ＡＩ関連企業の減速懸念が強まる中、ウォール街では強気相場を支える新たな投資テーマが模索されている。米大手証券のストラテジストは、中間所得層の消費拡大に連動する銘柄に注目。医療サービス、素材、生活必需品に加え、とりわけ必需品ではないが、あればうれしい商品・サービスを提供する消費裁量企業に強気姿勢を示している。

　具体的には高級衣料・アクセサリー、家庭用品、ツアー運営、カジノなどで、米経済の加速により、成長は安定的だが利幅の薄い企業は利益が押し上げられると分析。これらの銘柄は１０月以降アウトパフォームしているという。

　同ストラテジストは、「中間所得層の実質所得成長が加速し、売上成長の改善につながる」とし、２０２６年初にかけてバリュー株が優位との見方を示している。実際、Ｓ＆Ｐ小売業指数は年初来で３．５％、１１月初め以降では８．８％上昇している。関税逆風の後退、労働市場の安定、税還付といった追い風も消費を下支えする見込みだという。

　これは、マグニフィセント７を中心に相場を牽引してきたＡＩ取引の代替先を探す資金の流れとも一致する。ブルームバーグの調査では今年の米経済は２．１％成長し、消費が主因になると予想している。

　別のストラテジストも、成長見通しの上方修正が伝統的なバリューセクターの追い風になると指摘。高ベータ銘柄へのローテーションも進み、出遅れていた小売株が反発。アマゾン<AMZN>との競争は続くものの、割高な大型ＩＴ・ハイテク株やＡＩ関連に比べ、割安感のあるバリューに投資機会があるとの見方が広がっている。


株探ニュース