２５日の東京株式市場は日経平均株価が大きく切り返す公算が大きい。週明け２２日まで８連騰を記録し、この間に８１００円強の大幅上昇を演じたが、その後は波乱含みの調整局面に移行、前日まで２営業日合計で３１００円を超える下落に見舞われた。しかし、下値では出遅れた向きの押し目買いやショート筋の買い戻しが想定され、きょうはそれらが機能して日経平均は急反発が見込まれる。前日に日本株は安かったもののアジア株市場全体では韓国をはじめ総じて強い動きを示した。きょうもその流れが続くとすれば、東京市場にも安心感が広がる。前日の米国株市場ではＮＹダウが反発。ＷＴＩ原油先物価格が一時１バレル＝７０ドル台を割り込むなど大きく水準を切り下げ、これに伴いインフレに対する過度な懸念が後退し、景気敏感株や消費関連株などに物色の矛先が向いた。ただ、半導体セクターは米半導体メモリー大手マイクロン・テクノロジー<MU>の四半期決算を控え積極的な買いが入らなかった。ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は３日続落し、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も小幅ながら続落した。ところが、引け後に発表されたマイクロンの決算は事前コンセンサスを大きく上回る好調な内容でサプライズとなった。同社株は時間外で急騰しており、これはきょうの東京市場でもキオクシアホールディングス<285A>をはじめとする半導体主力株の株価押し上げ材料となることは間違いない。日経平均は７万円台を大きく回復し、一気に７万１０００円台に迫るケースも考えられる。

　２４日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比１８２ドル０６セント高の５万１８４８ドル９０セントと反発。ナスダック総合株価指数は同１１０．４１ポイント安の２万５４７６．６３だった。

　日程面では、きょうは週間の対外・対内証券売買契約、２０２６年１～３月期の資金循環統計、２０年物国債の入札、４月の景気動向指数改定値、５月の外食売上高、５月の全国百貨店売上高など。海外では、５月の米個人所得・個人消費支出、個人消費支出物価指数（ＰＣＥデフレーター）、週間の米新規失業保険申請件数、２６年１～３月期の米国内総生産（ＧＤＰ）確定値、５月の米耐久財受注など。

出所：MINKABU PRESS