Exhibit 99.1

		PRESS RELEASE

FOR IMMEDIATE RELEASE

23-17

クアンタ・サービス、2023年第3四半期決算を発表

第3四半期の連結売上高は56億2000万ドル*

第3四半期のGAAPベースの希薄化後EPSは1.83ドル*、調整後の希薄化後EPSは2.24ドル*

普通株式に帰属する当期純利益は2億7280万ドル*、調整後EBITDAは5億9250万ドル*

営業キャッシュフローは4億660万ドル*、フリーキャッシュフローは好調*

残りの履行義務は136億ドル*、受注残は301億ドル*

2023年度通期の売上高および調整後EBITDA予想を上方修正

* = 四半期または第3四半期の業績として過去最高を記録

ヒューストン - 2023年11月2日 - クアンタ・サービシズ（NYSE: PWR）は本日、2023年9月30日に終了した第3四半期の業績を発表しました。2023年第3四半期の売上高は56億2,000万ドル（前年同期は44億6,000万ドル）、普通株式に帰属する純利益は2億7,280万ドル（希薄化後1株当たり1.83ドル）（前年同期は1億5,600万ドル（希薄化後1株当たり1.06ドル））でした。調整後希薄化後普通株式帰属1株当たり利益（非GAAP財務指標）は、2022年第3四半期の1.77ドルに対し、2023年第3四半期は2.24ドルだった。

「クアンタは当第3四半期において、電力インフラソリューション部門と再生可能エネルギーインフラソリュー ション部門の記録的な売上高と営業利益に牽引され、売上高、調整後EBITDA、調整後一株当たり利益、フリーキャッシ ュフローを含む複数の財務指標で過去最高を更新する好業績を達成しました。さらに、第3四半期末の受注残高は301億ドルに達し、過去最高となりました。これは、当社の協力的な顧客関係の価値を反映したものであり、2024年に向けての勢いを示すものだと考えています。これは、当社の反復可能で持続可能なモデルの能力と、オペレーショナル・エクセレンス、顧客のためのトータルコスト・ソリューション、ステークホルダーのための価値を推進する戦略的イニシアチブの成功裏の実行を示すものだと考えています」と、クアンタ・サービシズ社長兼CEOのデューク・オースティンは述べています。

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「当社は現在、昨年のインベスター・デイで発表した長期的な財務目標を上回るペースで推移しており、その達成に向けてますます自信を深めています。この確信は、顧客の長期的なプログラム消費と、数十年に及ぶプロセスの初期段階にあると信じている当社のサービスポートフォリオ全体で、エネルギー転換を活用できるという自信に支えられています。クアンタは顧客のニーズを満たし、目の前にある目に見える機会を活用するため、将来に向けた投資を行っており、これは2024年の一株当たり利益が二桁成長するための好位置にあると考えています。

「ペンシルバニア・トランスフォーマー・テクノロジー社は、投資家所有の電気事業、再生可能エネルギー、自治体電力、産業市場向けの電力用変圧器およびコンポーネントを製造する、定評と信頼のある国内メーカーです。北米のエネルギー転換やその他のメガトレンドは、当社の電力および再生可能エネルギーソリューションに対する現在および将来予想される需要を牽引しており、変圧器市場にも大きな需要と成長の機会をもたらしています。今回の買収は、クアンタと当社の顧客に対し、当社の戦略に合致した重要なサプライチェーン・ソリューションを提供するものだと考えています。"

2023年9月30日及び2022年9月30日に終了した第3四半期及び第3四半期累計期間のクアンタの業績に影響を与 えた項目があり、それはクアンタの調整後希薄化後当社株主に帰属する普通株式1株当たり利益（非GAAP財務指標） の計算における調整として反映されています。これらの項目は、調整後希薄化後普通株式に帰属する一株当たり利益とGAAPベースの希薄化後普通株式に帰属する一株当たり利益との調整表で説明しています。クアンタは2023年1～9月期に4件、2022年通期に1件の買収を完了し、買収した事業の業績はそれぞれの買収日からクアンタの連結業績に含まれています。2023年度と2022年度の比較可能性に影響を与えた項目の詳細については、セグメントデータの補足、およびEBITDA、調整後EBITDA、調整後純利益、調整後希薄化後1株当たり当社株主に帰属する利益（非GAAP財務指標）の比較可能なGAAP財務指標への調整を示す添付表の脚注をご参照ください。

