•売上高は26億5,000万ドルで、2025年第1四半期比30％増

•営業利益は2025年第1四半期比で51%増、調整後営業利益(1)は64%増となった。調整後営業利益率は20.8%で、2025年第1四半期比で430ベーシスポイント上昇した

•営業キャッシュ・フローは7億6700万ドル、調整後フリー・キャッシュ・フローは6億5300万ドルとなり、前年同期比でそれぞれ153％、147％増加した。2026年第1四半期末時点のネット・レバレッジは約0.2倍であった。

•売上高は135億～140億ドルを見込んでおり、2025年比で29％～31％の有機的売上成長が見込まれる

•2026年通期の希薄化後1株当たり利益（EPS）は5.60ドルから5.70ドル、調整後希薄化後EPSは6.30ドルから6.40ドルとなる見込みであり、いずれも2025年通期と比較して、中間値ベースでそれぞれ66％、51％の増加となる

オハイオ州コロンバス、2026年4月22日 – 重要なデジタルインフラ分野の世界的リーダーであるVertiv Holdings Co（NYSE: VRT）は本日、2026年3月31日に終了した第1四半期の決算を発表しました。 Vertivの第1四半期の純売上高は26億5,000万ドルとなり、2025年第1四半期と比較して6億1,400万ドル（30％）増加しました。これは、23％の有機的売上成長、4％の買収による寄与、および3％の為替換算による好影響によるものです。米州地域は、データセンター需要の堅調さを背景に44％の伸びを示し、有機的売上成長を牽引しました。

第1四半期の営業利益は4億4,000万ドルで、前年同期比1億4,900万ドル増となり、調整後営業利益は5億5,100万ドルで、前年同期比2億1,400万ドル増となりました。それぞれ前年同期比で51％、64％の増加です。 調整後営業利益率は20.8%となり、2025年第1四半期と比較して430ベーシスポイント上昇しました。これは、販売量の増加によるオペレーショナル・レバレッジと、関税の影響および関連する関税緩和策を含めた価格・コストの好転によるものです。

「データセンターのインフラ要件は大きく変化しており、顧客は最適化された設計、導入スピード、運用効率を優先し、導入へのアプローチを一新しています」と、Vertivの最高経営責任者（CEO）であるジョルダーノ・アルベルタッツィ氏は述べています。「今四半期の業績は、この重要な局面において、当社独自の能力で顧客のニーズに応えることができたことを反映しています。 技術と生産能力への投資に加え、戦略的な買収も相まって、顧客がより迅速な導入、高い信頼性、そして包括的なサービスを求めるとともに、当社の市場シェアは拡大しています。インフラの密度が高まり、導入期間が短縮される中、当社は、顧客が最も野心的なプロジェクトを大規模に実現するために必要とするパートナーとしての地位を確立しています。」

「今四半期の結果は、Vertivが時間の経過とともに強みを増していくような競争優位性を確立したことを示しています」と、Vertivの会長兼CEOであるデイブ・コート氏は述べた。「顧客がインフラ面で最も困難な課題に直面した際、彼らは当社を選んでくれています。それは当社の技術力だけでなく、大規模な対応が可能であるからでもあります。 3月のS&P 500への採用は、当社の堅調な財務実績と、重要なデジタルインフラ分野における市場でのリーダーシップを反映したものです。この戦略的な勢いにより、私は当社の長期的な成長軌道に確信を持っています。」

第1四半期の営業活動による純現金は7億6700万ドル、調整後フリーキャッシュフローは6億5300万ドルとなり、2025年第1四半期と比較してそれぞれ153％、147％増加しました。第1四半期の調整後フリーキャッシュフローは、調整後営業利益の増加、運転資本の効率化、および現金利息の減少により押し上げられましたが、現金税負担の増加や成長投資を支えるための設備投資の拡大により、その一部が相殺されました。

第1四半期末時点で、継続的な堅調なキャッシュ創出と運転資本の効率化により、流動性は50億ドルと引き続き堅調であり、純レバレッジは約0.2倍でした。

2026年2月にムーディーズ（Baa3）およびS&P（BBB-）から初の投資適格格付けを取得した後、Vertivは21億ドルのシニア無担保債の発行を完了し、25億ドルの新規リボルビング・クレジット・ファシリティを整備するとともに、3月には未償還のタームローンおよびABLリボルビング・ファシリティを完済し、継続的な成長を支えるための財務の柔軟性を高めました。

データセンター市場は、堅調な需要の基盤に支えられ、引き続き力強い勢いを示しています。Vertivは、この需要に応え、市場シェアを獲得できるよう、設備増強と戦略的投資をさらに加速させています。

(1) 本リリースには、特定の非GAAP指標が含まれています。関連するGAAP指標との調整表、および非GAAP指標の説明とその採用理由については、本リリースの「非GAAP財務指標」および「GAAP財務指標と非GAAP財務指標の調整表」の各セクションをご参照ください。

