ファンド勢による大規模な空売りや、システマティック投資家による売却が進んだことで、イラン紛争が緩和に向かう場合は株式相場が急反発する可能性が高まっていると米大手証券が指摘。
　
　米大手証券のプライム取引部門の週次レポートによると、ファンド勢は世界の株式の保有を６週連続で削減。売りは広範に及び、主要地域すべてで売り越しとなった。

　先週初めの時点では、株式相場の下げは中東紛争への反応としては比較的浅いものに留まっていたが、その後はテクニカル的に売られ過ぎの水準に近づいたという。

　投げ売りの兆しが出始めており、市場に対するファンドの悲観姿勢がピークに近づいている可能性があるという。

　過去６週間の累計では、米国株の売り越しは過去１０年で３番目の大きさとなった。売却規模はパンデミックの水準に迫ったものの、トランプ大統領が関税措置を発表した２０２５年４月の局面には及ばなかったという。

　一方、トレンド追随型の商品投資顧問（ＣＴＡ）は、過去１カ月で約１９００億ドルを売却し、現在は世界の株式全体で約５００億ドルの売り越しとなっている。システマティック勢は勢いを失いつつあり、今後１カ月は上昇余地の方が大きいと述べている。今後ＣＴＡはあらゆるシナリオで買い手に回るとみているという。

　さらに、年金基金が月末および四半期末のリバランスに伴い株式を買い入れると予想している。

株探ニュース