ペンシルバニア・トランスフォーマー・テクノロジー社を買収

前述の通り、クアンタはペンシルバニア・トランスフォーマー・テクノロジー社（PTT）の戦略的買収を完了しました。1996年に設立され、ペンシルベニア州キャノンズバーグに本社を置くPTT社は、投資家所有の電力会社、再生可能エネルギー、地方自治体電力、産業市場向けの電力変圧器およびコンポーネントの国内メーカーとして定評があります。同社は変電所ユニット、昇圧ユニット、自動変圧器、接地変圧器、移動変圧器、ユニット補機、ユニット変電所、三相電圧調整器を製造する2つの製造施設を有している。PTTの事業は、クアンタの電力インフラソリューション部門と再生可能エネルギーインフラソリューション部門に反映される見込みです。

戦略的理由 - PTTはクアンタが顧客に提供できる一連のソリューションを拡大します。北米の変圧器市場は、今後数年間で送電網の近代化、電化、エネルギー転換の取り組みが加速し、大きな成長が見込まれています。変圧器は重要な電力インフラ部品であり、ここ数年、需要と供給の不均衡やサプライチェーンの制約に見舞われてきました。クアンタは、PTTの事業を強化し、生産能力を拡大することで、クアンタとその顧客に包括的なソリューションを提供する機会があると考えています。

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財務的に魅力的であり、成長シナジーの機会もある - PTTは今後数年間、Quantaとの潜在的な成長シナジーを考慮することなく、大幅な収益拡大が見込まれている。さらに、PTTは数十年にわたる事業の歴史の中で、実証済みの製造方法、専門知識、ノウハウを培ってきました。その結果、PTTの生産能力や製品ポートフォリオを強化・拡大する機会があり、PTTの成長を加速させ、クアンタの電力・再生可能エネルギーインフラソリューションとの相乗効果を生み出すことができるとクアンタは考えています。PTTは堅実なフリーキャッシュフローを生み出し、クアンタにとって増収となるマージンと収益プロフィールを持つと予想されます。

RECENT HIGHLIGHTS

2023年3月期第3四半期累計実績

2023年9月30日に終了した9ヶ月間の売上高は、2022年9月30日に終了した9ヶ月間の売上高126億6,000万ドルに対し、151億ドル、普通株式に帰属する当期利益は、2022年9月30日に終了した9ヶ月間の普通株式に帰属する当期利益3億2,860万ドル（希薄化後1株当たり2.22ドル）に対し、2023年9月30日に終了した9ヶ月間は5億3,380万ドル（希薄化後1株当たり3.59ドル）であった。調整後希薄化後1株当たり当社株主に帰属する利益は、2022年9月30日に終了した9ヶ月間が4.66ドルであったのに対し、2023年9月30日に終了した9ヶ月間は5.12ドルであった。

FULL-YEAR 2023 OUTLOOK

クアンタの事業の長期的な見通しは明るいものです。しかしながら、天候、規制、許認可、サプライチェーンの課題、その他プロジェクトのタイミングや実行に影響を与える要因は、クアンタの業績に影響を与えており、今後も影響を与える可能性があります。加えて、インフレや金利上昇、潜在的な景気後退など、国内経済や世界経済の全般的な課題に関連する将来の不確実性も引き続き考慮しています。クアンタの売上高、利益率、および収益に関する財務見通しは、これらの不確実性と、当社が実行中のバックログ（非GAAP財務指標）、および2023年の残りの期間に実現が期待される機会を整合させるための経営陣の努力を反映したものです。

