２１日の東京株式市場は目先買い戻しや値ごろ感からの押し目買いが優勢となり、日経平均株価は切り返す可能性が高い。ここＡＩ・半導体関連株を中心に売り込まれており、日経平均は前週末１７日に２７００円近い急落に見舞われた。しかし、一部の銘柄の追い証発生を見込んだショート筋のポジションも積み上がっていることが予想されるなか、３連休明けとなるきょうは、突っ込み警戒感を背景としたアンワインドの動きが顕在化しそうだ。前日の欧州株市場は高安まちまちで、欧州株全体の動向を反映したストックス・ヨーロッパ６００指数は小幅ながら続落した。中東情勢の不透明感を背景に依然として買いを入れにくい環境にあるが、ここ調整局面が続いていたこともあり、ショートカバーに伴う浮揚力も観測されている。一方、米国株市場ではＮＹダウが３日続落と下値模索の動きを継続した。米国とイランの対立が再び先鋭化するなか、ＷＴＩ原油先物価格が１バレル＝８３ドル台に上昇、これが景気敏感株などの上値を押さえる背景となった。ただ、ナスダック総合株価指数の方は３日続落とはいえわずかな下げにとどまり、売り一巡感もでている。なお、インテル<INTC>やアドバンスト・マイクロ・デバイシズ<AMD>など半導体主力株の一角が強さを発揮し、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は４日ぶりに反発した。きょうの東京市場は半導体セクターへの買い戻しがカギを握る。もっとも、米国で今週予定されるビッグテックの決算発表を前に、先物を絡め不安定な値動きとなるケースも予想される。

　２０日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比３０７ドル１６セント安の５万１８３９ドル２６セントと３日続落。ナスダック総合株価指数は同１２．１８ポイント安の２万５５０８．０７だった。

　日程面では、きょうは６月の白物家電出荷額、６月の食品スーパー売上高、６月の主要コンビニエンスストア売上高、６月の首都圏マンション販売など。海外では７月のＺＥＷ独景気予測指数など。

出所：MINKABU PRESS