Exhibit 99.1

		PRESS RELEASE

FOR IMMEDIATE RELEASE

24-18

クアンタ・サービス、2024年第3四半期決算を発表

第3四半期の連結売上高は65億ドル*

第3四半期のGAAPベースの希薄化後EPSは1.95ドル*、調整後の希薄化後EPSは2.72ドル*

普通株式に帰属する純利益は2億9,320万ドル*、調整後EBITDAは6億8,280万ドル*

年初来の営業キャッシュフローは13億7,000万ドル*、フリーキャッシュフローは9億7,930万ドル*となった。

残りの履行義務は156億ドル*、受注残は340億ドル*

2024年通期の調整後1株当たり利益予想の中間点を引き上げ

* = 四半期または第3四半期の業績として過去最高を記録

ヒューストン - 2024年10月31日 - クアンタ サービシズ（NYSE: PWR）は本日、2024年9月30日締めの第3四半期および9ヶ月間の業績を発表しました。2024年第3四半期の売上高は64億9,000万ドル（前年同期は56億2,000万ドル）、普通株式に帰属する純利益は2億9,320万ドル（希薄化後1株当たり1.95ドル）（前年同期は2億7,280万ドル（希薄化後1株当たり1.83ドル））でした。調整後希薄化後普通株式帰属1株当たり利益（非GAAP財務指標）は、2023年第3四半期の2.24ドルに対し、2024年第3四半期は2.72ドルだった。

「クアンタは当四半期も多くの財務指標で二桁成長を達成し、受注残高は340億ドルに達し、フリーキャッシュフローは5億3,950万ドルに達しました。クアンタの一貫した収益性の高い成長は、当社のポートフォリオの力、健全な実行力、当社のサービスに対する旺盛な需要、そして、顧客との協力的でソリューションベースの関係を進め、当社の能力とサービスラインを強化し続ける中で、アドレス可能な総市場が拡大していることを反映していると考えています」と、クアンタ・サービシズの社長兼最高経営責任者（CEO）であるデューク・オースティンは述べています。

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「クパチーノ・エレクトリック社との統合は順調に進んでおり、初期段階ではありますが、技術・データセンター業界向けの包括的でクリティカルパスな電気インフラソリューションに対する顧客の反応は上々です。クアンタは公益事業、再生可能エネルギー、テクノロジー業界の結節点に位置しており、これらの業界の融合は加速しています。発電容量に対する需要の増加と逼迫、そして負荷の増加を促進するために必要な電力網の大幅なアップグレードと強化により、当社の協調的でソリューションベースのアプローチは、これまで以上にお客様から評価されています。当社のサービスに対する需要の増加、戦略計画の強力な実行、資本配分の機会により、2025年も1株当たり利益が2桁成長を達成できる好位置にあると確信しています。"

2024年9月30日および2023年9月30日に終了した第3四半期連結会計期間および第3四半期連結累計期間のクアンタの業績に影響を与えた特定の項目は、クアンタの調整後普通株式に帰属する四半期純利益、調整後普通株式に帰属する希薄化後1株当たり四半期純利益および調整後EBITDA（非GAAP財務指標）の計算における調整として反映されています。これらの項目は、調整後普通株式に帰属する当期純利益を普通株式に帰属する当期純利益に、調整後普通株式に帰属する希薄化後1株当たり利益を普通株式に帰属する希薄化後1株当たり利益に調整した添付の表で説明しています。クアンタは2024年1～9月期に8件、2023年通期に5件の買収を完了し、買収した事業の業績はそれぞれの買収日からクアンタの連結業績に含まれています。2024年度と2023年度の比較可能性に影響を与えた項目の詳細については、セグメントデータの補足、およびEBITDA、調整後EBITDA、調整後普通株式に帰属する当期純利益、調整後普通株式に帰属する希薄化後1株当たり利益（非GAAP財務指標）の比較可能なGAAP財務指標への調整を示す添付表の脚注をご覧ください。

