米大手銀のグローバル・ファンドマネジャー調査によると、イラン情勢やプライベートクレジットへの懸念を背景に、ここ数カ月の過熱した強気相場への心理は後退し、投資家は弱気に転じている。ただし、株式のエクスポージャーにおいては投げ売りまでは見られていない。

　同銀のストラテジストは、成長見通しへの楽観が急低下し、現金比率が差し引きで４．２％に上昇したことで、逆張りの売りシグナルは解消されたと指摘。投資家は、原油が１００ドル超で売り、ドル指数が１００超で売り、米３０年債利回りは５％で買い（利回り低下）、Ｓ＆Ｐ５００は６６００で買いといったスタンスを取るほど弱気になっているという。

　ただし、ポジショニングの指標は依然として過去の大底時に見られたような極端な弱気水準には程遠く、当時は株式やクレジットの良好なエントリーポイントとなっていたとも指摘している。

　世界の成長見通しへの楽観度合は、回答の差し引きで７％へと前月の３９％から急低下。一方、インフレ期待は４５％へと前回調査の９％から急上昇した。利下げ期待は２０２３年２月以来の低水準に落ち込んだが、ハードランディングの確率は依然５％に留まっており、ノーランディングが４６％、ソフトランディングが４４％となっている。

　また、ブームからスタグフレーション型トレードへのローテーション（銀行株から生活必需品株へ）が一部で見られる一方、ドルのショートカバーは限定的。コモディティは２０２２年４月以来の高いロング（差し引き３４％）が維持され、株式も前回の４８％からは低下したものの、３７％のオーバーウェートと依然高水準で推移している。

　新興国株は２０２１年２月以来の高いオーバーウェートで差し引き５３％、日本株も２０２４年５月以来の高水準である１４％。一方、医薬品、銀行、資本財へのエクスポージャーは高いままで、一般消費財は２０２２年１２月以来のアンダーウェートとなっている。

　最大のテールリスクは地政学で差し引き３７％、インフレが２３％、プライベートクレジットは１６％、ＡＩバブル１０％となっている。

　また、６３％がシステミックな信用イベントの最も可能性の高い発生源としてプライベートエクイティおよびクレジットを挙げている。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

株探ニュース