履歴データの活用を通じて、コンタクトセンターの業務効率化と顧客体験の向上を支援するとしている。
■ベルテクス <5290> 1,172円 (+43円、+3.8％)
ベルテクスコーポレーション <5290> [東証Ｓ]が3日ぶり大幅反発。19日の取引終了後に、東京証券取引所に対して、同日付でプライム市場への市場区分変更申請を行ったと発表したことが好材料視された。なお、市場区分の変更可否及びその時期については、東証による審査を経て決定されるもので、現時点において確定したものではないとしている。
■博報堂ＤＹ <2433> 1,338円 (+49円、+3.8％)
博報堂ＤＹホールディングス <2433> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。20日、投資顧問業の英シルチェスター・インターナショナル・インベスターズが新たに博報堂ＤＹ株式について5％を超えて保有していることが明らかとなり、思惑視した買いが入った。関東財務局へ提出された大量保有報告書によると、株式保有割合は5.07％。報告義務発生日は8月18日。保有目的の項目では資本政策の変更や資本効率の向上、事業構造の見直し、コーポレート・ガバナンスの強化などに関する提案を行う方針であることを記載している。
■サンリオ <8136> 1,201.5円 (+38.5円、+3.3％)
サンリオ <8136> [東証Ｐ]が4日ぶり大幅反発。20日、9月17～21日に幕張メッセ（千葉市美浜区）で開催される日本最大級のゲームの展示会「東京ゲームショウ2026」に、自社ゲームブランド「Sanrio Games（サンリオゲームズ）」として初出展すると発表しており、好材料視された。一般展示ブースとファミリーゲームパークの2エリアに出展する予定で、各ブースでは、10月29日発売の第1作目タイトルであるニンテンドースイッチ用パーティゲーム「サンリオ パーティランド」をはじめ、27年リリース予定のスマートフォン向けリズム＆ダンスゲーム「Sanrio Kawaii Me Live！（サンリオカワイイミライブ！）」を、リリースに先駆けて試遊できる。また、各ブース内に設けるステージには、サンリオキャラクターたちが毎日登場し、クロミによるDJパフォーマンスや「2026年サンリオキャラクター大賞」で第1位に輝いたポムポムプリンによるライブパフォーマンスを披露する。
■リクルート <6098> 16,145円 (+405円、+2.6％)
リクルートホールディングス <6098> [東証Ｐ]が5日ぶり反発。大和証券は18日、同社株の目標株価を1万2000円から1万9000円に引き上げた。投資判断は5段階で2番目の「2」を継続した。同社が経営指標として重視する27年3月期の「EBITDA＋S」（営業利益に減価償却費、株式報酬費用などを加えたもの）は7日、従来予想の9490億円から1兆1050億円に上方修正された。主力のHRテクノロジー事業が業績の牽引役であり、同証券の28年3月期予想を1年前倒しで実現する計画。同証券では今期会社計画を保守的とみており、同利益は1兆1363億円への一段の増額を見込んでいる。
■システナ <2317> 442円 (+11円、+2.6％)
システナ <2317> [東証Ｐ]が4日ぶり反発。19日の取引終了後に、スーパー・マイクロ・コンピューター <SMCI> の正規販売代理店として、国内で初めて事前に最適な構成が組まれ倉庫から数日以内での出荷が可能な「Goldシリーズ」の提供を本格化すると発表しており、好材料視された。「Goldシリーズ」は、事前に構成が最適化された組み立て済みモデルで、パーツの個別手配や組み上げ工程を待つ必要がなく、多くの場合、スーパーマイクロ社の倉庫から数日以内に出荷、約1ヵ月で顧客に届く圧倒的短納期が強み。近年、AI開発やデータ解析の急激な需要拡大に伴い、企業のITインフラ調達において「納期の長さ」が大きな課題となっていることから、システナの技術力によるキッティング・現地導入までを一括で行うことで顧客のビジネス機会の逸失防止に貢献する。
■ＷＮＩウェザ <4825> 2,100円 (+47円、+2.3％)
ウェザーニューズ <4825> [東証Ｐ]が続伸。20日、民間・官公庁に ドローン向け「低高度気象データAPI」の提供を開始したと発表しており、好材料視された。「低高度気象データAPI」は、ドローンなどが飛行する地表から上空4500メートルまでを対象に、高度10メートル単位・250メートルメッシュの「高解像度気象予測」や10分更新の「実況解析データ」などの気象データをパッケージ化したもの。ドローンの運用が現場での目視確認から、目視外飛行での遠隔操作や複数機の同時運航へとシフトするなか、同サービスの提供によりリアルタイムな運航可否判断から高度な自律フライトの計画策定まで、次世代の空のインフラ運用をサポートする。
■くら寿司 <2695> 1,719円 (+25円、+1.5％)
くら寿司 <2695> [東証Ｐ]が4日続伸。20日、9月4日から一部商品を値上げすると発表しており、好材料視された。原材料価格の高騰や円安による仕入れ価格やエネルギーコストの上昇が続くなか、商品の価格と品質を自社の努力だけで維持していくのは困難な状況となりつつあることから、値上げを実施する。これまで最低価格の115円で提供してきた「サーモン」や「ゆず塩かつおたたき」「生えび」「大葉松いか」「赤貝」など33品目を120円へ値上げする一方、最低価格を110円に値下げし、子どもに人気の「熟成びんちょうまぐろ」や「ねぎまぐろ」「たまご焼き」「ハンバーグ」「コーン」などをこれまでより買いやすい価格に改定するとしている。
■ニチレイ <2871> 2,182.5円 (+30.5円、+1.4％)
ニチレイ <2871> [東証Ｐ]が続伸。19日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、香港を拠点とする投資ファンドのオアシス・マネジメント社による株式保有割合が6.07％から7.27％に上昇したことが判明しており、これを受けて思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は「発行者の経営陣との間で経営方針について意見交換を行い、提出者の提案する事項の一部または全部の実行を通して発行者の中長期的な企業価値と株主価値の保護・向上、及びコーポレートガバナンスを改善することにある」としており、報告義務発生日は8月12日となっている。
■伊藤忠 <8001> 2,004円 (+27円、+1.4％)
伊藤忠商事 <8001> [東証Ｐ]が反発。20日朝の日本経済新聞電子版で「データセンター開発に参入する」と報じられたことが好材料視されたようだ。記事によると、首都圏や関西、九州で30年までに数千億円を投じて10棟ほどを開発するとしている。また、提携するＪＲ東日本 <9020> [東証Ｐ]との連携も視野に入れるとあり、新たなビジネスチャンスにつながるとの期待感から買われたようだ。
■Ｅ・ＪＨＤ <2153> 1,777円 (+19円、+1.1％)
Ｅ・Ｊホールディングス <2153> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。19日の取引終了後に、持ち分法適用関連会社である演算工房の保有株の全てを鹿島 <1812> [東証Ｐ]に譲渡すると発表しており、好材料視された。譲渡価額は27億800万円。なお、27年5月期業績への影響は精査中としている。
※20日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
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