RECENT HIGHLIGHTS

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2024年3月期第3四半期累計実績

2024年9月30日に終了した9ヶ月間の売上高は171億2,000万ドル（2023年9月30日に終了した9ヶ月間の売上高は151億ドル）、普通株式に帰属する当期純利益は5億9,970万ドル（希薄化後1株当たり4.00ドル）（2023年9月30日に終了した9ヶ月間の普通株式に帰属する当期純利益は5億3,380万ドル（希薄化後1株当たり3.59ドル））。調整後希薄化後1株当たり当社株主に帰属する利益は、2023年9月30日に終了した9ヶ月間が5.12ドルであったのに対し、2024年9月30日に終了した9ヶ月間は6.03ドルであった。

FULL-YEAR 2024 OUTLOOK

クアンタの事業の長期的な見通しは明るいものです。しかしながら、天候、規制、許認可、サプライチェーンの課題、その他プロジェクトのタイミングや実行に影響を与える要因は、クアンタの業績に影響を与えており、今後も影響を与える可能性があります。加えて、インフレや金利、潜在的な景気後退など、国内および世界経済の全般的な課題に関連する将来の不確実性も引き続き考慮しています。クアンタの売上高、利益率、および収益に関する財務見通しは、こうした不確定要素を、当社が実行中のバックログや、2024年の残り期間に実現が期待される機会と整合させるための経営陣の努力を反映したものです。

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当社の電話会議に先立ち、経営陣はクアンタのウェブサイト（http://investors.quantaservices.com）の投資家向け情報セクションの「ニュース・イベント」および「財務情報」のエリアに、追加コメントとともにクアンタの最新の2024年ガイダンス予想の概要を掲載する予定です。

以下の将来の見通しに関する記述は現時点での予想に基づくものであり、実際の結果は、後述の「将来の見通しに関する記述及び情報に関する注意事項」の通り、大きく異なる可能性があります。2024年12月31日を最終年度とする通期について、クアンタは現在、売上高を235億ドルから239億ドルの間、普通株式に帰属する当期純利益を8億5300万ドルから8億9900万ドルの間と予想しています。またクアンタは現在、希薄化後の普通株式に帰属する1株当たり利益は5.68ドルから5.99ドルの間、調整後の希薄化後の普通株式に帰属する1株当たり利益は8.50ドルから8.80ドルの間と予想しています。クアンタは現在、EBITDAは20億6,000万ドルから21億3,000万ドルの間、調整後EBITDAは22億5,000万ドルから23億2,000万ドルの間を予想しています。さらに、2024年12月31日までの通期について、クアンタは現在、営業活動に帰属するネットキャッシュは17億8000万ドルから20億ドルの間、フリーキャッシュフロー（非GAAP財務指標）は13億ドルから15億ドルの間と予想しています。

NON-GAAP FINANCIAL MEASURES

本プレスリリースで使用している米国で一般に公正妥当と認められた会計原則（GAAP）に準拠して作成されていない財務指標は、投資家、アナリスト、経営陣がクアンタの業績を評価する際に、経営陣が報告期間間の経営成績の比較可能性に影響を与えると考える特定の項目の影響を除外して評価できるようにするためのものです。また、経営陣はこれらの指標がクアンタの営業成績を競合他社と比較する際に有用であると考えています。これらの指標は、GAAPに準拠して作成された財務指標の代わりではなく、それに加えて使用されるべきものです。

クアンタの現在および過去の業績、ならびに2024年通期の見通し（該当する場合）に関する以下の非GAAPベースの財務指標の調整については、添付の表をご覧ください：調整後希薄化後普通株式帰属1株当たり利益は希薄化後普通株式帰属1株当たり利益に、調整後普通株式帰属当期純利益、EBITDAおよび調整後EBITDAは普通株式帰属当期純利益に、フリーキャッシュフローは営業活動から得た純現金に、受注残は残存履行義務に。

決算説明会および補足資料

クアンタサービシズはコンファレンスコールを米国東部時間2024年10月31日午前9時に予定しており、この模様はインターネットでも生中継されます。電話会議に参加するには、電話会議開始の10分前までに1-201-689-8345または1-877-407-8291にダイヤルし、「クアンタサービシズ第3四半期決算電話会議」とお申し出いただくか、クアンタサービシズウェブサイトの投資家向け情報セクション（http://investors.quantaservices.com）からインターネット中継にアクセスしてください。

