Exhibit 99.1

		PRESS RELEASE

FOR IMMEDIATE RELEASE

クアンタ・サービス、2024年第1四半期決算を発表

第1四半期の連結売上高は50億3000万ドル*

第1四半期のGAAPベースの希薄化後EPSは0.79ドル、調整後の希薄化後EPSは1.41ドル*

普通株式に帰属する純利益は1億1,840万ドル、調整後EBITDAは3億8,730万ドル*

営業キャッシュフローは2億3,800万ドル*、フリーキャッシュフローは1億8,120万ドル*

残りの履行義務は149億ドル*、受注残は299億ドル*

2024年通期の売上高および1株当たり利益予想を上方修正

* = 四半期ごとの記録、または第1四半期の記録

ヒューストン - 2024年5月2日 - クアンタ・サービシズ（NYSE: PWR）は本日、2024年3月31日締めの3ヶ月間業績を発表しました。2024年第1四半期の売上高は50億3,000万ドル（前年同期は44億3,000万ドル）、普通株式に帰属する純利益は1億1,840万ドル（希薄化後1株当たり0.79ドル）（前年同期は9,500万ドル（希薄化後1株当たり0.64ドル））でした。調整後希薄化後普通株式帰属1株当たり利益（非GAAP財務指標）は、2023年第1四半期の1.24ドルに対し、2024年第1四半期は1.41ドルだった。

「クアンタの第 1 四半期業績は、売上高、調整後 EBITDA、調整後 1 株当たり利益の 2 桁成長、および記録的なキャッシュフローを 含み、全体として順調なスタートを切ることができました。特に、電力インフラソリューション部門は、引き続き堅調な業績と安全な業務遂行を反映し、予想を上回る収益性で好調に推移しました。第1四半期末の受注残高は299億ドルで、これは顧客のエネルギー転換イニシアティブをサポートし、近代化を通じてインフラ資産の信頼性、安全性、セキュリティ、効率性、接続性を高める当社のソリューションに対する強い需要を反映していると考えています」と、クアンタ・サービシズの社長兼CEOであるデューク・オースティンは述べました。

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「人工知能やデータセンターなどの新技術や関連インフラの導入、またエネルギー転換を加速させ、国内の製造業やサプライチェーン資源を戦略的に強化することを目的とした連邦政府や州政府の政策に後押しされ、全米の電力会社はここ数年で初めて電力需要の大幅な増加を経験し、予測しています。送電網が複雑化し、負荷の増大を促進するために大幅なアップグレードや機能強化が求められる中、当社の協調的でソリューションベースのアプローチは、これまで以上にクライアントから評価されています。当社のソリューション・ポートフォリオには勢いがあり、2024年通期見通しには引き続き自信があります。この見通しには、売上高の継続的な成長、調整後EBITDA、調整後1株当たり利益、フリー・キャッシュフローの2桁成長の機会が反映されています。

2024年3月期および2023年3月期第3四半期のクアンタの業績に影響を与えた特定の項目は、クアンタの普通株式に帰属する調整後純利益、普通株式に帰属する調整後希薄化後1株当たり利益、および調整後EBITDA（非GAAP財務指標）の計算における調整として反映されています。これらの項目は、調整後普通株式に帰属する当期純利益と普通株式に帰属する当期純利益の調整、および調整後普通株式に帰属する希薄化後一株当たり利益とGAAPベースの希薄化後普通株式に帰属する一株当たり利益の調整の添付表に記載されています。クアンタは2024年1～3月期に3件、2023年通期に5件の買収を完了し、買収した事業の業績はそれぞれの買収日からクアンタの連結業績に含まれています。2024年度と2023年度の比較可能性に影響を与えた項目の詳細については、セグメントデータの補足、およびEBITDA、調整後EBITDA、調整後普通株式に帰属する当期純利益、調整後普通株式に帰属する希薄化後1株当たり利益（非GAAP財務指標）の比較可能なGAAP財務指標への調整を示す添付表の脚注をご覧ください。

