2025年4月14日 21時48分
ダウ先物は４０４ドル高 電子機器の相互関税適用除外でＩＴ・ハイテク株に買い＝米国株
米株価指数先物（6月限）（NY時間08:34）（日本時間21:34）
ダウ先物 40803（+404.00 +1.00％）
S＆P500 5471.50（+80.25 +1.49％）
ナスダック100先物 19153.25（+345.75 +1.84％）
本日の米株価指数先物は上昇しており、ダウ先物は４００ドル超上昇しているほか、ナスダック１００は１．８％の大幅高となっている。ＩＴ・ハイテク株に時間外で買いが強まっており、全体相場をサポート。
トランプ政権がスマホやＰＣを含む一部の輸入電子機器について、相互関税の適用除外したことが好感されている。これは、アップル<AAPL>などのハイテク企業には大きな恩恵をもたらし、相互関税の基礎税率である一律１０％も免除される。トランプ大統領は本日、具体的な説明を行う予定。
今回のニュースを受けて、エヌビディア<NVDA>やＡＭＤ<AMD>といった半導体関連や、デル<DELL>、スーパー・マイクロ<SMCI>といったＡＩサーバー関連も上昇。家電販売のベストバイ<BBY>も上昇している。
ただし、トランプ大統領は課税方針に変化はないことも改めて表明。週末に発表した除外措置については、米国の貿易を再構築するという包括的な取り組みにおける手続き上のステップに過ぎないと強調している。今後、特定の異なる関税を同セクターに適用するという従来計画の一環に過ぎないとの方針を改めて示していた。
先週は波乱の週ではあったものの、株価指数は週ベースで反発し、Ｓ＆Ｐ５００は５．７％上昇し、２０２３年１１月以来の週次パフォーマンスを記録。ナスダックも７．３％上昇していた。水曜日には、トランプ大統領がいくつかの新関税率について９０日間の猶予を発表。大手銀の堅調な決算、そして必要であればＦＲＢが介入するという楽観的な見通しが米株式市場をサポートしている。
ただし、米国離れと景気後退に関する懸念は根強い。
ゴールドマン<GS>が決算を受け時間外で上昇。株式トレーディング収入が予想を上回ったほか、取締役会が最大４００億ドルの自社株買いを承認した。
インテル<INTC>が時間外で上昇。同社のプログラマブルチップ部門であるアルテラ社の株式を投資会社のシルバーレイクへの売却で合意間近と伝わった。
デュポン<DD>が時間外で上昇。アナリストが投資判断を「買い」に引き上げた。同社の強固なバランスシートに着目し、今後起こり得る景気後退の克服を支援するだろうと述べている。
ウェルズ・ファーゴ<WFC>が時間外で反発。先週は金曜日に決算を発表し、売り優勢となっていたが、本日は時間外で反発している。アナリストが投資判断を「買い」に引き上げた。最近の株価下落で値ごろ感が出ていると指摘している。
（NY時間08:44）（日本時間21:44）時間外
デル<DELL> 88.25（+6.32 +7.71%）
スーパー・マイクロ<SMCI> 35.15（+2.00 +6.03%）
ベスト・バイ<BBY> 68.11（+7.68 +12.71%）
ゴールドマン<GS> 508.98（+14.54 +2.94%）
デュポン<DD> 60.94（+2.05 +3.48%）
インテル<INTC> 20.56（+0.82 +4.15%）
ウェルズ・ファーゴ<WFC> 63.31（+0.80 +1.28%）
アップル<AAPL> 210.99(+12.84 +6.48％)
マイクロソフト<MSFT> 391.99(+3.54 +0.91％)
アマゾン<AMZN> 187.11(+2.24 +1.21％)
アルファベット<GOOG> 161.75(+2.35 +1.47％)
テスラ<TSLA> 258.08(+5.77 +2.29％)
メタ<META> 550.22(+6.65 +1.22％)
エヌビディア<NVDA> 114.65(+3.72 +3.35％)
AMD<AMD> 97.40(+4.00 +4.28％)
