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ザ・シェフズ・ウェアハウス、2024年第4四半期決算を発表
2025年2月12日、米コネチカット州リッジフィールド - 米国、中東、カナダで特殊食品を販売する一流ディストリビューター、ザ・シェフズ・ウェアハウス・インク(NASDAQ:CHEF)(以下「当社」または「シェフズ」)は本日、2024年12月27日締めの第4四半期決算を発表した。
2024年第4四半期の財務ハイライト:
-2024年第4四半期の売上高は、2023年第4四半期の9億5,050万ドルから8.7%増の10億3,360万ドルとなった。
-GAAPベースの当期純利益は、2023年第4四半期の1,600万ドル(希薄化後1株当たり0.38ドル)に対し、2024年第4四半期は2,390万ドル(希薄化後1株当たり0.55ドル)であった。
-1株当たり調整後純利益1は、2023年第4四半期の0.47ドルに対し、2024年第4四半期は0.55ドルであった。
-調整後EBITDA1は、2023年第4四半期の5,900万ドルに対し、2024年第4四半期は6,820万ドルであった。
「当社の中核である高級カジュアルから高級ダイニングの顧客基盤が健全な環境にある中、事業活動と需要は第4四半期を通じて一貫して好調を維持しました。シェフズ・ウェアハウスの会長兼最高経営責任者(CEO)であるクリストファー・パパスは、次のように述べています。「当社のチームは、国内外を問わず、ホリデーシーズンで忙しい中、優れた製品とサービスを提供し、シェフズ・ウェアハウス史上初の売上高10億ドル超の四半期を達成しました。「当四半期中、当社は市場シェアを拡大し続け、ユニークな商品の配置と新規顧客の獲得において前年比の大幅な伸びで年を締めくくることができました。シェフズ・ウェアハウスの全チームの献身とコミットメントが、チームメンバー、お客様、サプライヤー・パートナー、そして株主の皆様に力強い2024年をもたらしたことに感謝いたします。"
2024年度第4四半期決算
2024 年第 4 四半期の純売上高は、2023 年第 4 四半期の 9 億 5,050 万ドルから 8.7%増加し、10 億 3,360 万ドルとなった。2024 年第 4 四半期のスペシャリティ・カテゴリーのオーガニック・ケース数は前年同期比で約 6.1%増加し、独自顧客数は 4.5%、プレースメント数は 12.3%増加した。当社のセンター・オブ・ザ・プレート・カテゴリーのオーガニック・ポンド販売量は前年同期比で約 3.6%増加した。
売上総利益は2023年第4四半期の2億2,860万ドルから2024年第4四半期の2億5,100万ドルに9.8%増加した。売上総利益ドルの増加は、主に売上の増加と価格上昇の結果である。売上総利益率は約23bp上昇し、24.3%となった。
販売費および一般管理費は、2023 年第 4 四半期の 1 億 9,000 万ドルから約 8.9%増加し、2024 年第 4 四半期は 2 億 680 万ドルとなりました。増加の主な要因は、設備投資による減価償却費の増加、および売上増を支えるための給与・福利厚生、設備、物流に関連する費用の増加によるものです。売上高に対する販売費および一般管理費の比率は、2023年第4四半期の20.0%に対し、2024年第4四半期は20.0%であった。
その他の営業(利益)費用(純額)は、2023 年第 4 四半期の 0.5 百万ドルの費用に対し、2024 年第 4 四半期は 2.3 百万ドルの利益となりました。これは主に、2023 年第 4 四半期に 0.2 百万ドルの非現金費用が計上されたのに対し、2024 年第 4 四半期には偶発債務の公正価値の変動により 2.6 百万ドルの非現金費用が計上されたことによるものです。
1EBITDA、調整後EBITDA、調整後当期純利益および調整後1株当たり当期純利益は非GAAP指標です。EBITDA、調整後EBITDA、調整後当期純利益および調整後1株当たり当期純利益と、これらの指標を最も直接的に比較できるGAAP指標との調整については、本決算発表に添付された明細書をご覧ください。
2024 年第 4 四半期の営業利益は、2023 年第 4 四半期の 3,820 万ドルに対し、4,650 万ドルでした。営業利益の増加は主に売上総利益の増加によるもので、前述のとおり販売費および一般管理費の増加により一部相殺された。売上高に対する営業利益の比率は、2023年第4四半期の4.0%に対し、2024年第4四半期は4.5%でした。
2024年第4四半期の純利益は、2023年第4四半期の1,600万ドル(希薄化後1株当たり0.38ドル)に対し、2,390万ドル(希薄化後1株当たり0.55ドル)であった。
調整後EBITDA1は、2023年第4四半期の5,900万ドルに対し、2024年第4四半期は6,820万ドルでした。2024年第4四半期の調整後純利益1は、2023年第4四半期の調整後純利益2,020万ドル(希薄化後1株当たり0.47ドル)に対し、2,390万ドル(希薄化後1株当たり0.55ドル)であった。
2025 Guidance
2025年度通期の財務ガイダンスは以下の通り:
-売上高は39億4,000万ドルから40億4,000万ドルの範囲、
-売上総利益は9億5100万ドルから9億7600万ドル。
-調整後EBITDAは2億3300万ドルから2億4600万ドル。
2024年第4四半期決算電話会議
当社は本日午前8時30分(米国東部時間)より、2024年度第4四半期決算に関する電話会議を開催する。電話会議の司会は、会長兼最高経営責任者のクリス・パパスと最高財務責任者のジム・レディが務めます。電話会議の模様は、当社の投資家向けウェブサイト(http://investors.chefswarehouse.com)からライブでウェブキャストされる。ウェブキャストのオンライン・アーカイブは、当社のIRウェブサイトでご覧いただけます。
Non-GAAP Financial Measures
当社がEBITDA、調整後EBITDA、調整後当期純利益および調整後1株当たり当期純利益、ならびに予想EBITDAおよび調整後EBITDAの範囲を表示しているのは、これらの指標が当社の事業および予想業績を評価するための追加的な指標を提供し、当社のGAAP業績および当期純利益と普通株主に帰属する当期純利益の調整との両方と考慮することにより、この開示がない場合よりも当社の事業についてより完全な理解が得られると考えているためです。当社はEBITDA、調整後EBITDA、調整後当期純利益および調整後1株当たり当期純利益を、売上高や営業キャッシュ・フローなどのGAAPに準拠した財務指標とともに使用することで、当社の過去および将来の営業業績を評価し、当社の中核的な営業業績の理解を深めています。業績評価指標としてEBITDA、調整後EBITDA、調整後当期純利益、調整後1株当たり当期純利益を使用することで、中核業績との相関関係がなく期間ごとに変動する項目や、類似企業間で大きく変動する項目の影響を切り分けながら、GAAP業績との比較評価を行うことができます。
他社はこれらの非GAAP財務指標を異なる方法で算出している可能性があり、したがって当社の指標は他社の同様のタイトルを持つ指標と比較できない可能性があります。これらの非GAAP財務指標は、当社の営業業績の補足的な指標としてのみ使用されるべきです。
1EBITDA、調整後EBITDA、調整後当期純利益および調整後1株当たり当期純利益は非GAAP指標です。EBITDA、調整後EBITDA、調整後当期純利益および調整後1株当たり当期純利益と、これらの指標を最も直接的に比較できるGAAP指標との調整については、本決算発表に添付された明細書をご覧ください。
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EBITDA、調整後EBITDA、調整後当期純利益および調整後1株当たり当期純利益と、これらの指標を最も直接的に比較できるGAAP指標との調整については、本決算発表に添付された明細書をご覧ください。
Forward-Looking Statements
Statements in this press release regarding the Company’s business that are not historical facts are “forward-looking statements” that involve risks and uncertainties and are based on current expectations and management estimates; actual results may differ materially. The risks and uncertainties which could impact these statements include, but are not limited to the following: our success depends to a significant extent upon general economic conditions, including disposable income levels and changes in consumer discretionary spending; the relatively low margins of our business, which are sensitive to inflationary and deflationary pressures and intense competition; the effects of rising costs, decreases in supply or the interruption of commodities, ingredients, packaging, other raw materials, distribution and labor; fuel prices