RECENT HIGHLIGHT

FULL-YEAR 2024 OUTLOOK

クアンタの事業の長期的な見通しは明るいものです。しかしながら、天候、規制、許認可、サプライチェーンの課題、その他プロジェクトのタイミングや実行に影響を与える要因は、クアンタの業績に影響を与えており、今後も影響を与える可能性があります。加えて、インフレや金利上昇、潜在的な景気後退など、国内経済や世界経済の全般的な課題に関連する将来の不確実性も引き続き考慮しています。クアンタの売上高、利益率、および収益に関する財務見通しは、こうした不確定要素を、当社が実行中のバックログや、2024年の残り期間に実現が期待される機会と整合させるための経営陣の努力を反映したものです。

当社の電話会議に先立ち、経営陣はクアンタのウェブサイト（http://investors.quantaservices.com）の投資家向け情報セクションの「ニュース・イベント」および「財務情報」のエリアに、追加コメントとともにクアンタの最新の2024年ガイダンス予想の概要を掲載する予定です。

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以下の将来の見通しに関する記述は現時点での予想に基づくものであり、実際の結果は、後述の「将来の見通しに関する記述及び情報に関する注意事項」の通り、大きく異なる可能性があります。2024年12月31日を最終年度とする通期について、クアンタは現在、売上高を225億ドルから230億ドルの間、普通株式に帰属する当期純利益を8億6700万ドルから9億4300万ドルの間と予想しています。また、希薄化後1株当たり当社株主に帰属する利益は5.79～6.30ドル、調整後1株当たり当社株主に帰属する利益は8.15～8.65ドルとなる見込みです。クアンタは現在、EBITDAを19.7億ドルから20.8億ドルの間、調整後EBITDAを21.3億ドルから22.5億ドルの間と予想しています。さらに、2024年12月31日を最終年度とする通期について、クアンタは引き続き、営業活動に帰属するネットキャッシュを17億5000万ドルから21億5000万ドルの間、フリーキャッシュフロー（非GAAP財務指標）を13億ドルから17億ドルの間と予想しています。

NON-GAAP FINANCIAL MEASURES

本プレスリリースで使用している米国で一般に公正妥当と認められた会計原則（GAAP）に準拠して作成されていない財務指標は、投資家、アナリスト、経営陣がクアンタの業績を評価する際に、経営陣が報告期間間の経営成績の比較可能性に影響を与えると考える特定の項目の影響を除外して評価できるようにするためのものです。また、経営陣はこれらの指標がクアンタの営業成績を競合他社と比較する際に有用であると考えています。これらの指標は、GAAPに準拠して作成された財務指標の代わりではなく、それに加えて使用されるべきものです。

クアンタの現在および過去の業績、ならびに2024年通期の見通し（該当する場合）に関する以下の非GAAPベースの財務指標の調整については、添付の表をご覧ください：普通株式に帰属する調整後1株当たり利益は普通株式に帰属する希薄化後1株当たり利益に、普通株式に帰属する調整後当期純利益、EBITDAおよび調整後EBITDAは普通株式に帰属する当期純利益に、フリーキャッシュフローは営業活動から得た純現金に、受注残は残存履行義務に。

決算説明会および補足資料

クアンタサービシズは2024年5月2日午前9時（米国東部時間）にカンファレンスコールを予定しており、この模様はインターネットでもライブ中継されます。カンファレンスコールに参加するには、カンファレンスコール開始の10分前までに1-201-689-8345または1-877-407-8291にダイヤルし、「クアンタサービシズ第1四半期決算カンファレンスコール」とお申し出いただくか、クアンタサービシズウェブサイトの投資家情報セクション（http://investors.quantaservices.com）にアクセスしてインターネット放送にアクセスしてください。登録と必要な音声ソフトのダウンロード・インストールには少なくとも15分ほどお時間をください。生放送に参加できない方のために、電話会議の直後にデジタル録音を当社ウェブサイトにてご利用いただけるようになります。また、電話会議のリプレイは2024年5月8日まで、1-877-660-6853にダイヤルし、会議ID 13743885をお伝えいただくことでご利用いただけます。詳細につきましては、クアンタ・サービシズの投資家対応担当バイスプレジデント、キップ・ルップ（電話：713-341-7260、investors@quantaservices.com）までお問い合わせください。