イーライリリー<LLY> 748.83(+16.42 +2.24％)
MINKABU PRESS編集部 野沢卓美
株探ニュース
ダウ先物 40803（+404.00 +1.00％）
S＆P500 5471.50（+80.25 +1.49％）
ナスダック100先物 19153.25（+345.75 +1.84％）
本日の米株価指数先物は上昇しており、ダウ先物は４００ドル超上昇しているほか、ナスダック１００は１．８％の大幅高となっている。ＩＴ・ハイテク株に時間外で買いが強まっており、全体相場をサポート。
トランプ政権がスマホやＰＣを含む一部の輸入電子機器について、相互関税の適用除外したことが好感されている。これは、アップル<AAPL>などのハイテク企業には大きな恩恵をもたらし、相互関税の基礎税率である一律１０％も免除される。トランプ大統領は本日、具体的な説明を行う予定。
今回のニュースを受けて、エヌビディア<NVDA>やＡＭＤ<AMD>といった半導体関連や、デル<DELL>、スーパー・マイクロ<SMCI>といったＡＩサーバー関連も上昇。家電販売のベストバイ<BBY>も上昇している。
ただし、トランプ大統領は課税方針に変化はないことも改めて表明。週末に発表した除外措置については、米国の貿易を再構築するという包括的な取り組みにおける手続き上のステップに過ぎないと強調している。今後、特定の異なる関税を同セクターに適用するという従来計画の一環に過ぎないとの方針を改めて示していた。
先週は波乱の週ではあったものの、株価指数は週ベースで反発し、Ｓ＆Ｐ５００は５．７％上昇し、２０２３年１１月以来の週次パフォーマンスを記録。ナスダックも７．３％上昇していた。水曜日には、トランプ大統領がいくつかの新関税率について９０日間の猶予を発表。大手銀の堅調な決算、そして必要であればＦＲＢが介入するという楽観的な見通しが米株式市場をサポートしている。
ただし、米国離れと景気後退に関する懸念は根強い。
ゴールドマン<GS>が決算を受け時間外で上昇。株式トレーディング収入が予想を上回ったほか、取締役会が最大４００億ドルの自社株買いを承認した。
インテル<INTC>が時間外で上昇。同社のプログラマブルチップ部門であるアルテラ社の株式を投資会社のシルバーレイクへの売却で合意間近と伝わった。
デュポン<DD>が時間外で上昇。アナリストが投資判断を「買い」に引き上げた。同社の強固なバランスシートに着目し、今後起こり得る景気後退の克服を支援するだろうと述べている。
ウェルズ・ファーゴ<WFC>が時間外で反発。先週は金曜日に決算を発表し、売り優勢となっていたが、本日は時間外で反発している。アナリストが投資判断を「買い」に引き上げた。最近の株価下落で値ごろ感が出ていると指摘している。
（NY時間08:44）（日本時間21:44）時間外
デル<DELL> 88.25（+6.32 +7.71%）
スーパー・マイクロ<SMCI> 35.15（+2.00 +6.03%）
ベスト・バイ<BBY> 68.11（+7.68 +12.71%）
ゴールドマン<GS> 508.98（+14.54 +2.94%）
デュポン<DD> 60.94（+2.05 +3.48%）
インテル<INTC> 20.56（+0.82 +4.15%）
ウェルズ・ファーゴ<WFC> 63.31（+0.80 +1.28%）
アップル<AAPL> 210.99(+12.84 +6.48％)
マイクロソフト<MSFT> 391.99(+3.54 +0.91％)
アマゾン<AMZN> 187.11(+2.24 +1.21％)
アルファベット<GOOG> 161.75(+2.35 +1.47％)
テスラ<TSLA> 258.08(+5.77 +2.29％)
メタ<META> 550.22(+6.65 +1.22％)
エヌビディア<NVDA> 114.65(+3.72 +3.35％)
AMD<AMD> 97.40(+4.00 +4.28％)
イーライリリー<LLY> 748.83(+16.42 +2.24％)
MINKABU PRESS編集部 野沢卓美
株探ニュース