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登録および必要な音声ソフトのダウンロードとインストールには15分以上の余裕を持ってください。ライブで参加できない方のために、電話会議の直後にデジタル録音を当社ウェブサイトでご利用いただけるようになります。また、電話会議リプレイは2024年11月6日まで、1-877-660-6853にダイヤルし、会議ID 13743887を指定してご利用いただけます。

さらに、クアンタは2024年第3四半期の業務・財務コメンタリーおよびその他の決算説明会補足資料を、クアンタサービシズウェブサイトの投資家向け情報セクションに掲載しました。決算説明会では経営陣が簡単な自己紹介を行う予定ですが、業務・財務コメンタリーは経営陣の準備した発言にほぼ取って代わることを意図しており、機関投資家の皆様からご質問をいただく時間を増やすことができます。詳細につきましては、クアンタ・サービシズのキップ・ルップ副社長（インベスター・リレーションズ担当）ま で、713-341-7260 または investors@quantaservices.com にてお問い合わせください。

ソーシャルメディアでquanta irをフォローする

クアンタは米国証券取引委員会（SEC）への提出書類、プレスリリース、公開電話会議を通じて、重要な財務情報を発表し、クアンタに関するその他の情報公開を行っていますが、これらの情報を伝えるためにソーシャルメディアも活用していることに、投資家およびその他の方はご注意ください。Quantaがソーシャルメディアに投稿する情報が重要であるとみなされる可能性はあります。従いまして、Quantaは投資家、メディア、その他当社に関心をお持ちの方々に対し、Quantaサービスウェブサイトの投資家情報セクションに記載されているソーシャルメディアチャンネルでQuantaをフォローし、Quantaが投稿する情報を確認することをお勧めいたします。

ABOUT QUANTA SERVICES

クアンタサービスは、公益事業、再生可能エネルギー、テクノロジー、通信、パイプライン、エネルギー業界に特化したインフラソリューションを提供する業界リーダーです。クアンタの包括的なサービスには、エネルギー、テクノロジー、通信インフラの設計、設置、修理、保守が含まれます。クアンタは米国、カナダ、オーストラリア、その他厳選された国際市場で事業を展開しており、地域、国、国際的な規模のプロジェクトを安全に完遂するための人材、リソース、専門知識を有しています。詳しくはwww.quantaservices.com。

将来の見通しに関する記述および情報についての注意事項

本プレス・リリース（および本プレス・リリースの主題に関する口頭発表（本プレス・リリースで発表された電話会議およびウェブ放送での発表を含む））には、1995年米国私募証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）によって確立された責任回避のための「セーフハーバー」の適用を受けることを意図した、将来の見通しに関する記述が含まれています。