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ソーシャルメディアでquanta irをフォローする

クアンタは、米国証券取引委員会（SEC）への提出書類、プレスリリース、公開電話会議を通じて、重要な財務情報を発表し、クアンタに関するその他の情報公開を行っていますが、これらの情報を伝達するためにソーシャルメディアも活用していることに、投資家およびその他の方はご注意ください。Quantaがソーシャルメディアに投稿する情報が重要であるとみなされる可能性はあります。従いまして、Quantaは投資家、メディア、その他当社に関心をお持ちの方々に対し、Quantaサービスウェブサイトの投資家情報セクションに記載されているソーシャルメディアチャンネルでQuantaをフォローし、Quantaが投稿する情報を確認することをお勧めいたします。

ABOUT QUANTA SERVICES

クアンタサービスは、公益事業、再生可能エネルギー、通信、パイプライン、エネルギー業界に特化したインフラソリューションを提供する業界リーダーです。クアンタの包括的なサービスには、エネルギーおよび通信インフラの設計、設置、修理、保守が含まれます。クアンタは米国、カナダ、オーストラリア、その他厳選された国際市場で事業を展開しており、地域、国、国際的な規模のプロジェクトを安全に完遂するための人材、リソース、専門知識を有しています。詳しくはwww.quantaservices.com。

将来の見通しに関する記述および情報についての注意事項

本プレス・リリース（および本プレス・リリースの主題に関する口頭発表（本プレス・リリースで発表された電話会議およびウェブ放送での発表を含む））には、1995年米国私募証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）によって制定された「セーフハーバー」の適用を受けることを意図した、将来の見通しに関する記述が含まれています。将来の見通しに関する記述には、売上高、純利益、一株当たり利益、利益率、キャッシュフロー、流動性、加重平均発行済み株式数、資本支出、金利、税率の予測や、EBITDA、調整後EBITDA、バックログを含むその他の経営成績の予測、GAAPおよび非GAAPベースの業績に関する記述が含まれますが、これらに限定されるものではありません；クアンタの事業や財務の見通しに関する期待、特定の市場や業界における機会や技術開発、競争上の位置づけ、将来の経済状況や規制状況、その他の動向に関する期待、サプライチェーン・ソリューションや拡大または新たなサービス提供に関するものを含め、クアンタの計画や戦略に関する期待；低炭素経済への移行に関するものを含む、クアンタの顧客の事業計画や財務状況、買収した事業や投資による潜在的な利益や将来の財務・経営成績、顧客との契約や予定されている契約の期待値、また、受注したプロジェクトや予定されているプロジェクトの期待される時期、範囲、サービス、期間、結果；再生可能エネルギー・プロジェクトや、低炭素経済への移行を支援するためのその他のプロジェクト、電力網近代化プロジェクト、アップグレード・強化プロジェクト、大規模送電・パイプライン・プロジェクトなど、将来のプロジェクトの展開と機会；クアンタの事業遂行に必要な資材や設備の将来的な入手可能性や価格に関する予想、 世界や国内の経済状況や政治状況がクアンタの事業や財務状況、経営成績、キャッシュフロー、 流動性、インフレや金利、不況の経済状況や商品価格、生産量を含む当社サービスへの需要に 与える予想される影響；気候変動や低炭素経済への移行に伴う物理的リスクや移行リスク、将来の買収や投資、現金配当、クアンタの株式や債券の買い戻し、その他未払い債務の返済の金額やタイミング、戦略など、将来の資本配分のイニシアティブ；既存または潜在的な法律や規制の影響、入札活動や顧客との話し合いによって示される可能性のある機会、クアンタがサービスを提供している業界における労働力に対する将来の需要、利用可能性、労働力に関するコスト、残りの履行義務や受注残の認識と実現見込み；係争中またはその恐れのある法的手続きの結果や、法的手続きで獲得した金額の回収に関する期待、クアンタが債務を削減し、現在の信用格付けを維持する能力に関する期待、また、将来の出来事に関する期待、意図、仮定、信念を反映した記述や、過去の事実や現在の事実とは厳密には関係のないその他の記述。これらの将来の見通しに関する記述は、将来の業績を保証するものではなく、むしろ、予測することが困難な、あるいは当社の手に負えない、多くのリスク、不確実性、仮定を含む、あるいはそれらに依存するものであり、記述が行われた時点で入手可能な情報に基づく経営陣の信念と仮定を反映したものです。実際の結果や業績は、当社の将来見通しに関する記述によって明示的、黙示的、または予測されたものとは大きく異なる可能性があり、当社の将来見通しに関する記述の一部または全部が不正確または誤りであることが判明する可能性があることにご留意ください。将来見通しに関する記述は、不正確な仮定や、クアンタのコントロールの及ばない市場、業界、経済、金融、政治情勢（米国が採択または提案する経済、エネルギー、インフラ、環境に関する政策や計画を含む）など、既知または未知のリスクや不確定要素によって影響を受ける可能性があります。