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当社の電話会議に先立ち、経営陣はクアンタのウェブサイト（http://investors.quantaservices.com）の投資家向け情報セクションの「ニュース・イベント」および「財務情報」のエリアに、追加コメントとともにクアンタの2023年ガイダンス更新予想の概要を掲載する予定です。

以下の将来の見通しに関する記述は現時点での予想に基づくものであり、実際の結果は、後述の「将来の見通しに関する記述及び情報に関する注意事項」の通り、大きく異なる可能性があります。2023年12月31日を最終年度とする通期について、クアンタは現在、売上高を201億ドルから204億ドルの間、普通株式に帰属する当期純利益を7億2900万ドルから7億5900万ドルの間と予想しています。またクアンタは現在、希薄化後の普通株式に帰属する1株当たり利益は4.90ドルから5.10ドルの間、調整後の希薄化後の普通株式に帰属する1株当たり利益は7.00ドルから7.20ドルの間と予想しています。クアンタは現在、EBITDAを17億4,000万ドルから17億9,000万ドルの間、調整後EBITDAを19億1,000万ドルから19億5,000万ドルの間と予想しています。さらに、2023年12月31日を最終年度とする通期について、クアンタは引き続き、営業活動に帰属するネットキャッシュを12億ドルから14億ドルの間、フリーキャッシュフロー（非GAAP財務指標）を8億ドルから10億ドルの間と予想しています。

NON-GAAP FINANCIAL MEASURES

本プレスリリースで使用している米国で一般に公正妥当と認められた会計原則（GAAP）に準拠して作成されていない財務指標は、投資家、アナリスト、経営陣がクアンタの業績を評価する際に、経営陣が報告期間間の経営成績の比較可能性に影響を与えると考える特定の項目の影響を除外して評価できるようにするためのものです。また、経営陣はこれらの指標がクアンタの営業成績を競合他社と比較する際に有用であると考えています。これらの指標は、GAAPに準拠して作成された財務指標の代わりではなく、それに加えて使用されるべきものです。

クアンタの現在および過去の業績、ならびに2023年度通期の見通し（該当する場合）に関する以下の非GAAPベースの財務指標の調整については、添付の表をご覧ください：普通株式に帰属する調整後1株当たり利益は普通株式に帰属する希薄化後1株当たり利益に、普通株式に帰属する調整後当期純利益、EBITDAおよび調整後EBITDAは普通株式に帰属する当期純利益に、フリーキャッシュフローは営業活動から得た純現金に、受注残高は残存履行義務に。

CONFERENCE CALL INFORMATION

クアンタサービシズはコンファレンスコールを米国東部時間11月2日午前9時に予定しており、その模様はインターネットでも生中継されます。このスライドはウェブキャストでご覧いただけるほか、電話会議が始まる前にクアンタのウェブサイトの投資家向け情報セクションの「ニュースとイベント」および「財務情報」のエリアでもご覧いただけます。電話会議に参加するには、電話会議開始10分前までに1-201-689-8345または1-877-407-8291にダイヤルし、「クアンタ・サービシズ第3四半期決算電話会議」とお申し出いただくか、クアンタ・サービシズウェブサイトの投資家向け情報セクション（http://investors.quantaservices.com）にアクセスしてインターネット放送にアクセスしてください。

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登録および必要な音声ソフトのダウンロードとインストールには15分以上の余裕を持ってください。生中継に参加できない方のために、電話会議の直後にデジタル録音を当社ウェブサイトでご利用いただけるほか、1-877-660-6853にダイヤルし、会議ID 13736216をお伝えいただくことで、2023年11月8日まで電話によるリプレイをご利用いただけます。詳細につきましては、クアンタ・サービシズのキップ・ルップ（バイスプレジデント-インベスターリレーションズ）まで、713-341-7260またはinvestors@quantaservices.com。