and their impact on distribution, packaging and energy costs; our ability to grow our operations whether through expansion of our operations in existing markets or penetration of new markets, and our effective management of that growth; our continued ability to promote and protect our brand successfully, to anticipate and respond to new and existing customer demands, and to develop new products and markets to compete effectively; our ability and the ability of our supply chain partners to continue to operate distribution centers and other work locations without material disruption, and to procure ingredients, packaging and other raw materials when needed despite disruptions in the supply chain or labor shortages; economic and other developments, or events, including adverse weather conditions, in the jurisdictions in which we operate; risks associated with the expansion of our business; our possible inability to identify new acquisitions or to integrate recent or future acquisitions, or our failure to realize anticipated revenue enhancements, cost savings or other synergies from recent or future acquisitions; other factors that affect the food industry generally, including: recalls if products become adulterated or misbranded, liability if product consumption causes injury, ingredient disclosure and labeling laws and regulations and the possibility that customers could lose confidence in the safety and quality of certain food products; new information or attitudes regarding diet and health or adverse opinions about the health effects of the products we distribute; our ability to maintain independent certifications associated with our products; changes in disposable income levels and consumer purchasing habits; competitors’ pricing practices and promotional spending levels; fluctuations in the level of our customers’ inventories, credit, payment of accounts and other related business risks; and the risks associated with third-party suppliers, including the risk that any failure by one or more of our third-party suppliers to comply with food safety or other laws and regulations may disrupt our supply of raw materials or certain products or injure our reputation; our ability to recruit and retain senior management and a highly skilled and diverse workforce; the influence of significant corporate decisions due to the concentration of ownership among existing officers, directors and their affiliates; unanticipated expenses, including, without limitation, litigation or legal settlement expenses and impairment charges; changing rules, public disclosure regulations and stakeholder expectations on ESG-related matters; climate change, or the legal, regulatory or market measures being implemented to address climate change; the cost and adequacy of our insurance policies; the impact and effects of public health crises, pandemics and epidemics and the adverse impact thereof on our business, financial condition, and results of operations; interruption of operations due to information technology system failures, cybersecurity incidents, or other disruptions to use of technology and networks; the possibility that information technology investments may not produce anticipated results; significant governmental regulation and any potential failure to comply with such regulations; federal, state, provincial and local tax rules in the United States and the foreign countries in which we operate, including tax reform and legislation; risks relating to our substantial indebtedness; our ability to raise additional capital and/or obtain debt or other financing, on commercially reasonable terms or at all; our ability to meet future cash requirements, including the ability to access financial markets effectively and maintain sufficient liquidity; the effects of currency movements in the jurisdictions in which we operate as compared to the U.S. dollar; changes in the method of determining Secured Overnight Financing Rate (“SOFR”), or the replacement of SOFR with an alternative rate; and the effects of international trade disputes, tariffs, quotas and other import or export restrictions on our international procurement, sales and operations. Any forward-looking statements are made pursuant to the Private Securities Litigation Reform Act of 1995 and, as such, speak only as of the date made.
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