テーマ
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IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)
特定の金融機関に所属せず顧客の資産形成の助言をするIFA(Independent Financial Advisor)は、個人向け金融サービスとして、米国で急成長している。証券会社や銀行などの金融機関に所属しないIFAは、専門知識を背景にした中立的な立場からの投資アドバイスを売り物にしており、いまや米国の個人金融資産の3分の1をIFAが担っているとも言われている。富裕層を含む個人投資家を対象に長期ベースでの資産運用をアドバイスすることで、リテール関連の金融市場を着実に開拓している。
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IoT
IoTとはあらゆるモノがインターネットを通じてつながること。米調査会社の調べによると、IoT関連のハードウエア、ソフトウエア、サービスなどに支出される金額は21年には17年比75%増の1兆4000億ドル規模になるとも予想されており、人工知能(AI)と並ぶ重要技術としてさまざまな分野で開発が進められている。中でも、建造物や家屋内外のオートメーションやスマート製造業、スマート・モビリティ、ロジスティック、健康・医療、小売り、セキュリティーなどの分野で成長が見込まれている。
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ICタグ
バーコードの発展形ととらえられ、関連銘柄もバーコード周辺の技術を有する企業が有力視される。ICカードとは異なり、記憶対象は主にID番号で情報量が少ないほか、リードオンリーなのでICチップの面積は小さくて済む。
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アイスホッケー関連
米国では北米4大スポーツリーグと称され、国民的な娯楽として愛されているプロスポーツ競技がある。日本人プレーヤーの活躍で日本での知名度も高いメジャーリーグベースボール(MLB)、世界最高峰のバスケットリーグに位置づけられ、日本人プレーヤー八村塁の参戦で注目が高まるナショナル・バスケットボール・アソシエーション(NBA)、同国で最も高い人気を誇るアメリカンフットボールのナショナル・フットボール・リーグ(NFL)。そして、アイスホッケーのナショナル・ホッケーリーグ(NHL)である。サッカー人気の高まりも著しいが、米国での市場規模は4大スポーツには及ばない。 NHLは31チームで構成され、その内訳はアメリカが24、カナダが7チームである。カナダでのアイスホッケー人気は米国のそれを凌ぐほどで、米国チームにも多くのカナダ人が参加する。アイスホッケーは選手による激しいぶつかり合いを伴うことから「氷上の格闘技」とも呼ばれ、スピード感溢れるダイナミックプレーが観客を魅了し、北米のみならずロシア、スウェーデンなどでも人気は高い。他の4大スポーツリーグ同様、商業的ビジネスとしての価値は高く、NHLの米国におけるテレビ放映権料は年間2億ドル、広告料や入場料、グッズ販売などを含めた同リーグの年間総収入は40億ドルに迫るとされる。また、米国でのスポーツ賭博の合法化(2018年に最高裁判断)を受け、今後、スポーツ賭博による増収効果(一部試算では年2億ドル超と予測)なども期待されている。 アイスホッケー関連銘柄としてはスポーツ用品のナイキ、NHLの放映権を有するNBCスポーツを傘下に擁するコムキャスト、ゲーム「NHL」シリーズを手掛けるエレクトロニック・アーツ、スポーツ賭博でNHLとスポンサー契約を結ぶMGM リゾート インターナショナル、カナダでNHLの試合を中継するロジャース・コミュニケーションズ 、そのほかNHLのスポンサー企業であるモルソン・クアーズ・ビバレッジやダンキン・ブランズ・グループなど。
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IT関連
