８日の東京株式市場は主力株中心に大きく売り優勢に傾き、日経平均株価は大幅反落する公算が大きい。前日の欧州株市場は高安まちまちの展開で、仏ＣＡＣ４０、英ＦＴＳＥ１００は上昇したものの、独ＤＡＸは上値の重い地合いでわずかながら反落。イランとイスラエル間の紛争が激化するなか、地政学リスクを警戒する動きが上値を押さえた。半面、中国が国慶節に伴う連休明けに追加の経済対策を発表するとの思惑が下値を支え、底堅さにつながっている。一方、米国株市場ではＮＹダウが反落。米１０年債利回りが一時４％台に乗せるなど約２カ月ぶりの高い水準に上昇し、目先筋の利益確定売りを誘発、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数はダウを上回る１％超の下落となり、前週末の上昇分を吐き出す格好となった。中東情勢の緊迫化を背景に原油市況の上昇が止まらず、この日はＷＴＩ原油先物価格が２ドル７６セント高の１バレル＝７７ドル１４セントと大幅高で５日続伸したことが、株式市場で買い手控えムードを助長している。半導体関連ではエヌビディア<NVDA>が４日続伸と上値指向を強める一方、インテル<INTC>が調整色をみせるなど強弱入り乱れ、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は４日ぶりに反落した。東京市場では、米株安を受け足もとで利益確定の動きが優勢となりそうだ。米長期金利上昇にもかかわらず、外国為替市場ではリスクオフを反映したドル安・円高方向に振れており、これも輸出セクターを中心に全体相場の押し下げ要因となる。先物主導で下げ足を強め、日経平均は３万８０００円台に押し戻される場面も想定される。

　７日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比３９８ドル５１セント安の４万１９５４ドル２４セントと反落。ナスダック総合株価指数は同２１３．９４５ポイント安の１万７９２３．９０４だった。

　日程面では、きょうは８月の毎月勤労統計、８月の家計調査、９月上中旬の貿易統計、８月の国際収支、９月の対外・対内証券売買契約、３０年物国債の入札、９月の景気ウォッチャー調査など。海外では豪中銀理事会の議事要旨（９月開催分）、８月の米貿易収支、米３年物国債の入札など。

出所：MINKABU PRESS