米大手証券のストラテジストは、１１月以降の市場は「ブロードニング（広がり）」がトレンドとなり、小型株と一般消費財が上げを主導していると指摘している。

　価格決定力、ＡＩ導入、規制緩和、営業レバレッジ、金利低下、ドル安・原油安といった要因がもたらすシナジーを市場が織り込み始めているという。

　直近では景気敏感株や小型株、Ｓ＆Ｐ５００均等加重指数のパフォーマンスが強く、小型株の利益は前年のマイナス８％から、現在は８％増へと改善しており、売上の安定化と利益率拡大が寄与しているという。

　また、トランプ政権の新たな住宅政策は一般消費財セクターに追い風になるとし、同セクターを金融、資本財、ヘルスケアと並ぶ有望分野として挙げている。


株探ニュース