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Forward-looking statements include, but are not limited to, statements relating to projected revenues, net income, earnings per share, margins, cash flows, liquidity, weighted average shares outstanding, capital expenditures, interest rates and tax rates, as well as other projections of operating results and GAAP and non-GAAP financial results, including EBITDA, adjusted EBITDA and backlog; expectations regarding Quanta’s business or financial outlook; expectations regarding opportunities, technological developments, competitive positioning, future economic and regulatory conditions and other trends in particular markets or industries; expectations regarding Quanta’s plans and strategies, including with respect to supply chain solutions and expanded or new services offerings; the business plans or financial condition of Quanta’s customers, including with respect to the transition to a reduced-carbon economy; the potential benefits from, and future financial and operational performance of, acquired businesses and investments, including CEI; the expected value of contracts or intended contracts with customers, as well as the expected timing, scope, services, term or results of any awarded or expected projects; possible recovery of pending or contemplated insurance claims, change orders and claims asserted against customers or third parties, as well as the collectability of receivables; the development of and opportunities with respect to future projects, including renewable energy projects and other projects designed to support the transition to a reduced-carbon economy, electrical grid modernization projects, upgrade and hardening projects, larger transmission and pipeline projects and data center projects; expectations regarding the future availability and price of materials and equipment necessary for the performance of Quanta’s business; the expected impact of global and domestic economic or political conditions on Quanta’s business, financial condition, results of operations, cash flows, liquidity and demand for our services, including inflation, interest rates and recessionary economic conditions and commodity prices and production volumes; the expected impact of changes or potential changes in climate and the physical and transition risks associated with climate change and the transition to a reduced-carbon economy; statements reflecting expectations, goals, targets, intentions, strategies, assumptions, plans, or beliefs regarding Quanta’s sustainability strategy; future capital allocation initiatives, including the amount and timing of, and strategies with respect to, any future acquisitions, investments, cash dividends, repurchases of Quanta’s equity or debt securities or repayments of other outstanding debt; the impact of existing or potential legislation or regulation; potential opportunities that may be indicated by bidding activity or discussions with customers; the future demand for, availability of and costs related to labor resources in the industries Quanta serves; the expected recognition and realization of remaining performance obligations and backlog; expectations regarding the outcome of pending or threatened legal proceedings, as well as the collection of amounts awarded in legal proceedings; and expectations regarding Quanta’s ability to reduce its debt and maintain its current credit ratings; as well as statements reflecting expectations, intentions, assumptions or beliefs about future events, and other statements that do not relate strictly to historical or current facts. These forward-looking statements are not guarantees of future performance; rather they involve or rely on a number of risks, uncertainties, and assumptions that are difficult to predict or are beyond our control, and reflect management’s beliefs and assumptions based on information available at the time the statements are made. We caution you that actual outcomes and results may differ materially from what is expressed, implied or forecasted by our forward-looking statements and that any or all of our forward-looking statements may turn out to be inaccurate or incorrect. Forward-looking statements can be affected by inaccurate assumptions and by known or unknown risks and uncertainties including, among others, market, industry, economic, financial or political conditions that are outside of the control of Quanta, including economic, energy, infrastructure and environmental policies and plans that are adopted or proposed by the U.S. federal and state governments or other governments in territories or countries in which Quanta operates, inflation, interest rates, recessionary economic conditions, deterioration of global or specific trade relationships and geopolitical conflicts and political unrest; quarterly variations in operating and financial results, liquidity, financial condition, cash flows, capital requirements and reinvestment opportunities; trends and growth opportunities in relevant markets, including Quanta’s ability to obtain future project awards; delays, deferrals, reductions in scope or cancellations of anticipated, pending or existing projects as a result of, among other things, supply chain or production disruptions and other logistical challenges, weather, regulatory or permitting issues, right of way acquisition, environmental processes, project performance issues, claimed force majeure events, protests or other political activity, legal challenges, inflationary pressure, reductions or eliminations in governmental funding or customer capital constraints; the effect of commodity prices and production volumes, which have been and may continue to be affected by inflationary pressure, on Quanta’s operations and growth opportunities and on customers’ capital programs and demand for Quanta’s services; the successful negotiation, execution, performance and completion of anticipated, pending and existing contracts; events arising from operational hazards, including, among others, wildfires and explosions, that can arise due to the nature of Quanta’s services and certain of Quanta’s product solutions, as well as the conditions in which Quanta operates and can be due to the failure of infrastructure on which Quanta has performed services and result in significant liabilities that may be exacerbated in certain geographies and locations; unexpected costs, liabilities, fines or penalties that may arise from legal proceedings, indemnity obligations, reimbursement obligations associated with letters of credit or bonds, multiemployer pension plans or other claims or actions asserted against Quanta, including amounts not covered by, or in excess of the coverage under, third-party insurance; potential unavailability or cancellation of third-party