ITとは「Infomation Technology(情報技術)」の略称。株式市場ではコンピューターをはじめとする電子機器などハードウェアからインターネットを活用したサービスやソリューション、データー通信まで幅広い分野を指す。フロンティア・スピリット(開拓者精神)の流れを汲む、リスクを恐れぬ起業家精神に支えられて、米国は「GAFAM(アルファベット(※グーグルを運営)、アップル、メタ・プラットフォームズ(※フェイスブック、インスタグラムを運営)、アマゾン、マイクロソフト)」を核にこれまでIT分野で圧倒的な競争力を誇ってきた。だが、競争力の源泉がビッグデータの活用へと移る中、国家主導で膨大なデータと先端技術の集積を進めてきた中国との間で競争が激化している。特に5G、AI(人工知能)、量子コンピューター、クラウドといった次代の産業の礎となる分野を巡る両国企業の覇権争いからは目が離せない。
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アウトドア
米国は広大な国土を持ちトレッキングや登山、釣り、キャンプ、ハイキングなどのアウトドア活動が活発であり、その市場も大きい。移動に伴う旅行や飲食などを含めると市場規模は莫大で日本の100倍近くに達するとの見方もある。米国アウトドア産業は、雇用増加や消費の喚起など経済成長に対して貢献している。また、米国のアウトドア製品には有名ブランドも多く、日本を含む海外でも高い人気を誇る。
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亜鉛
亜鉛は原子番号30の金属元素で、元素記号は Zn。主に、さび止め用のめっき鋼板として自動車向けや建設などのインフラ向けに使用されている。世界最大の消費国、鉱石生産国はともに中国だ。 近年では、中国の環境規制を背景に生産の伸びが鈍化しているほか、世界各地で鉱山閉鎖も相次ぎ需給がひっ迫している。非鉄金属は金や銀、銅が注目されがちだが、需給ひっ迫に伴い亜鉛に対する関心も高まっている。 カナダの資源大手テック・リソーシズや豪英資源大手のBHPビリトンなどが亜鉛の生産を手掛けている。
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アクティブETF
アクティブETFは、指数連動型のETF(上場投資信託)とは異なり、連動対象となる指標が存在せず、運用会社はリターン拡大のため銘柄などを自由に選ぶことができ、従来のETFでは設定が難しかった投資テーマや戦略も提供することができる。運用報酬は一般的には、従来型のETFよりは高いがアクティブ型投資信託よりは低い。ETFであるためリアルタイムで時価での売買もできる。アクティブETFは世界の多くの取引所に上場しており、その純資産残高は2023年11月時点で6800億ドル超に達したとみられている。アクティブETFの世界最大の市場である米国では、その比率はETF全体の5%強に成長していると推測され、株式型や債券型など様々なタイプのアクティブETFで活発な売買が行われている。特に、「ハイテク株の女王」と呼ばれるキャッシー・ウッド氏が率いるアーク・インベストメント・マネジメントの旗艦ファンド「アーク・イノベーションETF」の動向が株式市場で高い関心を集めるなど、アクティブETFの存在感は急速に高まっている。
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アップル
米アップル社は、米IT関連の大手企業で世界トップの時価総額を誇る。スマートフォンの「iPhone」を筆頭に、パソコンの「Mac(マック)」、携帯音楽プレーヤーの「iPod」、タブレット端末の「iPad」、ウェアラブル端末の「Apple Watch」などを次々とヒットさせIT業界の寵児となった。特にiPhoneは世界中に多くのユーザーを抱え、その販売動向は同社と取引関係を持つ電子部品会社やハイテク関連企業などの株価に多大な影響を与えている。「Apple Music」や「App Store」といったサービス事業も収益の柱に育っており、強力なハードウェア製品との連携により築かれた強固なエコシステムが同社のビジネスモデルの特徴となっている。また、ゴールドマン・サックス・グループと組み、高金利を謳う普通預金口座サービスも開始した。アップルは例年9月に新型iPhoneを発売しており、その販売動向が話題となることが多い。
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後払い(BNPL)
