テキサス州フォートワース -- 2026年2月5日 -- 医療分野における自律的な薬剤管理の実現に注力する主要な医療技術プロバイダーであるオムニセル社（NASDAQ:OMCL）（「オムニセル」、「当社」、「当社グループ」、「経営陣」、または「会社」）は本日、2025年12月31日に終了した会計年度および第4四半期の業績を発表しました。

オムニセルの会長兼社長、最高経営責任者（CEO）兼創業者であるランドール・リップスは次のように述べた。「2025年度は堅調な第4四半期決算で締めくくり、通期の総収益、製品受注高、年間経常収益（ARR）はいずれも、事前に発表したガイダンス範囲の中間値を上回りました」 「今後の展望として、当社は長期的で持続可能な収益成長の実現に注力しています。Titan XTの投入は、実績ある自動化技術と強力な知能を融合し、薬局から看護ケア領域までをカバーする、高度化・効率化された薬剤管理体験への大きなニーズに応えるものです。当社のイノベーション戦略は引き続き顧客の共感を呼び、2026年以降のオムニセルの将来性に楽観的な見通しを持っています」

2025年第4四半期の総収益は3億1400万ドルで、2024年第4四半期から700万ドル（2％）増加しました。総収益の前四半期比増加は、技術サービス提供、SaaSおよびエキスパートサービスの収益が堅調だったことに加え、消耗品収益の増加が寄与しました。 2025年12月31日終了年度の総収益は11億8500万ドルで、2024年12月31日終了年度から7300万ドル（7％）増加しました。総収益の前年比増加は、接続デバイスおよび技術サービス提供の強さに加え、SaaS・専門サービスならびに消耗品収益の増加によって牽引されました。

2025年第4四半期のGAAP基準純損失は200万ドル、希薄化後1株当たり0.05ドルでした。これは2024年第4四半期のGAAP基準純利益1,600万ドル（希薄化後1株当たり0.34ドル）と比較されます。 2025年12月31日終了年度におけるGAAP基準純利益は200万ドル、希薄化後1株当たり利益は0.04ドルであった。これは2024年12月31日終了年度のGAAP基準純利益1,300万ドル（希薄化後1株当たり利益0.27ドル）と比較される。

2025年第4四半期の非GAAP基準純利益は1,800万ドル、希薄化後1株当たり利益は0.40ドルでした。これは2024年第4四半期の非GAAP基準純利益2,800万ドル（希薄化後1株当たり利益0.60ドル）と比較されます。 2025年12月31日終了年度の非GAAP基準純利益は7,500万ドル、希薄化後1株当たり利益は1.62ドルであった。これは2024年12月31日終了年度の非GAAP基準純利益7,900万ドル（希薄化後1株当たり利益1.71ドル）と比較される。

2025年第4四半期の非GAAPベースEBITDA総額は3,700万ドルでした。これは2024年第4四半期の非GAAPベースEBITDA4,600万ドルと比較されます。 2025年12月31日終了年度における非GAAPベースのEBITDA総額は1億4000万ドルでした。これは、2024年12月31日終了年度の非GAAPベースEBITDA総額1億3600万ドルと比較されます。

当社は、事業における主要業績評価指標として、製品受注高(1)および年間経常収益（Annual Recurring Revenue：ARR）を活用しています。各指標の詳細については後述します。 2025年12月31日終了年度における製品受注額は5億3500万ドルであり、2024年12月31日終了年度の5億5800万ドルと比較して前年比4％減となりました。これは当社がXTアップグレードサイクルの後期段階にあるためです。下記の図表は当社の総製品バックログ(2)とARR(3)をまとめたものです：

			December 31,
			2025						2024
			(単位：千ドル)
Total product backlog (2)			$	640,301					$	646,440
By duration:
Short-term product backlog			$	435,151					$	447,344
Long-term product backlog			205,150						199,096
Annual Recurring Revenue (3)			$	635,555					$	580,025

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(1) 製品受注高は、一般的に当社の接続デバイスおよびソフトウェアライセンスに関する取消不能契約の価値として定義されます。通常、製品受注高からは運賃収入および製品に付随するその他の重要性の低い項目を除外します。さらに、契約締結時に評価される取引相手先または信用リスクに応じて、特定の複数年サブスクリプション契約については、特定の時点に計上された契約上のコミットメントの価値を減額する場合があります。 接続デバイスおよびソフトウェアライセンスの受注高は、顧客による設置の受入または商品の受領時に収益として計上されます。当社は、非反復収益を生み出す特定事業分野の成功指標として製品受注高を活用しています。