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federal and state governments or other governments in territories or countries in which Quanta operates, inflation, interest rates, recessionary economic conditions, deterioration of global or specific trade relationships and geopolitical conflicts and political unrest; quarterly variations in operating and financial results, liquidity, financial condition, cash flows, capital requirements and reinvestment opportunities; trends and growth opportunities in relevant markets, including Quanta’s ability to obtain future project awards; delays, deferrals, reductions in scope or cancellations of anticipated, pending or existing projects as a result of, among other things, supply chain or production disruptions and other logistical challenges, weather, regulatory or permitting issues, right of way acquisition, environmental processes, project performance issues, claimed force majeure events, protests or other political activity, legal challenges, inflationary pressure, reductions or eliminations in governmental funding or customer capital constraints; the effect of commodity prices and production volumes, which have been and may continue to be affected by inflationary pressure, on Quanta’s operations and growth opportunities and on customers’ capital programs and demand for Quanta’s services; the successful negotiation, execution, performance and completion of anticipated, pending and existing contracts; events arising from operational hazards, including, among others, wildfires and explosions, that can arise due to the nature of Quanta’s services and certain of Quanta’s product solutions, as well as the conditions in which Quanta operates and can be due to the failure of infrastructure on which Quanta has performed services and result in significant liabilities that may be exacerbated in certain geographies and locations; unexpected costs, liabilities, fines or penalties that may arise from legal proceedings, indemnity obligations, reimbursement obligations associated with letters of credit or bonds, multiemployer pension plans or other claims or actions asserted against Quanta, including amounts not covered by, or in excess of the coverage under, third-party insurance; potential unavailability or cancellation of third-party insurance coverage, as well as the exclusion of coverage for certain losses, potential increases in premiums for coverage deemed beneficial to Quanta, or the unavailability of coverage deemed beneficial to Quanta at reasonable and competitive rates (e.g., coverage for wildfire events); damage to Quanta’s brand or reputation, as well as potential costs, liabilities, fines and penalties, arising as a result of cybersecurity breaches, environmental and occupational health and safety matters, corporate scandal, failure to successfully perform or negative publicity regarding a high-profile or large-scale infrastructure project, involvement in a catastrophic event (e.g., fire, explosion) or other negative incidents; disruptions in, or failure to adequately protect, Quanta’s information technology systems; Quanta’s dependence on suppliers, subcontractors, equipment manufacturers and other third-parties, and the impact of, among other things, inflationary pressure, regulatory, supply chain and logistical challenges on these third parties; estimates and assumptions relating to financial results, remaining performance obligations and backlog; Quanta’s inability to attract, the potential shortage of and increased costs with respect to skilled employees, as well as Quanta’s inability to retain or attract key personnel and qualified employees; Quanta’s dependence on fixed price contracts and the potential to incur losses with respect to these contracts; cancellation provisions within contracts and the risk that contracts expire and are not renewed or are replaced on less favorable terms; Quanta’s inability or failure to comply with the terms of its contracts, which may result in additional costs, unexcused delays, warranty claims, failure to meet performance