「BNPL(Buy Now Pay Later:バイ・ナウ・ペイ・レイター)」と称される「後払い決済」サービスが急速な成長を遂げている」。BNPLは主にECサイトでの決済に利用される。決済する際にカード番号などをユーザーが入力する必要がなく、商品を受け取った後に請求書を使いコンビニエンスストアや銀行などで支払いを行うことができる。クレジットカード番号をウェブサイトで入力することに不安を抱いたり、クレジットカードを保有しないユーザー層からの支持を得て急成長している。事業者が小売店に立て替え払いをするため、短中期の分割払いなら利用者に手数料や金利負担は発生しない。EC決済でクレジットカードを使うユーザー層の市場を奪取していくことへの期待が高まっている。急速に伸びるBNPLだが、消費者が過剰債務を抱えることへの懸念も出ている。
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アニメ
アニメーションは、映画やテレビの人気コンテンツとして欠かせない存在となっている。全米の映画の歴代興行収入ランキングでは、長編アニメ「ファインディング・ドリー」や「アナと雪の女王2」といった作品が上位に顔を出すなど高い人気を誇る。テレビやケーブルテレビなどでもアニメが高視聴率番組となっており、1989年の放送開始以来、30年以上続く「ザ・シンプソンズ」といった長寿番組もある。動画配信サイトにおいてもアニメ配信を牽引役に加入者数の拡大を図る動きが活発化している。21年には期待の新作「ボス・ベイビー2」などが全米公開されるが、コロナ禍での日本でアニメ映画『劇場版「鬼滅の刃」無限列車編』が記録的な興行収入を達成したこともあって、あらためてアニメの持つコンテンツパワーが注目されている。人気アニメはゲームのキャラクターや玩具に採用されることも少なくない。アニメは若者だけでなく、世界中の老若男女に人気となっており、その市場規模は拡大を続けている。関連銘柄は、ウォルト・ディズニー(DIS)やネットフリックス(NFLX)のほか、ワーナー・ブラザーズを傘下に持つAT&T(T)、ユニバーサル・ピクチャーズを擁するコムキャスト(CMCSA)、ゲーム関連のアクティビジョン・ブリザード(ATVI)、玩具のマテル(MAT)など。
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アパレル
アパレルは衣服や服装を意味する英語由来の言葉。主として衣服の企画・製造・販売を行う企業のことをアパレルメーカーという。 米国には世界最大級のスポーツアパレルメーカーであるナイキをはじめブランド力の強い企業が多い。一方でSPA(製造小売り)を提唱して先行したギャップが、事業モデルを模倣した後発企業の後塵を拝するなど厳しい競争が繰り広げられている。業績が流行の影響を受けやすい点にも注意が必要で、個別企業の吟味が重要となる。
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アフリカ関連
アフリカで企業活動を行い収益を得ている企業や、アフリカの経済成長から恩恵を受けるとみられている上場企業の総称。 アフリカには原油や天然ガス、レアアース、プラチナなど天然資源が豊富な国が多く、これらの国で資源開発を行う企業がアフリカ関連銘柄の代表的存在となっている。また、ナイジェリアや南アフリカなど急速な経済成長が続く国も増えており、インフラ開発や消費者向けビジネスを手掛ける企業も新たにアフリカ関連銘柄として位置づけられるようになりつつある。
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アメリカンフットボール関連
アメリカンフットボール(アメフト)は米国で最も高い人気を誇るスポーツ。そのプロリーグであるナショナル・フットボール・リーグ(NFL)の優勝決定戦となるスーパーボウルは、毎年2月上旬の日曜日に開催されている。スーパーボウルは世界200カ国以上に放送され、視聴者数は全米で1億人を超える。スーパーボウルのテレビコマーシャル枠は世界で最も高価とされ、広告料は高騰を続けている。スーパーボウルは、アメリカン・フットボール・カンファレンス(AFC)とナショナル・フットボール・カンファレンス(NFC)の覇者同士が闘うが、株式市場ではNFCのチームが勝つとその年の相場は上昇し、逆にAFCのチームが勝つと下落するという「スーパーボウル指数」と呼ばれるアノマリーでも知られている。
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アルミニウム
