Ｓ＆Ｐ５００の一般消費財セクターの大半は割安で取引されているが、大型株に対する高いプレミアムは引き続きリスクとなっているという。

　このセクターの予想１株利益から算出した株価収益率（ＰＥＲ）は２５．１倍で、パンデミック前の５年平均を大きく上回っているという。しかし、アマゾン<AMZN>とテスラ<TSLA>を除けば１７．１倍に低下し、大型株指数とほぼ同じ水準になるという。

　Ｓ＆Ｐ５００の一般消費財セクターの約半数は、今後１年間でより速い利益の伸びが見込まれ、いくつかの明るい兆しをもたらしている。複合的小売業と流通業が同社セクターの上位を占め、繊維・アパレルと耐久消費財は下位に位置している。その他、アマゾン主導のｅコマースなど、大手は中位に沈んでいる状況。

（NY時間14:11）
S＆P500一般消費財・サービス
1374.39（+27.79　+2.06％）

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美