米大手銀のストラテジストは、投資家は配当に注目すべきとし、投資判断を「買い」にしている銘柄をいくつかリストアップした。近い将来、ＦＲＢが利下げを検討する中、投資家は配当をもう１つの収入源として検討する時期に来ているのかもしれないと指摘している。金利低下は、債券など一部の投資対象がかつてほど魅力的でなくなり、従って投資家は配当実績のある企業を購入するインセンティブが高めるという。

　ＦＲＢが緩やかな利下げサイクルにシフトすることで、投資家は配当を含む収入源を多様化することが予想されると指摘。金利上昇と２０２２年の経験則から、多くの投資家は設備投資が近い将来のキャッシュフローに明確に反映される企業を選好しているという。以前であれば、配当は成長見通しの減速を示すサインとみなされ、市場はネガティブに捉えていたが、今後さらに多くの企業が配当を増やす可能性があると予想している。

　Ｓ＆Ｐ５００企業の昨年の配当は５．２％増加したが、２０２４年のコンセンサス予想では６．５％の増加が見込まれている。１３社が昨年に配当を開始し、３２３社が増配。減配は僅か２３社だったという。

　ＩＴ大手でさえ配当キャンペーンに参加している。メタ<META>は２月に初の配当を承認し、アルファベット<GOOG>は先週、初めて６月に０．２０ドルの配当を実施すると発表した。

　低金利環境下での配当銘柄は投資家にとって安定した収入を確保するための生命線となるかもしれないという。同ストラテジストはＳ＆Ｐ５００の銘柄の中から、今年配当を伸ばす潜在的な収益力を持つ銘柄として、ビザ<V>、マスターカード<MA>、ラムリサーチ<LRCX>などを挙げている。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美


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