巨大ＩＴ・ハイテクの株価崩壊は今年の市場のテーマの１つとなっている中で、生活必需品銘柄に比べて消費者裁量銘柄のパフォーマンスがパンデミック以来の低水準となったことは、来年に向けて弱気相場が続くことを示唆しているという。

　消費者裁量銘柄には百貨店など実店舗の小売りや住宅メーカー、ホテルなどがあるが、その２大構成要素はアマゾン<AMZN>（約２４％）とテスラ<TSLA>（１０．７％）だと指摘。

　アマゾンはＦＲＢの利上げに伴う利回り上昇、パンデミックの巣ごもり傾向の反転、そして、景気減速懸念に圧迫された。同社は四半期の成長率が史上最も低下しており、大幅な人員削減も進めている。

　一方、テスラ<TSLA>は電気自動車（ＥＶ）の需要低迷が懸念されているほか、マスクＣＥＯがツイッターに注力しているため、テスラ株は今月だけで３５％超下落している。金融緩和の時代が終わったいま、テスラの魅力は薄れてきていると指摘している。

　巨大ＩＴ・ハイテクの苦難が消費者裁量銘柄が今年のワーストパフォーマンスの１つであることを強調したが、そこには景気後退への懸念という要素も含まれている。

　一部のアナリストは、裁量／生活必需レシオを弱気指標の１つと位置づけているが、それが低下する場合は悪い時代が来ることを暗示していると指摘。そのレシオは今年に入ってから低下が続き、２０２０年３月以来の低水準にあるという。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美