ソーシャルメディアでquanta irをフォローする

クアンタは、米国証券取引委員会（SEC）への提出書類、プレスリリース、公開電話会議を通じて、重要な財務情報を発表し、クアンタに関するその他の情報公開を行っていますが、これらの情報を伝達するためにソーシャルメディアも活用していることに、投資家およびその他の方はご注意ください。Quantaがソーシャルメディアに投稿する情報が重要であるとみなされる可能性はあります。従いまして、Quantaは投資家、メディア、その他当社に関心をお持ちの方々に対し、Quantaサービスウェブサイトの投資家情報セクションに記載されているソーシャルメディアチャンネルでQuantaをフォローし、Quantaが投稿する情報を確認することをお勧めいたします。

ABOUT QUANTA SERVICES

クアンタサービスは、公益事業、再生可能エネルギー、通信、パイプライン、エネルギー業界に特化したインフラソリューションを提供する業界リーダーです。クアンタの包括的なサービスには、エネルギーおよび通信インフラの設計、設置、修理、保守が含まれます。クアンタは米国、カナダ、オーストラリア、その他厳選された国際市場で事業を展開しており、地域、国、国際的な規模のプロジェクトを安全に完遂するための人材、リソース、専門知識を有しています。詳しくはwww.quantaservices.com。

将来の見通しに関する記述および情報についての注意事項

本プレス・リリース（および本プレス・リリースの主題に関する口頭発表（本プレス・リリースで発表された電話会議およびウェブ放送での発表を含む））には、1995年米国私募証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）によって制定された「セーフハーバー」の適用を受けることを意図した、将来の見通しに関する記述が含まれています。将来の見通しに関する記述には、売上高、純利益、一株当たり利益、利益率、キャッシュフロー、流動性、加重平均発行済み株式数、資本支出、金利、税率の予測や、EBITDA、調整後EBITDA、バックログを含むその他の経営成績の予測、GAAPおよび非GAAPベースの業績に関する記述が含まれますが、これらに限定されるものではありません；クアンタの事業や財務の見通しに関する期待、再生可能エネルギー市場や低炭素経済への移行にお けるクアンタの事業拡大に関するものを含め、特定の市場や業界における機会や技術開発、 競争上の位置づけ、将来の経済状況や規制状況、その他の動向に関する期待、クアンタの計画や戦略 に関する期待；低炭素経済への移行に関するものを含む、クアンタの顧客の事業計画や財務状況、PTTの買収を含む、買収した事業や投資による潜在的な利益や将来の財務・経営成績、債権の回収可能性に関する確信や仮定、顧客との契約や予定されている契約の期待値、また、受注したプロジェクトや予定されているプロジェクトの期待される時期、範囲、サービス、期間、結果；再生可能エネルギー・プロジェクトや、低炭素経済への移行を支援するためのその他のプロジェクト、電力網の近代化、アップグレード、強化プロジェクト、大規模送電およびパイプライン・プロジェクトなど、将来のプロジェクトに関する開発および機会；クアンタの事業遂行に必要な資機材の将来的な入手可能性や価格に関する予想、およびそのような資機材の入手可能性や価格を管理するために設計された戦略を実行するクアンタの能力、インフレ、金利、景気後退の状況や商品価格、生産量など、世界や国内の経済状況がクアンタの事業、財務状況、経営成績、キャッシュフロー、流動性、および当社サービスに対する需要に与える予想される影響；気候変動や低炭素経済への移行に伴う物理的リスクや移行リスク、将来の買収、投資、現金配当、株式や債券の買い戻し、その他未払い債務の返済の金額やタイミング、戦略など、将来の資本配分のイニシアティブ；既存または潜在的な法律や規制の影響、入札活動や顧客との話し合いによって示される可能性のある機会、クアンタがサービスを提供している業界における労働力に対する将来の需要、利用可能性、労働力に関するコスト、残りの履行義務や受注残の認識と実現見込み；係争中またはその恐れのある法的手続きの結果や、法的手続きで獲得した金額の回収に関する期待、クアンタが債務を削減し、現在の信用格付けを維持する能力に関する期待、また、将来の出来事に関する期待、意図、仮定、信念を反映した記述や、過去の事実や現在の事実とは厳密には関係のないその他の記述。これらの将来の見通しに関する記述は、将来の業績を保証するものではなく、むしろ、予測することが困難な、あるいは当社の手に負えない、多くのリスク、不確実性、仮定を含む、あるいはそれらに依存するものであり、記述が行われた時点で入手可能な情報に基づく経営陣の信念と仮定を反映したものです。実際の結果や業績は、当社の将来見通しに関する記述によって表明、暗示、予測されたものとは大きく異なる可能性があり、当社の将来見通しに関する記述の一部または全部が不正確または誤りであることが判明する可能性があることにご留意ください。

