今週は「真夏の大暴落相場」に直面する歴史に残る週となった。前週末２日の２２１６円安に続き、週明け５日は４４５１円安と１９８７年１０月のブラックマンデーを超える史上最大の下げ幅を記録。日経平均株価は３万１０００円台まで下落し、７月１１日の最高値（４万２２２４円）からわずか３週間強で１万円強下落した。

　そして、大暴落の翌日である５日は一転して３２１７円高と史上最大の上昇幅を記録した。日経平均株価は今日の終値で３万５０００円台を回復しており、パニック状態はいったん落ち着いたが、なお相場の乱高下状態は続いている。

　今回の大暴落は「米国の利下げ観測と日本の利上げを背景にした円キャリートレード解消を背景にしたもの」（アナリスト）との見方でほぼ一致している。ヘッジファンドがその巨額資金でレバレッジを効かせたポジションを張り、そのポジションが一斉に解消に転じる時、相場が予想を超えた大乱高下を演じることは過去にもたびたび起こったことだが、今回は東京市場で目の当たりにすることとなった。

　日銀による追加利上げが今回の暴落を招いたとみる声もあるが、より本質的には「米国のソフトランディング期待が後退し、景気後退懸念が台頭したこと」（同）が大きいだろう。米国が景気後退に陥り、大規模な利下げを実施する見通しとなれば日米金利差縮小から一段の円高は免れ得ず、結果として日経平均株価も再び下値を試すことにもなりかねない。

　来週は１４日に米７月消費者物価指数（ＣＰＩ）、１５日に米７月小売売上高が発表される。更に、今月２２～２４日には米国で「ジャクソンホール会議」が開かれる。市場は、夏休みモードに入りつつあるが、米経済指標やイベントに対する関心は一段と高まりそうだ。また、１５日のアプライド・マテリアルズ<AMAT>の決算発表なども注目されそうだ。

　上記以外のスケジュールでは、海外では１３日に米７月生産者物価指数（ＰＰＩ）、１５日に米８月ニューヨーク連銀製造業景気指数、米７月鉱工業生産指数、１６日に米７月住宅着工件数、米８月ミシガン大学消費者マインド指数が発表される。

　国内は、１２日が「山の日」の振替休日で休場。１５日に４～６月期ＧＤＰが発表される。１３日にサッポロホールディングス<2501>やアシックス<7936>、メルカリ<4385>、１４日に電通グループ<4324>、すかいらーくホールディングス<3197>、荏原<6361>が決算発表を行う。来週の日経平均株価の予想レンジは３万３８００～３万６５００円前後。（岡里英幸）

出所：MINKABU PRESS