銀白色の軟らかく軽い金属で、硬貨から日用品、建築材、電線、自動車や鉄道車両部材まで幅広い分野で利用されている。アルミニウムの比重は鉄や銅に比べて約3分の1で、軽量化を図れることから自動車などの輸送分野で多くのアルミニウムが使われている。また、電気を通しやすい、耐食性に優れる、複雑な形状の鋳物も鋳造しやすいなど金属として優れた特性を持つ。アルミニウムは「電気の缶詰」と称されるほど製造時に大量の電力を用いるため、エネルギー価格変動の影響も受けやすい。
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アンチエイジング
アンチエイジングとは、加齢によって起こる老化の原因を抑制することで、老化の予防や改善を図ること。米国では「ベビーブーマー」世代(1946~1964年生まれ)が老年期を迎えるのに伴い、アンチエイジング市場の成長が見込まれている。米統計局の推計では29年までに米国人の2割以上を65歳以上の老年期世代が占めるとされており、化粧品や製薬、美容医療、化学メーカーなど幅広い分野の企業がアンチエイジングに関わる製品を投入している。アンチエイジングには、肌の老化を防ぐためのスキンケアやサプリメントの摂取などさまざまな方法があるが、肌が自ら修復・再生する機能のオートファジーや長寿遺伝子を巡る研究なども活発化している。
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アンモニア
アンモニアは常温では鼻を突く強い臭いを持つ無色の気体で、硝酸や肥料などの原料として用いられているほか、ナイロンなどの合成繊維、ABS樹脂などの製造に利用されている。また、加圧・冷却により液化した液体アンモニアは冷凍・製氷用冷媒のほか、発電所や工場で発生するNox(窒素酸化物)を処理する排煙脱硝装置、鉄鋼製品の表面処理などに使われている。 肥料からさまざまな工業用途まで幅広く利用されているアンモニアだが、株式市場で関連株が注目されている背景には、世界的な環境意識の高まりに伴い、各国で脱炭素化に向けた動きが加速化していることがある。米国はバイデン政権の誕生を機にパリ協定への復帰を表明し、気候変動問題への危機感を背景に2050年にカーボンニュートラル(二酸化炭素排出実質ゼロ)を掲げる欧州とも足並みを揃えている。脱炭素化への取り組みで遅れが指摘されていた日本も50年までに、また中国は遅くとも60年までにカーボンニュートラルを実現すると表明している。 こうしたなか、アンモニアはクリーンエネルギーとして期待されている水素を効率よく運ぶことができる媒体(キャリア)のひとつであるほか、燃焼しても二酸化炭素(CO2)を排出しないことから温室効果ガスの排出量削減に大きく寄与する可能性があり、将来のカーボンフリー燃料としての活用が期待されている。
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RPA
RPAとはRobotic Process Automation(ロボティック・プロセス・オートメーション)の略で、ロボットによる業務自動化の取り組みのこと。主に人事や経理、総務、営業管理などバックオフィスの業務を自動化するシステムで、物理的なロボットが作業を支援するのではなく、人間の知能をコンピューター上で再現しようとする人工知能(AI)や、AIが反復して学ぶ「機械学習」といった技術を用いたソフトウエアによってホワイトカラー業務を代行することをいう。
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イスラエル関連
中東のイスラエルは、IT・ハイテク産業が成長しており「中東のシリコンバレー」とも呼ばれている。人口は800万人台だが、一人当たりGDPは高水準でOECD(経済協力開発機構)にも加盟し先進国として位置づけられる。米国は、イスラエルに対して多大な経済・軍事援助を行うなど密接な関係を築いている。イスラエルに本社を置き米国市場に上場する企業には、セキュリティソフト大手のチェックポイント・ソフトウエア・テクノロジーズや太陽光発電関連のソーラーエッジ・テクノロジー、それに米国市場にADR上場しているジェネリック医薬品(後発医薬品)大手のテバ・ファーマシューティカル・インダストリーズなどがある。また、インテルは自動運転関連の注目ベンチャー企業、モービルアイを買収し傘下に収めている。なお、2023年10月に発生したイスラエルとイスラム組織ハマスによる大規模な衝突では双方に多数の死傷者が出るなど対立が激化しており、イスラエル経済や同国を基盤とする企業への影響も懸念されている。
