米株式市場はひとまず落ち着きを取り戻しているが、弱気派からは、市場がＦＲＢの利下げ期待を後退させた場合、それは株式市場に脅威をもたらすと指摘している。

　関税混乱に揺れる２０２５年も半ばに差し掛かった現在、ベア（弱気派）とブル（強気派）の対立は依然として激化している。

　強気派は、関税が現状のままの場合、今年の米経済は供給主導のマイナス成長を経験すると見込むが、持続的なＡＩの巨大潮流が先進国、特に米株式市場を有利な位置に保つと期待しているようだ。

　ただ、弱気派は「混乱した政策環境と高い不確実性にもかかわらず、リスク資産の回復力に驚かされているが、このような回復が維持されるシナリオは考えにくい」と指摘
。「ファンダメンタルズは依然として深刻だ。経済指標のネガティブ・サプライズがリスク資産の急落を引き起こす可能性がある」と述べている。

　また、ＦＲＢの救済、いわゆる「フェド・プット」が市場センチメントを好転させる可能性も懐疑的に見ているという。ＦＲＢが前日に金利の据え置きを決定したことは、混在する経済指標と関税を巡る不確実性から生じる政策のジレンマを浮き彫りにしたと指摘している。

　弱気派はまた、６月初めに発表される５月の米雇用統計に、労働市場の減速の兆候がようやく表れるリスクを最も懸念している。今後数カ月でインフレ懸念がより支配的になれば、市場は今年の利下げ回数の期待を減らす方向へ再調整する可能性があり、これにより、不安定な状態が再浮上するリスクがあるという。

　株式への前向き姿勢を再開するタイミングのシグナルとして、センチメントとポジション指標を活用しているが、過去２週間で買いポジションから後退したと言及。その分野で最も急速に動く指標が中立に戻ったためだと説明している。

　センチメントが明確な指針を提供していないため、リスク資産の回復をさらに追うことは、ファンダメンタルズが正当化しないという。そのため、株式、特に米国株に対するアンダーウェイトを維持していると述べた。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美


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