探検
PR
  • トップ
  •  >  米国株
  •  >  市場ニュース
  •  >  住宅建設株が下落 トランプ大統領の「住宅の手頃さ」を重視する政策で逆風に直面=米国株個別
  • 銘柄ニュース
    戻る
    2026年1月17日 5時03分

    住宅建設株が下落 トランプ大統領の「住宅の手頃さ」を重視する政策で逆風に直面=米国株個別

    (NY時間15:03)(日本時間05:03)
    レナー<LEN> 117.50(-4.76 -3.89%)
    KBホーム<KBH> 60.78(-1.46 -2.35%)
    トール・ブラザーズ<TOL> 145.97(-3.07 -2.06%)
    DRホートン<DHI> 154.66(-6.34 -3.94%)

     住宅建設株が下落。住宅ローン金利の低下を追い風に同セクターはこれまで上昇してきたが、トランプ大統領の「住宅の手頃さ」を重視する政策によって逆風に直面しそうだ。

     住宅ローン金利は6%台に低下したものの、住宅メーカーは需要をつなぎ止めるためにインセンティブを拡大している一方、ホワイトハウスは住宅価格引き下げと供給の迅速な拡大を求めている。これらはいずれも通常、利益率を圧迫し、ひいては株価のバリュエーションの重しとなる。

     心理的な節目は購入希望者の来場者数に影響するが、より大きな制約はロックイン効果だという。データ会社によると、借り手の約7割が金利5%未満の住宅ローンを抱えており、売却を躊躇わせる要因となっている。金利がさらに大きく下がらない限り、市場が本格的に解凍する可能性は限られる。

     住宅建設業者の景況感も、事業環境の厳しさを示している。本日発表の1月調査のNAHB住宅市場指数は予想外に37へ低下した。50を下回る水準は好況と見る業者よりも不況と見る業者が多いことを意味する。

     NAHBによると、販売を維持するために65%の業者がインセンティブを活用し、40%が値下げを実施しているという。これは在庫処分には有効だが、利益率の維持には不利な状況ではある。

    MINKABU PRESS編集部 野沢卓美

    株探ニュース