insurance coverage, as well as the exclusion of coverage for certain losses, potential increases in premiums and deductibles for coverage deemed beneficial to Quanta, or the unavailability of coverage deemed beneficial to Quanta at reasonable and competitive rates (e.g., coverage for wildfire events); damage to Quanta’s brand or reputation, as well as potential costs, liabilities, fines and penalties, arising as a result of cybersecurity breaches, environmental and occupational health and safety matters, corporate scandal, failure to successfully perform or negative publicity regarding a high-profile or large-scale infrastructure project, involvement in a catastrophic event (e.g., fire, explosion) or other negative incidents; disruptions in, or failure to adequately protect, Quanta’s information technology systems; Quanta’s dependence on suppliers, subcontractors, equipment manufacturers and other third-parties, and the impact of, among other things, inflationary pressure, regulatory, supply chain and logistical challenges on these third parties; estimates and assumptions relating to financial results, remaining performance obligations and backlog; Quanta’s inability to attract, the potential shortage of and increased costs with respect to skilled employees, as well as Quanta’s inability to retain or attract key personnel and qualified employees; Quanta’s dependence on fixed price contracts and the potential to incur losses with respect to these contracts; cancellation provisions within contracts and the risk that contracts expire and are not renewed or are replaced on less favorable terms; Quanta’s inability or failure to comply with the terms of its contracts, which may result in additional costs, unexcused delays, warranty claims, failure to meet performance guarantees, damages or contract terminations; adverse weather conditions, natural disasters and other emergencies, including wildfires, pandemics, hurricanes, tropical storms, floods, debris flows, earthquakes and other geological- and weather-related hazards; the impact of climate change; Quanta’s ability to generate internal growth; competition in Quanta’s business, including the ability to effectively compete for new projects and market share, as well as technological advancements and market developments that could reduce demand for Quanta’s services; the failure of existing or potential legislative actions and initiatives to result in increased demand for Quanta’s services or budgetary or other constraints that may reduce or eliminate tax incentives or government funding for projects, including renewable energy projects, which may result in project delays or cancellations; unavailability of, or increased prices for, materials, equipment and consumables (such as fuel) used in Quanta’s or its customers’ businesses, including as a result of inflation, supply chain or production disruptions, governmental regulations on sourcing, the imposition of tariffs, duties, taxes or other assessments, and other changes in U.S. trade relationships with foreign countries; loss of or deterioration of relationships with customers that Quanta has long-standing or significant relationships with; the potential that participation in joint ventures or similar structures exposes Quanta to liability or harm to its reputation as a result of acts or omissions by partners; the inability or refusal of customers or third-party contractors to pay for services, which could result in the inability to collect our outstanding receivables, failure to recover amounts billed to, or avoidance of certain payments received from, customers in bankruptcy or failure to recover on change orders or contract claims; risks associated with operating in international markets and U.S. territories, including instability of governments, significant currency exchange fluctuations, and compliance with unfamiliar legal and labor systems and cultural practices, the U.S. Foreign Corrupt Practices Act and other applicable anti-bribery and anti-corruption laws, and complex U.S. and foreign tax regulations and international treaties; inability to successfully identify, complete, integrate and realize synergies from acquisitions, including the inability to retain key personnel from acquired businesses; the potential adverse impact of acquisitions and investments, including the potential increase in risks already existing in Quanta’s operations, poor performance or decline in value of acquired businesses or investments and unexpected costs or liabilities that may arise from acquisitions or investments; the adverse impact of impairments of goodwill, other intangible assets, receivables, long-lived assets or investments; difficulties managing Quanta’s business as it expands and becomes more complex; the impact of the unionized portion of Quanta’s workforce on its operations; inability to access sufficient funding to finance desired growth and operations, including the ability to access capital markets on favorable terms, as well as fluctuations in the price and trading volume of Quanta’s common stock, debt covenant compliance, interest rate fluctuations, a downgrade in our credit ratings and other factors affecting financing and investing activities; the ability to obtain bonds, letters of credit and other project security; risks related to the implementation of new information technology systems; new or changed tax laws, treaties or regulations or the inability to realize deferred tax assets; and other risks and uncertainties detailed in Quanta’s Annual Report on Form 10-K for the year ended December 31, 2023, Quanta’s Quarterly Report on Form 10-Q for the quarters ended March 31, 2024, June 30, 2024 and September 30, 2024 (when filed) and any other documents that Quanta files with the SEC. For a discussion of these risks, uncertainties and assumptions, investors are urged to refer to Quanta’s documents filed with the SEC that are available through Quanta’s website at www.quantaservices.com or through the SEC’s Electronic Data Gathering and Analysis Retrieval System (EDGAR) at www.sec.gov. Should one or more of these risks materialize, or should underlying assumptions prove incorrect, actual results may vary materially from those expressed or implied in any forward-looking statements. Investors are cautioned not to place undue reliance on these forward-looking statements, which are current only as of this date. Quanta does not undertake and expressly disclaims any obligation to update or revise any forward-looking statements, whether as a result of new information, future events or otherwise. Quanta further expressly disclaims any written or oral statements made by any third party regarding the subject matter of this press release.

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