３０日の東京株式市場は大幅続伸する公算が大きい。１０００円を超える上昇で７万円台を回復する可能性が高そうだ。前日の欧州株市場は高安まちまちながら、ドイツやフランスなどＧＤＰ上位国の市場は総じて売りに押された。引き続き中東情勢を巡り不透明感が漂うなか、積極的な買いが入りにくい状況に。ここ原油市況安を背景に低下基調にあった長期金利が足もとで下げ止まったことも、株式の割安感を後退させた。

　一方、米国株市場ではリスク選好の流れを取り戻している。ＮＹダウが反発し、２週間ぶりに史上最高値を更新した。ここ調整色の強かったＡＩ・半導体関連株に買い戻しが目立つ展開で、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数も６日ぶりに大幅反発した。個別では半導体製造装置最大手のアプライド・マテリアルズ<AMAT>が急騰したほか、グーグルを傘下に持つアルファベット<GOOGL>が大きく買われ、市場センチメント改善に貢献した。米国とイランが数日以内にカタールのドーハで実務レベルの会合を開き、戦闘終結に向けた協議を進めると報じられたことも、投資家の不安心理を和らげたとの見方がある。

　東京市場では、米ハイテク株高を受け半導体セクターなどを中心に買い戻す動きが顕在化しそうだ。日本時間今晩に開示される５月の米雇用動態調査（ＪＯＬＴＳ）や週後半発表の６月の米雇用統計などの重要指標を前に、この内容を見極めたいというニーズはあるものの、きょうはショート筋の買い戻しなどが寄与して、終始上値指向の強い地合いが想定される。

　２９日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比３０６ドル６３セント高の５万２１８２ドル７４セントと反発。ナスダック総合株価指数は同５２２．５２ポイント高の２万５８２０．１４だった。

　日程面では、きょうは５月の失業率、５月の有効求人倍率、５月の鉱工業生産指数（速報値）、５月の建機出荷、５月の自動車輸出実績、５月の住宅着工統計など。海外では６月の中国製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）、６月の中国非製造業ＰＭＩ、６月の米消費者信頼感指数、６月の米シカゴ購買部協会景気指数（ＰＭＩ）、５月の米雇用動態調査（ＪＯＬＴＳ）など。

出所：MINKABU PRESS