今回の中東紛争は、より広範な下振れ効果が顕在化する前に、まずサプライチェーンの混乱を通じて世界経済の成長にショックを与える可能性が高いと、シンガポール通貨庁（ＭＡＳ）が指摘している。

　サプライチェーンの混乱は、原材料不足による生産制約を引き起こし、企業コストを増加させる可能性が高いほか、紛争によるエネルギー価格の急騰も、世界中の実質所得と利益を圧迫する可能性が高いとも述べた。

　エネルギー投入コストの上昇は、幅広い経済活動にとって大きな重荷となる。ＭＡＳはまた、家計と企業が既存のバランスシート上のバッファーで初期の打撃を緩和できるため、影響が感じられるまでには時間がかかると見ているという。

株探ニュース