guarantees, damages or contract terminations; adverse weather conditions, natural disasters and other emergencies, including wildfires, pandemics, hurricanes, tropical storms, floods, debris flows, earthquakes and other geological-and weather-related hazards; the impact of climate change; 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the potential that participation in joint ventures or similar structures exposes Quanta to liability or harm to its reputation as a result of acts or omissions by partners; the inability or refusal of customers or third-party contractors to pay for services, which could result in the inability to collect our outstanding receivables, failure to recover amounts billed to, or avoidance of certain payments received from, customers in bankruptcy or failure to recover on change orders or contract claims; risks associated with operating in international markets and U.S. territories, including instability of governments, significant currency exchange fluctuations, and compliance with unfamiliar legal and labor systems and cultural practices, the U.S. Foreign Corrupt Practices Act and other applicable anti-bribery and anti-corruption laws, and complex U.S. and foreign tax regulations and international treaties; inability to successfully identify, complete, integrate and realize synergies from acquisitions, including the inability to retain key personnel from acquired businesses; the potential adverse impact of acquisitions and investments, including the potential increase in risks already existing in Quanta’s operations, poor performance or decline in value of acquired businesses or investments and unexpected costs or liabilities that may arise from acquisitions or investments; the adverse impact of impairments of goodwill, other intangible assets, receivables, long-lived assets or investments; difficulties managing Quanta’s business as it expands and becomes more complex; the impact of the unionized portion of Quanta’s workforce on its operations; inability to access sufficient funding to finance desired growth and operations, including the ability to access capital markets on favorable terms, as well as fluctuations in the price and trading volume of Quanta’s common stock, debt covenant compliance, interest rate fluctuations, a downgrade in our credit ratings and other factors affecting financing and investing activities; the ability to obtain bonds, letters of credit and other project security; risks related to the implementation of new information technology systems; new or changed tax laws, treaties or regulations or the inability to realize deferred tax assets; and other risks and uncertainties detailed in Quanta’s Annual Report on Form 10-K for the year ended December 31, 2023, Quanta’s Quarterly Report on Form 10-Q for the quarter ended March 31, 2024 (when filed) and any other documents that Quanta files with the SEC. For a discussion of these risks, uncertainties and assumptions, investors are urged to refer to Quanta’s documents filed with the SEC that are available through Quanta’s website at www.quantaservices.com or through the SEC’s Electronic Data Gathering and Analysis Retrieval System (EDGAR) at www.sec.gov. Should one or more of these risks materialize, or should underlying assumptions prove incorrect, actual results may vary materially from those expressed or implied in any forward-looking statements. Investors are cautioned not to place undue reliance on these forward-looking statements, which are current only as of this date. Quanta does not undertake and expressly disclaims any obligation to update or revise any forward-looking statements, whether as a result of new information, future events or otherwise. Quanta further expressly disclaims any written or oral statements made by any third party regarding the subject matter of this press release.

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		quanta services, inc.および子会社 凝縮された連結損益計算書 第1四半期連結会計期間 2024年3月31日および2023年3月31日 (単位：千米ドル（1株当たり情報を除く) (未監査)

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