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Forward-looking statements can be affected by inaccurate assumptions and by known or unknown risks and uncertainties including, among others, market, industry, economic, financial or political conditions that are outside of the control of Quanta, including economic, energy, infrastructure and environmental policies and plans that are adopted or proposed by the U.S. federal and state governments or other governments in territories or countries in which Quanta operates, inflation, interest rates, recessionary economic conditions, deterioration of global or specific trade relationships and geopolitical conflicts and political unrest; quarterly variations in operating and financial results, liquidity, financial condition, cash flows, capital requirements and reinvestment opportunities; trends and growth opportunities in relevant markets, including Quanta’s ability to obtain future project awards; delays, deferrals, reductions in scope or cancellations of anticipated, pending or existing projects as a result of, among other things, supply chain or production disruptions and other logistical challenges, weather, regulatory or permitting issues, environmental processes, project performance issues, claimed force majeure events, protests or other political activity, legal challenges, inflationary pressure, reductions or eliminations in governmental funding or customer capital constraints; the effect of commodity prices and production volumes, which have been and may continue to be affected by inflationary pressure, on Quanta’s operations and growth opportunities and on customers’ capital programs and demand for Quanta’s services; the successful negotiation, execution, performance and completion of anticipated, pending and existing contracts; events arising from operational hazards, including, among others, wildfires and explosions, that can arise due to the nature of Quanta’s services and the conditions in which Quanta operates and can be due to the failure of infrastructure on which Quanta has performed services and result in significant liabilities that may be exacerbated in certain geographies and locations; unexpected costs, liabilities, fines or penalties that may arise from legal proceedings, indemnity obligations, reimbursement obligations associated with letters of credit or bonds, multiemployer pension plans or other claims or actions asserted against Quanta, including amounts not covered by, or in excess of the coverage under, third-party insurance; potential unavailability or cancellation of third-party insurance coverage, as well as the exclusion of coverage for certain losses, potential increases in premiums for coverage deemed beneficial to Quanta, or the unavailability of coverage deemed beneficial to Quanta at reasonable and competitive rates (e.g., coverage for wildfire events); damage to Quanta’s brand or reputation, as well as potential costs, liabilities, fines and penalties, arising as a result of cybersecurity breaches, environmental and occupational health and safety matters, corporate scandal, failure to successfully perform or negative publicity regarding a high-profile project, involvement in a catastrophic event (e.g., fire, explosion) or other negative incidents; disruptions in, or failure to adequately protect, Quanta’s information technology systems; Quanta’s dependence on suppliers, subcontractors, equipment manufacturers and other third-parties, and the impact of, among other things, inflationary pressure, regulatory, supply chain and logistical challenges on these third parties; estimates and assumptions relating to financial results, remaining performance obligations and backlog; Quanta’s inability to attract, the potential shortage of and increased costs with respect to skilled employees, as well as Quanta’s inability to retain or attract key personnel and qualified employees; Quanta’s dependence on fixed price contracts and the potential to incur losses with respect to these contracts; cancellation provisions within contracts and the risk that contracts expire and are not renewed or are replaced on less favorable terms; Quanta’s inability or failure to comply with the terms of its contracts, which may result in additional costs, unexcused delays, warranty claims, failure to meet performance guarantees, damages or contract terminations; adverse weather conditions, natural disasters and other emergencies, including wildfires, pandemics, hurricanes, tropical storms, floods, debris flows, earthquakes and other geological- and weather-related hazards; the impact of climate change; Quanta’s ability to generate internal growth; competition in Quanta’s business, including the ability to effectively compete for new projects