(2) プロダクトバックログとは、接続デバイスおよびソフトウェアライセンスに関連する受注額のうち、まだ収益として認識されていない金額を指します。当社の接続デバイスおよびソフトウェアライセンス製品の大部分はインストール可能であり、受注から12ヶ月以内に収益として認識されます。 セントラル・ファーマシー向けソフトウェア対応接続デバイス（当社セントラル・ファーマシー調剤サービスおよび静脈内調合サービスを含むがこれらに限定されない）など、大規模または複雑な導入案件については、受注後12～24カ月以内に設置・収益認識されるケースが多い。業界慣行として、顧客は出荷前の限られた事前通知期間内に注文構成を変更可能であり、また顧客の設置スケジュールが変更される可能性があるため、特定時点におけるバックログは将来の収益発生時期を必ずしも示さない。 しかしながら、受注残高は顧客が当社ソリューションを導入する意思の表れであり、将来的に創出が見込まれる収益を示すものと認識しております。12ヶ月を超えて収益化が見込まれる受注残高を長期受注残高と定義します。長期受注残高の大部分は12～24ヶ月以内に収益化可能であると考えております。

(3) 当社は、消耗品、技術サービス、SaaSおよびエキスパートサービスから生じる収益を継続的収益とみなしています。継続的収益を生み出す事業分野においては、継続的収益事業の成長度合いを測定する主要指標としてARRを活用しています。測定時点におけるARRとは、製品またはサービスの提供により、翌年度を通じて顧客から受け取る見込みの収益を定義します。 ARRには、報告日時点で当社製品またはサービスを利用している全顧客からの予想収益が含まれます。技術サービスおよびSaaS・エキスパートサービスについては、ソリューションは通常契約ベースで提供され、契約期間は12ヶ月以上が一般的であり、更新の可能性が高いものです。更新確率は、個々の収益源の過去の更新実績、または過去の更新実績が利用できない場合は経営陣の最善の推定値に基づきます。 消耗品注文は、当社のオンラインプラットフォーム「Omnicell Storefront」または書面・電話による注文を通じて顧客が行い、消耗品を利用する顧客基盤に販売されます。顧客在庫が枯渇した際に定期注文が発生します。ARRは通常、直近四半期に受領した収益と、当該四半期に導入基盤または顧客基盤からソリューションが追加・削除された場合の予想収益変動に基づいて算出されます。 技術サービス、SaaSおよびエキスパートサービスからの収益は、通常サービス期間にわたり均等配分法で計上されます。当社のSaaSおよびエキスパートサービス提供の一環として、当社は顧客に対し、セントラル薬局調剤サービス（サービス部分）、静脈内調合サービス（サービス部分）、EnlivenHealth、専門薬局サービス、340Bソリューション、在庫最適化サービス、その他のソフトウェアソリューションなど、通常2年から7年にわたり提供される幅広いサービスを提供しています。 さらに、システムの最大稼働率を確保するため、顧客は通常1～5年単位の技術サービス契約（サポートおよび保守）を購入します。消耗品の収益は、製品が出荷され所有権が移転した時点で計上されます。 当社のARR測定方法は他社と異なる場合があります。ARRは将来の予想収益に基づくため、特定の報告期間に認識された収益や将来の報告期間に認識される収益を表すものではありません。ARRはGAAP収益の代替として見なすべきではありません。

2025年12月31日現在、オムニセルの貸借対照表には、現金及び現金同等物が1億9700万ドル、総負債（未償却債務発行費用控除後）が1億6800万ドル、総資産が19億7000万ドルと計上された。 2025年第4四半期の営業活動によるキャッシュフローは3,000万ドルであった。これは2024年第4四半期の営業活動によるキャッシュフロー5,600万ドルと比較される。

2025年12月31日現在、当社はリボルビング・クレジット・ファシリティにおいて3億5,000万ドルの利用可能枠を有しており、未払残高は存在しない。

•2025年12月、当社は自動調剤システム（ADS）の変革をもたらすエンタープライズ版「Omnicell Titan XT」を発表しました。実績ある自動化技術と強力な知能を統合するよう設計されたTitan XTは、成長する医療システムを支えるため、強化され効率的な薬剤管理体験を提供します。 この導入により、オムニスフィアの機能は看護ケア領域へ拡大され、薬剤部門の医薬品在庫管理をより厳密に制御すると同時に、看護師が薬剤を投与する際の確信を高めることが目的である。

•12月に開催された米国医療システム薬剤師協会（ASHP）2025年中間臨床会議・展示会において、4,000名以上の薬局リーダーがオムニセルと交流しました。参加者は、オムニセルが自律的な薬剤管理の実現を通じて知的な成果を推進し、臨床医の体験を向上させ、薬局事業の可視性と監督を拡大し、静脈内投与クリーンルームの安全性と正確性を高め、外来医療の提供を変革する取り組みを探求する機会を得ました。

•オムニセルは、医療組織がより優れた精密なケアを提供できるよう設計されたイノベーションへの継続的な注力により、ヘルスケア・テクノロジー・レポート誌より再び「トップ50医療技術企業」に選出されました。また、ランドール・リプス氏は同誌より「2025年トップ医療技術CEO」の一人に選ばれました。

以下の表は、オムニセルの2026年第1四半期および通期業績予想をまとめたものです：

当社は、GAAP基準の純利益またはGAAP基準の1株当たり利益に関するガイダンスを提供せず、また将来見通しに基づく非GAAP財務指標と最も直接的に比較可能なGAAP財務指標との調整表を提供しません。これは、GAAP指標に含まれる特定の項目を、不当な努力なしに予測することが不可能であるためです。 これらの将来見通しに関する非GAAP財務指標には、異常な損益、将来の事業再編に関連する費用、買収関連費用、特定の税務及び訴訟の結果など、重要となり得る特定の項目が含まれていません。