(2) これは将来の見通しを示す非GAAP財務指標であり、本リリースの「非GAAP財務指標」の項に記載された理由により、過度な労力を要することなく従来の会計基準との調整を行うことはできません。

Vertivの経営陣は、4月22日（水）東部時間午前11時より開催される電話会議において、当社の業績について説明します。本電話会議では、Vertivの財務および営業実績に関する将来の見通しに関する記述やその他の重要な情報が含まれます。電話会議のライブ配信は、当社のウェブサイト（investors.vertiv.com）の「Investor Relations（投資家情報）」セクションからご視聴いただけます。 電話会議に先立ち、スライド資料が準備され、ウェブサイト（investors.vertiv.com）に掲載されます。また、電話会議のアーカイブ配信は、ウェブキャスト終了後30日間視聴可能です。

Vertiv（NYSE: VRT）は、ハードウェア、ソフトウェア、分析機能、継続的なサービスを統合し、お客様の重要なアプリケーションが継続的に稼働し、最適なパフォーマンスを発揮し、ビジネスのニーズに合わせて拡張できるように支援します。 Vertivは、クラウドからネットワークのエッジに至るまでをカバーする電源、冷却、ITインフラのソリューションおよびサービスのポートフォリオを通じて、今日のデータセンター、通信ネットワーク、商業・産業施設が直面する最重要課題の解決に取り組んでいます。米国オハイオ州ウェスタービルに本社を置くVertivは、130カ国以上で事業を展開しています。詳細情報やVertivの最新ニュース・コンテンツについては、vertiv.comをご覧ください。

Category: Financial News

本リリースに含まれる財務情報は、一般に公正妥当と認められる会計原則（「GAAP」）に従って作成されています。Vertivは、前述の通り、本ニュースリリースに特定の非GAAP財務指標を含めていますが、これらは他社が使用する同様の名称の指標と直接比較できない場合があり、したがって企業間の比較が困難な場合があります。

これらの非GAAP財務指標には、有機的純売上高の伸び（セグメント別を含む）、調整後営業利益、調整後営業利益率、調整後希薄化後1株当たり利益、および調整後フリーキャッシュフローが含まれます。経営陣は、これらの指標が、当社の継続的な事業運営を評価し、過去および将来の期間と比較する上で、投資家にとって有用な補足情報を提供すると考えています。 また、経営陣は、業績予測、予算編成、および経営実績の測定のために、社内で特定の非GAAP指標を使用しています。これらの指標は、GAAP（一般に公正妥当と認められる会計原則）に従って作成された当社の財務結果に代わるものではなく、それを補足するものとみなすべきです。Regulation Gの要件に従い、Vertivは、非GAAP財務指標と最も直接的に比較可能なGAAP財務指標との調整表を提供しています。

2026年第2四半期および通期の業績予想に関連する、特定の将来見通しを示すGAAP指標と非GAAP指標との調整情報（有機的純売上高成長率、調整後フリーキャッシュフロー、調整後営業利益率など）については、当該調整に必要な特定の数値の予測および定量化において、変動性、複雑性、不確実性が高いため、不当な労力を要することなく提供することはできません。 これらの理由により、当社は、入手不可能な情報の推定される重要性を算定することができません。当該情報は、当社の将来のGAAPに基づく財務実績に、予測不能かつ重大な影響を及ぼす可能性があります。

Vertivの非GAAP財務指標と、最も直接的に比較可能なGAAP財務指標との調整については、本リリースの「GAAPおよび非GAAP財務指標の調整表」をご覧ください。

本プレスリリース、およびこれに関連してVertivが行うその他の声明には、Vertivの将来の財務状況、事業実績、戦略、または見通しに関する、1995年民間証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）の定義における将来予測に関する記述が含まれている可能性があり、それらは歴史的事実ではありません。これには、Vertivの財務状況、資本構成、負債、 事業戦略、将来の事業運営に関するVertiv経営陣の計画および目標、ならびに成長、当社製品およびサービスに対する予想需要、2026年の事業見通し、価格設定措置による予想される影響、2026年第2四半期および通年の業績見通し、ならびに関税、世界的な貿易紛争、およびそれに対する当社の対応措置に関する記述が含まれます。 これらの記述は、予測、見通し、および将来に関する記述を構成するものであり、業績を保証するものではありません。Vertivは、将来に関する記述が数多くの仮定、リスク、不確実性の影響を受けるものであり、これらは時間の経過とともに変化する可能性があることを注意喚起します。このような記述は、歴史的事実や現在の事実のみに厳密に関連していないという事実によって識別することができます。 本ニュースリリースにおいて、「予想する」、「信じる」、「継続する」、「～する可能性がある」、「推定する」、「期待する」、「意図する」、「～するかもしれない」、「計画する」、「可能である」、 「潜在的な」、「予測する」、「見込む」、「～すべきである」、「努力する」、「～するだろう」および類似の表現は、将来の見通しに関する記述であることを示す場合がありますが、これらの言葉が含まれていないからといって、その記述が将来の見通しに関するものではないことを意味するものではありません。

本リリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、将来の動向およびそれらがVertivに及ぼす可能性のある影響に関する現在の予想および見解に基づいています。Vertivに影響を及ぼす将来の動向が、Vertivが予想した通りになるとは限りません。 Vertivは、適用される証券法に基づき要求される場合を除き、新たな情報、将来の出来事、その他の事由にかかわらず、いかなる将来予測に関する記述についても、更新または修正する義務を負いません。これらの将来予測に関する記述には、実際の結果または業績が、これらの将来予測に関する記述によって表明または示唆された内容と実質的に異なるものとなる可能性のある、多くのリスク、不確実性（その一部はVertivの支配の及ばないものです）、またはその他の前提条件が含まれています。 これらのリスクや不確実性の1つ以上が現実のものとなった場合、または前提条件のいずれかが不正確であることが判明した場合、実際の結果は、これらの将来予測に関する記述で予測された内容と重要な点において異なる可能性があります。Vertivは、2026年2月13日に米国証券取引委員会（SEC）に提出されたForm 10-Kの「Vertiv 2025年年次報告書」に記載されたものを含め、SEC報告書においてリスク要因を既に開示しています。

These risk factors and those identified elsewhere in this release, among others, could cause actual results to differ materially from historical performance and include, but are not limited to: risks relating to the continued growth of our customers’ markets; long sales cycles for certain Vertiv products and solutions as well as unpredictable placing or cancelling of customer orders; failure to realize sales expected from our backlog of orders and contracts; disruption of or consolidation in our customer’s markets or categorical shifts in customer technology spending; less leverage with large customer contract terms; failure to mitigate risks associated with long-term fixed price contracts; competition in the industry in which we operate; failure to obtain performance and other guarantees from financial institutions; risks associated with governmental contracts; failure to properly manage production cost changes and supply; failure to anticipate market change and competition in the infrastructure technologies; risks associated with information technology disruption or cyber-security incidents; risks associated with the implementation and enhancement of information systems; failure to realize the expected benefit from any rationalization, restructuring and improvement efforts; disruption of, or changes in, Vertiv’s independent sales representatives, distributors and original equipment manufacturers; increase of variability in our effective tax rate costs or liabilities associated with product liability due to global operations subjecting us to income and other taxes in the U.S. and numerous foreign entities; costs or liabilities associated with product liability and damage to our reputation and brands; the global scope of Vertiv’s operations, especially in emerging markets; failure to benefit from future significant corporate transactions; risks associated with Vertiv’s sales and operations and expanding global production facilities; risks associated with future legislation and regulation of Vertiv’s customers’ markets; our ability to comply with various laws and regulations including but not limited to, laws and regulations relating to data protection and data privacy; failure to properly address legal compliance issues, particularly those related to imports/exports, anti-corruption laws, and foreign operations; risks associated with foreign trade policy, including tariffs and global trade conflict risks associated with litigation or claims against the Company, including the risk of adverse outcomes to any legal claims and proceedings; our ability to protect or enforce our proprietary rights on which our business depends; third party intellectual property infringement claims; liabilities associated with environmental, health and safety matters; failure to achieve environmental, social and governance goals; failure to realize the value of goodwill and intangible assets; exposure to fluctuations in foreign currency exchange rates; failure to remediate material weaknesses in our internal controls over financial reporting; our level of indebtedness and our ability to comply with the covenants and restrictions contained in our credit agreements; our ability to access funding through capital markets; resales of Vertiv securities may cause volatility in the market price of our securities; our organizational documents contain provisions that may discourage unsolicited takeover proposals; our certificate of incorporation includes a forum selection clause, which could discourage or limit stockholders’ ability to make a claim against it; the ability of our subsidiaries to pay dividends; factors relating to the business, operations and financial performance of Vertiv and its subsidiaries, including: global economic weakness and uncertainty; our ability to attract, train and retain key members of our leadership team and other qualified personnel; the adequacy of our insurance coverage; fluctuations in interest rates materially affecting our financial results and increasing the risk our counterparties default in our interest rate hedges; our incurrence of significant costs and devotion of substantial management time as a result of operating as a public company; expected expenses related to integration of our acquisitions; the possible diversion of management time on issues related to integration of our acquired businesses; the ability of Vertiv to maintain relationships with customers and suppliers of our acquired businesses; and the ability of Vertiv to retain management and key employees of our acquired businesses; and other risks and uncertainties indicated in Vertiv’s SEC reports or documents filed or to be filed with the SEC by Vertiv. Forward-looking statements included in this news release speak only as of the date of this news release or any earlier date specified for such statements. All subsequent written or oral forward-looking statements attributable to Vertiv or persons acting on Vertiv’s behalf may be qualified in their entirety by this Cautionary Note Concerning Forward-Looking Statements.

Lynne Maxeiner

グローバル・トレジャリーおよびIR担当副社長

Vertiv

E: lynne.maxeiner@vertiv.com

Ruder Finn for Vertiv

E: Vertiv@ruderfinn.com

SOURCE Vertiv Holdings Co