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遺伝子検査
遺伝子検査とは採取が容易な血液や唾液、口の中の粘膜の細胞などを使って遺伝子情報を解析する検査を指す。遺伝子情報を知ることで発症しやすい病気やそリスクの高さを知ることができ、予防や早期治療に効果的に活かすことが可能となる。また、がんなどで特定の原因遺伝子に作用する分子標的薬を使い、治療効果を高めながら副作用を抑える、個人に最適な「個別化医療=テーラーメイド医療」の基盤ともなっている。
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遺伝子治療
遺伝子治療とは、病気の原因となる遺伝子を破壊したり、正しい遺伝子と入れ替えたりすることで病気を治療すること。欧米の大手製薬メーカーには、遺伝子治療に携わるバイオベンチャーに大型M&Aを仕掛ける動きが相次いでおり、遺伝子治療はバイオのなかでも最も注目を集める分野となっている。遺伝子治療で、バイオ技術である「ゲノム編集」を用いた場合、病気の原因遺伝子を働かなくしたり、正常な遺伝子を組み込んだりして副作用が少なく効果的な治療ができることが見込まれている。米国を含め各国では、遺伝性難病やがんを対象に遺伝子治療の臨床研究が進められている。
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医薬品関連
医薬品業界は世界的に新薬不足が意識されるなか、医療費抑制の問題もあり創薬ベンチャーなどを含め業界再編の波が押し寄せている。また、ジェネリック医薬品(後発薬)市場も拡大しており、後発薬メーカーはM&Aによる生産能力拡大でスケールメリットを狙う動きが活発化している。製薬大手のファイザーやメルク、ギリアド サイエンスなどがマーケットで存在感を示している。
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医用分析装置
医用分析装置とは、血液や尿、各種細胞、遺伝子などを分析して病気や疾患の状況を把握する装置のこと。成人病検診やがんの早期発見・治療などで用いられ、医療分野には欠かせない機器となっている。検査分析の正確さに加え、大量の検査ができる高速性などが競われている。
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医療機器
米国は医療機器の世界最大のマーケットであり、その機器は世界最先端を誇り、多くの企業がグローバル市場でのキープレーヤーとなっている。技術の発達に加え、高齢化の進展に伴う需要拡大で米国の医療機器市場は着実な成長を続けている。AI(人工知能)やロボットの技術を活用した医療用機器も登場するなど、投資家からの注目度も高い。主な関連銘柄には、ペースメーカーで世界トップのメドトロニックや心臓カテーテル、内視鏡検査装置などで高実績を持つボストン サイエンティフィック、腎臓透析に強みを持つバクスター インターナショナル、手術支援ロボットのインテューイティブ サージカルなどがある。
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医療保険
日本のような国民皆保険制度を採用していない米国では、多くの国民は民間の保険会社の保険を中心に加入する。65歳以上の人や障害者のための公的保険の「メディケア」や低所得者のための医療給付制度「メディケイド」があるが、医療保険に入っていない無保険者も多く大きな社会問題となっている。米国の医療保険制度は、大統領選などにおける政策テーマともなっており、米国の医療保険会社の株価は政治の影響を受けやすい特徴がある。アマゾンがバークシャ・ハサウェイ、JPモルガンとともに従業員の健康保険を管理する新会社を設立したことなども話題を集めた。関連銘柄は、医療保険最大手のユナイテッドヘルス・グループ、同2位のアンセム、薬剤給付管理(PBM)など管理医療を手掛け医療保険大手のエトナを買収したCVSヘルス、ヒューマナなど。
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印刷