and market share, as well as technological advancements and market developments that could reduce demand for Quanta’s services; the failure of existing or potential legislative actions and initiatives to result in increased demand for Quanta’s services or budgetary or other constraints that may reduce or eliminate tax incentives or government funding for projects, including renewable energy projects, which may result in project delays or cancellations; unavailability of, or increased prices for, materials, equipment and consumables (such as fuel) used in Quanta’s or its customers’ businesses, including as a result of inflation, supply chain or production disruptions, governmental regulations on sourcing, the imposition of tariffs, duties, taxes or other assessments, and other changes in U.S. trade relationships with foreign countries; loss of customers with whom Quanta has long-standing or significant relationships; the potential that participation in joint ventures or similar structures exposes Quanta to liability or harm to its reputation as a result of acts or omissions by partners; the inability or refusal of customers or third-party contractors to pay for services, which could result in the inability to collect our outstanding receivables, failure to recover amounts billed to, or avoidance of certain payments received from, customers in bankruptcy or failure to recover on change orders or contract claims; risks associated with operating in international markets and U.S. territories, including instability of governments, significant currency exchange fluctuations, and compliance with unfamiliar legal and labor systems and cultural practices, the U.S. Foreign Corrupt Practices Act and other applicable anti-bribery and anti-corruption laws, and complex U.S. and foreign tax regulations and international treaties; inability to successfully identify, complete, integrate and realize synergies from acquisitions, including the inability to retain key personnel from acquired businesses; the potential adverse impact of acquisitions and investments, including the potential increase in risks already existing in Quanta’s operations, poor performance or decline in value of acquired businesses or investments and unexpected costs or liabilities that may arise from acquisitions or investments; the adverse impact of impairments of goodwill, other intangible assets, receivables, long-lived assets or investments; difficulties arising from Quanta’s decentralized management structure; the impact of the unionized portion of Quanta’s workforce on its operations; inability to access sufficient funding to finance desired growth and operations, including the ability to access capital markets on favorable terms, as well as fluctuations in the price and trading volume of Quanta’s common stock, debt covenant compliance, interest rate fluctuations, a downgrade in our credit ratings and other factors affecting financing and investing activities; the ability to obtain bonds, letters of credit and other project security; risks related to the implementation of new information technology systems; new or changed tax laws, treaties or regulations or the inability to realize deferred tax assets; and other risks and uncertainties detailed in Quanta’s Annual Report on Form 10-K for the year ended December 31, 2022, Quanta’s Quarterly Reports on Form 10-Q for the quarters ended March 31, 2023, June 30, 2023 and September 30, 2023 (when filed) and any other documents that Quanta files with the SEC. For a discussion of these risks, uncertainties and assumptions, investors are urged to refer to Quanta’s documents filed with the SEC that are available through Quanta’s website at www.quantaservices.com or through the SEC’s Electronic Data Gathering and Analysis Retrieval System (EDGAR) at www.sec.gov. Should one or more of these risks materialize, or should underlying assumptions prove incorrect, actual results may vary materially from those expressed or implied in any forward-looking statements. Investors are cautioned not to place undue reliance on these forward-looking statements, which are current only as of this date. Quanta does not undertake and expressly disclaims any obligation to update or revise any forward-looking statements, whether as a result of new information, future events or otherwise. Quanta further expressly disclaims any written or oral statements made by any third party regarding the subject matter of this press release.

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		quanta services, inc.および子会社 凝縮された連結損益計算書 2011年3月期および9月期 2023年9月30日および2022年9月30日 (単位：千米ドル（1株当たり情報を除く) (未監査)

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Other Non-GAAP Definitions:

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