過去最多の投資家が米国株の保有削減を計画していることが、米大手銀が実施したファンドマネジャー調査で明らかとなった。また、米国株への配分はここ２カ月に過去最大の減少となったという。

　調査によると、回答者の７３％が米国例外主義はピークに達したとし、ドルと米企業の業績見通しは２００６－０７年以来で最悪と評価している。

　回答者は４月の資産価格低迷は当面続くと考えており、大幅な上昇には思い切った関税の緩和、ＦＲＢの大幅利下げおよび、または経済指標の回復が必要だと考えているという。

　債券への配分は過去最大の増加となった一方、世界株式への配分は２０２３年７月以来の低水準となっている。

　回答者の８２％が世界経済の減速を予想しており、これは３０年ぶりの高水準。また、４２％が景気後退の可能性が高いと回答している。インフレ期待は２１年６月以来の高水準。ハードランディングの確率は４９％に急上昇した。

　また、現金保有比率、株式への配分、世界経済成長への期待に基づく幅広い投資家センチメントの指標は２３年１０月以来の低水準となり過去５番目の低さとなっている。

株探ニュース