オムニセルは本日、2026年2月5日（木）米国東部時間午前8時30分より、2025年度通期および第4四半期の決算に関する電話会議を開催します。電話会議は、米国内からは(800) 715-9871、国際からは(646) 307-1963にダイヤルしてご参加いただけます。 会議IDは4203777です。ライブおよびアーカイブされたウェブキャストへのリンクは、オムニセルのウェブサイト（https://ir.omnicell.com/events-and-presentations/）の投資家情報セクションでもご覧いただけます。

1992年の創業以来、オムニセルはあらゆる医療現場において、革新的な成果重視の薬剤管理・看護ソリューションの提供に取り組んでまいりました。インテリジェントな薬剤管理技術企業として、オムニセルは自動化とAIを活用した知能を統合し、専門サービスによって最適化される自律的な薬剤管理を実現。これにより、世界中の医療施設における効率性の向上と患者安全の強化に貢献する臨床的・経営的成果を推進しています。詳細はomnicell.comをご覧ください。

オムニセルは、適宜、当社の投資家向け情報ウェブサイトおよびその他のオンラインソーシャルメディアチャネル（LinkedInページ www.linkedin.com/company/omnicell および Facebookページ www.facebook.com/omnicellinc を含む）を利用して、重要な非公開情報を開示し、公正開示規則（Reg FD）に基づく開示義務を遵守する場合があります。

オムニセルおよびオムニセルのロゴは、オムニセル社またはその子会社の登録商標です。本プレスリリースには、他社の商標およびサービスマークが含まれる場合があります。これらの商標およびサービスマークは、それぞれの所有者の商標です。

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These risks and uncertainties include, among other things, (i) unfavorable general economic and market conditions, including the impact and duration of inflationary pressures, (ii) Omnicell’s ability to take advantage of growth opportunities and develop and commercialize new solutions and enhance existing solutions, (iii) reduction in demand in the capital equipment market or reduction in the demand for or adoption of our solutions, systems, or services, (iv) delays in installations of our medication management solutions or our more complex medication packaging systems, (v) our international operations may subject us to additional risks, including from the impact of tariffs, (vi) risks related to Omnicell’s investments in new business strategies or initiatives, including its transition to selling more products and services on a subscription basis, and its ability to acquire companies, businesses, or technologies and successfully integrate such acquisitions, (vii) risks related to failing to maintain expected service levels when providing our SaaS and Expert Services or retaining our SaaS and Expert Services customers, (viii) Omnicell’s ability to meet the demands of, or maintain relationships with, its institutional, retail, and specialty pharmacy customers, (ix) risks related to climate change, legal, regulatory or market measures to address climate change and related emphasis on ESG matters by various stakeholders, (x) changes to the 340B Program, (xi) risks related to the incorporation of artificial intelligence technologies, including generative or agentic AI technologies, into our products, services and processes or our vendors offerings, (xii) Omnicell’s substantial debt, which could impair its financial flexibility and access to capital, (xiii) covenants in our credit agreement could restrict our business and operations, (xiv) continued and increased competition from current and future competitors in the medication management automation solutions market and the medication adherence solutions market, (xv) risks presented by government regulations, legislative changes, fraud and anti-kickback statues, products liability claims, the outcome of legal proceedings, and other legal obligations related to healthcare, privacy, data protection, and information security, and the costs of compliance with, and potential liability associated with, our actual or perceived failure to comply with such obligations, including any potential governmental investigations and enforcement actions, litigation, fines and penalties, exposure to indemnification obligations or other liabilities, and adverse publicity related to the same; (xvi) any disruption in Omnicell’s information technology systems and breaches of data security or cyber-attacks on its systems or solutions, including the previously disclosed ransomware incident and any potential adverse legal, reputational, and financial effects that may result from it and/or additional cybersecurity incidents, as well as the effectiveness of business continuity plans during any future cybersecurity incidents, (xvii) risks associated with operating in foreign countries, (xviii) Omnicell’s ability to recruit and retain skilled and motivated personnel, (xix) Omnicell’s ability to protect its intellectual property, (xx) risks related to the availability and sources of raw materials and components or price fluctuations, shortages, or interruptions of supply, (xxi) Omnicell’s dependence on a limited number of suppliers for certain components, equipment, and raw materials, as well as technologies provided by third-party vendors, (xxii) fluctuations in quarterly and annual operating results may make our future operating results difficult to predict, (xxiii) failing to meet (or significantly exceeding) our publicly announced financial guidance, and (xxiv) other risks and uncertainties further described in the “Risk Factors” section of Omnicell’s most recent Annual Report on Form 10-K, as well as in Omnicell’s other reports filed with or furnished to the United States Securities and Exchange Commission (“SEC”), available at www.sec.gov.

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