古くから石炭は燃料として使われ、その重要性から「黒いダイヤ」とも呼ばれた時期がある。ただ、石油が主要エネルギーの地位についてからは石炭の地位は低下。燃焼時に発生する二酸化炭素が地球温暖化の要因になることも敬遠される要因となった。 こうした流れを背景に、英豪資源大手のリオ・ティントは唯一残された石炭鉱山の全権益を売却し、資源ポートフォリオに石炭を有さない初の資源メジャーとなった。地球環境への配慮などを標榜するESG投資が広がるなか、発電向けの一般炭事業を見直す動きが続いており、豪英資源大手のBHPグループも一般炭事業の売却検討(製鉄に不可欠な原料炭は維持の方針)を表明している。 ただ、石炭については石炭ガス化複合発電をはじめ技術改良により二酸化炭素の排出量削減が可能となっており、発電用燃料として再評価する向きもある。