印刷業は、包装紙やパッケージ印刷、シール、ラベル、書籍、新聞、カタログやDMまで裾野は幅広い。また、その市場は景気との連動性の高さでも知られる。15世紀半ばのヨハネス・グーテンベルクによる活版印刷技術の発明は「印刷革命」と呼ばれ、情報の大量複製と配布を可能にし、人類のコミュニケーションに飛躍的な進化をもたらした。以来、人の経済活動の広がりとともに歩んできた印刷業界だが、近年、デスクトップパブリッシング(DTP)やオンデマンド印刷の普及、インターネットや電子書籍といったデジタル媒体の登場により、紙メディアの需要減が指摘されるなど業界を取り巻く環境は大きく変化している。今後は印刷物の品質やコストだけでなく、クライアントの抱える多様な課題を見出し、解決策までを提示できるソリューション・プロバイダーとしての発展が望まれている。
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インターネット関連
インターネット関連事業を行う企業のこと。米国はインターネットの発祥地であり、市場形成の先導役を果たした。その結果、米国にはインターネットの世界的な巨大企業が誕生し、急成長している。検索エンジン世界最大手の「グーグル」を傘下に擁すアルファベット(※グーグルを運営)や世界中で利用されるSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)の「フェイスブック」・「インスタグラム」等を運営すメタ・プラットフォームズ、ECサイト世界大手のアマゾンなどがその例だ。引き続きインターネット関連市場の拡大とともに成長が見込まれる企業が多いのが特徴といえる。
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インターネット広告関連
近年の先進国の広告市場の成長率は1ケタ台半ばにとどまり、やや伸び悩みの傾向にある。そのなかで急成長を続けているのが、インターネット広告市場だ。海外の調査機関によるとインターネット広告の市場は19年まで市場規模が20%近く増加し、20年以降は新型コロナウイルスの影響が警戒されるものの、デジタル経済の伸びとともに10%強の成長が続くと予想されている。特に、アマゾンやメタ・プラットフォームズ(※フェイスブック、インスタグラムを運営)、アルファベット(※グーグルを運営)などの大手ITデジタル関連企業は、Web上で積極的な広告事業を展開しており市場の急成長に大きく寄与している。インターネット広告ではコンサルティング系デジタル会社が強く、アクセンチュアやIBMなどが高い実績を持つ。また、オムニコム・グループ、インターパブリック・グループなどの大手広告代理店も存在感を示している。
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インド関連
国連人口基金(UNFPA)が2023年4月に発表した「世界人口白書2023」によると、23年のインドの人口は14億2860万人と中国の14億2570万人を上回って世界最多になったとみられ、「21世紀はインドの時代」と予想する声が高まっている。足もとでは、コロナ禍の影響を受けたものの、高水準の経済成長を続け世界の投資資金を引きつけてきた。14年に就任したモディ首相が推進する改革志向の政策は「モディノミクス」とも呼ばれ高い評価を得ている。インドの国内総生産は26年には日本、27年にドイツを抜き世界第3位の経済大国となる、との予想もある。米国と中国の摩擦が拡大するなか、インドは欧米を中心に進行する「脱・中国」の受け皿となるとの期待が膨らんでいる。インドはソフトウエアや後発医薬品の開発などで強みを持っており、関連銘柄への注目が高まっている。
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インフラ
米国では、道路や橋梁、上下水道設備などのインフラ設備の老朽化が深刻な問題となっており、設備の更新に向けた需要は強い。財政負担が増し赤字拡大につながるとの慎重な見方も少なくないものの、景気刺激策としてインフラ投資に期待する声は強い。2020年11月の米国大統領選挙でトランプ氏を破って大統領に就任した民主党のバイデン氏も、新型コロナウイルスの感染拡大で落ち込んだ景気の回復を図るためにインフラ投資を積極的に推し進めようとしている。特に、米国では2022年8月に「インフレ抑制法」と呼ばれる「歳出・歳入法」が成立した。同法はインフラ投資の活発化をもたらす内容を含んでおり、今後のインフラ投資需要の盛り上がりが期待されている。